アンケートを集計して分析・評価してみた
自治体専用ChatGPTのトライアルを実施し、アンケートを徴していたのですが、ようやく集計するに至りました。
アンケートの期限は12月28日までとし、7月から１１月までのトライアルの状況について回答してもらいました。
なお、各項目のアンケート結果の分析・評価についてはChatGPTにお願いしてみました。
面倒なことは・・・お願いしますChatGPT先生！
ということで、ChatGPTでアンケート項目ごとに分析し、それらを取りまとめて全体を評価してもらいました。
使用頻度について
アンケート結果によると、日常的に「ほぼ毎日利用している」と答えた職員の割合は平均して8.5%と、全体に対しては比較的小規模な部分を占めています。
しかし、これはＣｈａｔＧＰＴを日常業務の一部として取り入れるコアな職員が存在することを示しています。
一方で、「ときどき利用している」職員は全体の平均で42.0%となり、最も大きな比率を占めています。これは、ChatGPTが特定のニーズや目的が生じたとき、または特定のシチュエーションで役立つツールとして広く使用されていることを示しています。
「最初に1度利用しただけ」の職員は平均して29.5%となっており、これらの職員はChatGPTを試してみはしたものの、継続的な利用には至らなかった可能性があります。
これは、職員がAIツールを試す動機はあるが、一定の壁を感じているのか、持続的な使用にはつながらないことを示しています。
また、「利用していない」比率が19.5%となり、これらは導入されているがまだ実際には利用していない職員を示しています。
既に導入はされているものの、さまざまな理由からまだ使っていない職員も少なからず存在することを表しています。
しかし、未回答者の比率は1.0%と小さく、ほぼすべてのユ職員からフィードバックを得ることができました。
この分析から、ChatGPTの使用は一部の職員によって定期的に行われていますが、まだまだ大部分の職員にとっては不定期の使用が主流であること、そして未だに使っていない職員も存在することが明らかになりました。
利用内容について
最も多くの職員（56.0%）がChatGPTを「文章の案の作成や要約、校正」に使用していると回答しています。
これは、ChatGPTの高度な自然言語処理能力を最大限に活用し、文章作成の助けにしている職員が多いことを意味します。
文書作成の時間を大幅に短縮できるため、大量の文章を作成する業務で有用性を認識しています。
次に多かったのは、「知りたい情報の検索、調査」を目的とした利用で、全体の49.0%の職員がここに該当します。
これは時間をかけてインターネットで情報を探す代わりに、ChatGPTに質問することで素早く正確な情報を取得する利便性を評価している可能性があります。
また、37.5%の職員がChatGPTを「アイデア出し、案出し」のために使用していると回答しています。
このことから、ChatGPTのクリエイティブな思考の源泉としての機能性が評価されていることが分かります。
他の用途としては、「パソコンの操作方法やコードの生成」(18.0%)、「ChatGPTボットへのあいさつ」(11.0%)、「自分の案・アイディアのブラッシュアップ（壁打ち）」 (7.5%)、「Ｑ＆Ａ作成文書の作成 知りたい情報の検索」 (6.5%)などがあります。
その他として、研修だから利用した、使用するに至らなかったなど、業務の利用に至っていない職員も確認されました。
この結果から、職員の多様な需要に応じて様々な用途に使用されており、その利便性と多様性が評価されていることが分かります。
回答はどの程度適切だったか
ＣｈａｔＧＰＴの回答に関するアンケート結果は興味深いものでした。
回答が「おおむね適切だった」と感じた回答者が６１．５％を占めており、これはＣｈａｔＧＰＴが大部分の時間で適切な応答を提供できることを示す強力な証拠です。
また「適切なときと適切でないときが半々ぐらいだった」との意見が３６．５％と、比較的高い割合を占めていました。
これはＣｈａｔＧＰＴがいつも完全な精度で応答するわけではないことを示唆しています。
一方「おおむね不適切な答えだった」及び「常に不適切な答えだった」の意見はそれぞれ２．５％でした。
これらによりＣｈａｔＧＰＴが大部分の職員に対して有用な情報を提供していることが確認できます。
しかし同時に、ＣｈａｔＧＰＴIはまだ一部の職員にとっては改善の余地があることも示しています。
仕事の効率が向上すると思うか
ＣｈａｔＧＰＴを用いることで業務効率が向上すると回答した人々の割合が多く、全体の８４．０％を占めました。
具体的には、「大幅に上がると思う」と答えた人は全体の１８．５％、「上がると思う」と答えた人は全体の６５．５％でした。
