テレグラムの創業者の逮捕ニュースから報道記事やWikipediaの編集方法やネットワークサービスの今後を考えてみた
テレグラムって何？
テレグラム（Telegram）とは分かりやすい例えでいうと、ロシア版のLINEのようなものです。主にチャットという複数人で文字を入力し会議な会話などをします。ロシアでは日本のLINEのように、６割が使用という人の多さです。他の国でも多く使われているようです。
テレグラムのセキュリティって本当に安全なの？
「テレグラムのセキュリティはシークレットチャット機能などがあり安全！」という意見は多々ありますが、本当に優れているのか分かりません。私の体験談では2019年頃には携帯電話番号のSMSで会員登録してましたが、外国の匿名無料の電話番号で可能でしたので、本人確認がちゃんと出来ていたのか不明です。
客観的な情報で分かっている事は秘匿性が高いので、むしろ犯罪で利用されているという話が多いので、今回、テレグラムの創始者であるパベル・ドゥロフ（３９）氏が逮捕（？以下の記事では拘束ですが他の記事だと逮捕）されたようです。拘束だとテロリストに誘拐されたと誤解するので、本記事も逮捕にします。
特に外国で起きた事件の報道内容は複数ソースを確認した方が良い
上記の記事では「仏税関に付属する詐欺対策室の職員らが拘束した」とありますが、朝日新聞の以下の記事だと「警察」でした。日本だと麻薬捜査官どころか、現行犯なら私人逮捕も出来ます。
ソースとは第一次情報源の事ですが、それに近い情報やプログラミングの中身もコードソースと言われてます。また報道だとマスコミの事をメディアと言いますが、SDカードやDVDなどもメディアですので、マスコミの方が分かりやすいです。
Wikipediaにニュースを投稿するのも複数ソースを確認した方が良い
私はパベル・ドゥロフ氏の逮捕の件を、以下のWikipediaに投稿されたものを、置き換えました。最初に投稿できるかな？と思ったら別の人が投稿してましたが、出典の朝日新聞の記事が不明な内容が多いので、出典も変えました。
上記の時事通信の記事ですと、逮捕された空港名が「ルブルジェ空港」と掲載されていましたが、Wikipediaで私の次の投稿者が「ル・ブルジェ空港」と修正しました。
ただし、ル・ブルジェ空港である出典がありません。こうなるとWikipediaでいう独自研究という、個人の推測だけという事にもなりえますので、私は再修正も、この考えの主張もWikipedia内ではしません。以下のGoogleマップだと、ル・ブルジェ空港と地名がル・ブルージェとなっています。
捜査当局が公式発表したのか不明なので、マスコミの記者の推測だけかもしれない、Wikipediaの前投稿の逮捕の原因などは削除しました。テレグラムが犯罪で利用されていたのは、昔から報道などでテレグラムの犯罪利用の話はありましたが、それを元にマスコミが逮捕理由を推測しているだけでは？と推測してみました。TypeScriptの型推論などと違い、政治は複雑ですね。
CNNの記事が見つかる前でしたので、無難に時事通信の記事の様に「捜査当局」という言葉の方が、朝日新聞の記事の「警察」よりは間違いはないと思っていました。また読者が「仏テレビ局」のみが報道した感じがし、複数マスコミ（メディア）が報道した事も分かりません。
Wikipediaの編集情報にも記載しましたが、捜査当局が公式発表をしていないので、「それあなたの感想ですよね（マスコミの記者の推測がありえるのでは｝？」と思い、逮捕理由だと思われるテレグラム内での犯罪誘導的な書き込みの放置などの記事は書きませんでした。
これは日本国内で起きた犯罪での報道のように「〇〇警察署によると」などの。公式発表が無い限りは、特に辞書であるWikipediaでは、マスコミの誤報を投稿者のミス扱いにされるので、報道記事をコピペするだけの投稿も難しいです。
現在のWikipediaの投稿者らが、「この情報はマスコミが推測で言っています」的な正確な書き込みが出来ているのかも不明です。
ネットワークサービスの運営は難しい
「それあなたの感想ですよね？」という台詞で有名な２ｃｈという大規模掲示板の創業者の西村ひろゆき氏も、過去に他人の投稿により損害賠償請求訴訟を受けていました。
こういう掲示板やSNSや通話アプリの事を、ネットワークサービスという大枠であてはめると、SNSの最大手なX（旧ツイッター）でさえ、少し前までは破産しそうなほどの経営危機でした。
ただしツイッター社の株は人気でしたのと、大株主のイーロン・マスク氏が色々とサブスクな有料化をしました。更に最も大きいのは、最大手なSNSをしながらライブ配信機能もあるので、他社を引き離すかもしれません。
これが戦争中のロシアのテレグラムだと難しい気がします。しかも秘匿性の高いツールということは、宣伝などもしづらそうです。しかも有料サービスがあったのかも、最近は使っていないので分かりません。
最近はZoomやSlackや、そのBOTプログラミングなどがビジネスなどでも利用されているので、数年前のようなテレグラムで仮想通貨を配布する、エアドロップBOTなどはなくなる気がします。
専門家の大きなサイトから非専門家の独自サイトかクラウドにサービスは民族大移動する
現在も昔の東西冷戦のように西側陣営のネットが大きく、東側陣営は孤立したネットを形成してきています。民間企業レベルだと、最近は大きなECサイトから、店など独自なサイトを構築したり、クラウドでサーバーを借りている人が増えています。
そして今はチャットでも、ChatGTPなどの生成AIのブームが続いています。またAIの機能も大きな専門家のサイトではなく、小さなサイトにも、AIプログラミングとして付属されていくと思います。セキュリティというのは、防犯の統一規格が大きいと狙われやすいので、個別の方が安全です。
これってSNSや通話アプリなどの専業企業ではなく、銀行のWebサイトのお問い合わせのAIボットのような、数多くの非専門な一般企業などが、小さいコミュニケーションサイトを作るかもしれません。
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