061:2022年版スポーツ産業白書

　長崎五島の旅シリーズは一旦お休みして、今日は当社から3月末に発刊予定の「2022年版スポーツ産業白書」を編集していて感じたなどについて書いてみたいと思う。

17スポーツカテゴリーの用品市場規模

　スポーツ産業白書は、国内における17スポーツカテゴリーの市場規模(メーカー売上高ベース)やメーカーシェア及びその動向(成長要因や減退要因など)について、それぞれの分野の担当研究員が分析を行いレポート化、それを一冊の本にまとめて販売している、当社では「マーケットレポート(MR)」という括りで販売している商品。

　その17カテゴリーは以下の通り。

1．ゴルフ
2．スキー、スノーボード
3．釣り
4．アスレチックウエア
5．アウトドア
6．スポーツシューズ
7．テニス
8．スイム
9．野球、ソフトボール
10．サイクルスポーツ
11．バドミントン
12．武道
13．卓球
14．サッカー、フットサル
15．バスケットボール
16．バレーボール
17．ラグビー

　以上の17カテゴリーの合計値を当社では「国内スポーツ用品市場規模」と定義している。
　もちろんその他にも、オリンピックで正式種目となったスケートボードやサーフィン、スキューバダイビングやヨットといった市場もスポーツ産業の範疇に含まれるのだけれども、当社では対象外としている。

　これは我々が上述したスポーツを「スポーツとして認めていない」などという訳では決して無く、資料作成にあたって必須となるデータ取得の難易度の問題が介在しているのが主な理由。

　スポーツ産業白書に限った話ではないけれど、当社のスポーツ関連レポートはメーカーに対する出荷量調査の回答結果を最大の根拠にして規模を算出している。

　各メーカーに対して年度別の売上高を調査(アンケート及び面接取材調査)、その積算値をベースに全体の市場規模を算出する、という方法を採っている。

　つまり、資料発刊のためにはメーカー、業界サイドの協力が必要不可欠であるということ。言うまでもなく外部の一般企業である当社に対して回答する義務などない。企業側も「何でお前らにウチの売上高を教えなきゃいけないんだ」というのが本音だろう(実際に何度も言われたことがある)。

　当社でも過去にはスキューバダイビング用品の市場規模を算出、スポーツ産業白書に掲載していた時代があったのだけれど、残念ながら関連企業の協力を得られなくなり、市場全体の規模を推計するに足る定量データを集められなくなったことから集計対象からやむなく除外した、という歴史がある。客観的なマーケティングデータよりも、業界従事者の「カン」と「経験」の方に重きが置かれるという文化の根強い産業は、なかなか可視化が難しい傾向がある。もちろん我々の努力不足が大きいのだけれど。

企業の「誠実度」が問われる時代？

　話が思い切り横道に逸れたが、昨日私が担当しているゴルフ、釣り、サイクルスポーツ市場の市場規模算出と原稿執筆が終わった。いずれも(図らずも)コロナの影響を受けてある種の「追い風」を受けているカテゴリーなんだけれど、2021年から2022年にかけてはこれまでの企業優劣を決める「商品開発力」「マーケティング力」といった要素に加え、「商品(部材)調達力」が大きなポイントになってくるのではないか、既にそれがマーケットでの優勝劣敗を分ける要素になっているのではないか？と感じた次第。

　メーカーの中ではどちらかというと縁の下の力持ち的な存在である、購買関連部署の方々のパーツ調達企業とのこれまでのコミュニケーション力が改めて問われるというか、「誠実さを持って外部企業と接していたか？」という点がこれからの市場環境ではジワリと効いてくるのではないか？

と感じた次第。資料は3月末発刊予定。

2022年版 スポーツ産業白書 - 市場調査とマーケティングの矢野経済研究所