一方で、「変わらない」と思うと回答した人は全体の７．０％に留まり、「下がると思う」と答えた人は０．０％で皆無でした。
また、他の意見を持つ人々は全体の８．５％でした。これは、ほとんどが「わからない」との意見であるため、職員の業務に活用を見い出せないか、そもそもどのように利用してよいか危惧している可能性があります。
これらの結果から、ＣｈａｔＧＰＴの使用は一般的に高い業務効率化をもたらすと考えられますが、その具体的な影響度合いについては、個々の職員の期待や経験に大きく依存する可能性が示唆されます。
今後も利用したいか
アンケート結果では、ＣｈａｔＧＰＴへの積極的な関心が明らかに示されています。
具体的には、「是非利用したい」と回答した職員が全体の３５．０％を占め、さらに「あれば利用したい」と考えている職員が６３．０％と非常に高い割合を示しています。
つまり、ＣｈａｔＧＰＴへのポテンシャルな利用者の９８．０％がある程度積極的な意向を持っていることを示しています。
一方、中立的な意見や否定的な意見は非常に少なく、「どちらでもない」と答えた職員が１．０％、「あまり利用したくない」と答えた職員も１．０％でした。
また、「利用したくない」と回答した職員は０．０％と皆無でした。
これらの詳細な数値は、ＣｈａｔＧＰＴの広範で積極的な受け入れ性を示しています
評価
ＣｈａｔＧＰＴについてのアンケート結果から、以下の評価が得られました。
職員の利用頻度は「日常的に利用する」が８．５％、「ときどき利用する」が４２．０％、「１度だけ利用した」が２９．５％、「未だに利用していない」が１９．５％でした。
これにより、ＣｈａｔＧＰＴは一部の職員には定期的に活用されているが、多くの職員は不定期に利用、またはまだ活用していないことが判明しました。職員がＣｈａｔＧＰＴを最も使用している目的は「文章の案の作成や要約、校正」で５６．０％でした。それに続き、「情報の検索」が４９．０％、「アイデア出し」が３７．５％でした。
これはＣｈａｔＧＰＴの多機能性が評価されていることを示しています。質問に対するＣｈａｔＧＰＴの回答の適切さは「おおむね適切だった」が６１．５％で、また「適切なときと適切でないときが半々ぐらいだった」が３６．５％でした。
これは最大の部分の時間で適切な応答ができ、職員に有用な情報を提供しているものの、一部の職員にとっては改善の余地があることを示しています。業務効率がＣｈａｔＧＰＴの使用によって向上すると回答した職員が全体の８４．０％でした。
しかし、「どのように利用してよいかわからない」との声も一部に見られました。ＣｈａｔＧＰＴを今後も利用したいと答えた職員が全体の９８．０％であり、その受け入れ性は非常に高いことが示されました。
これらの結果は、ＣｈａｔＧＰＴが文書作成支援や情報検索など、さまざまな要件に対応できるポテンシャルを持つ一方で、利用頻度や用途には職員のスキルで差があることを示しています。
また、高度な自然言語処理能力を持つＣｈａｔＧＰＴが適切な回答を提供できる時間が多い一方で、一部の職員からは適切でない場合もあるとの意見も出されています。
業務効率改善の面では、高いポテンシャルを示していますが、その実現には職員が具体的な内容をＣｈａｔＧＰＴに指示することが重要であると考えられます。
以上の事から、自治体専用ＣｈａｔＧＰＴシステムは有用性が示されております。
しかしながら、その利用についてはプロンプトにより回答精度が変わってくるため、継続的に勉強会等を実施し、職員がChatＧＰＴ利用するためのスキルアップを図っていく必要があります。
さすがChatGPT先生！
ありがとうChatGPT！ さすがです。
自分だと、ここまでの分析と評価をするだけでも数日かかりますよ。
それをトータル半日くらいで仕上げるなんて。
今回のプロンプト
アンケートの分析については、単純なプロンプトです。
まとめ（評価）についても、同じ感じのプロンプト
自治体専用のChatGPTだと、PDFなどのファイルを取り込むことができない＆ファイル出力できないので、それぞれ個別に分析し、結果を結合したテキストデータを作成して評価してもらうプロンプトに貼り付け、出てきた回答をパワーポイントにコピペし、報告用資料を完成させました。
プロンプトの壁打ちも考えましたが、結果がそれなりに充実していたので、今回はこれでOKとしました。
終わりに
回答については、もう少し細かく出力されていたのですが、一部修正して読みやすくしています。
が、もちろん本筋は変えていません。
分析・評価でもChatGPTが活用できるのは新たな発見でした。
これからもＣｈａｔＧＰＴを極める！？ 修行は続きます。
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