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初心者向けにビットコインの買い方を解説!暗号通貨はなぜ怪しい?

こんにちは。ルピナス暗号資産ナビゲーターのshibaです。


2023年3月にフリマアプリ大手のメルカリがビットコイン取引サービスを提供し始めました。

提供開始から1年経ち、2024年4月現在でユーザー数が200万人を突破したそうです。

ビットコインの露出が増えると、取引に参加するユーザーが増えていきますね。

この記事では、初心者向けに暗号通貨取引の始め方を簡潔に解説します。


この記事は、暗号資産(=仮想通貨)投資コミュニティ、ルピナスの投資講座の内容に基づき書いています。

暗号資産の投資からWeb3.0、ブロックチェーンのことなど、暗号資産を取り巻く情勢について解説しています。その目的は暗号資産投資のリスクヘッジであり、より小さなストレスで最大の利益を得ることです。

私自身もこの記事を書きながら勉強している身で、この記事を読んでくださるあなたと共に学んでいければと思っていますので、どうぞよろしくお願いします。

以下のテレグラム公式チャンネルでは、暗号資産に関する時事や情勢の変化、投資で勝つマインドセットなどを無料配信しています。仮想通貨への投資はなぜリスクだと言われているのでしょうか?ぜひ友だち追加して確かめてみてください。

また、ルピナスのホームページでは、暗号資産に関わる様々な情報提供を行っていますので、併せて参考にしていただければと思います。

※本記事では、仮想通貨、暗号通貨、暗号資産などの用語が登場しますが、これらは基本的に同じ意味です。




1.メルカリのビットコイン取引サービス

2023年3月9日に、日本最大手のフリマアプリメルカリのグループ会社メルコインがビットコイン取引のサービス提供を開始しました。

以下のコインチェック(Coincheck)の記事が分かりやすいので、掲載しておきます。

コインチェックとは、国内の大手暗号通貨取引所の一つです。

■メルコインが社会にもたらす影響

2013年のサービス提供開始から約10年が経過した現在、メルカリの月間利用者数は2,200万人以上とも言われています。

2023年前半に「暗号資産(仮想通貨)決済企業TripleA」が発表したレポートによると、暗号通貨保有者の世界人口が4億2千万人であり、そのうち日本人の保有人口が約450万人だということです。

世界の保有人口のわずか1%であり、日本人の人口約1億2千万人に対して4%程度ということです。

このような保有状況に対して、ユーザー数月間2,200万人のメルカリがビットコイン取引サービスを提供したことで、ビットコイン取引は日本人にとっても一気に身近なものとなりました。

冒頭でご紹介したように、メルコインユーザーはメルコインサービス開始から1年で200万人を突破したそうです。

■販売所と取引所の区別

暗号通貨は、販売所または取引所で購入することができます。

取引所はユーザー同士が通貨を取引し、取引所に手数料を支払う方式です。

一方販売所は、販売所とユーザー間の取引で、通常スプレッドと呼ばれる手数料を支払います。


取引所と販売所における取引イメージ

スプレッドを「支払う」というのは厳密ではありませんが、少なくともメルコインの場合は取引手数料がなく、スプレッドのみが存在する販売所です。

スプレッドとは、ユーザーからみた買値と売値の差額のことです。

メルコインがビットコイン売る価格(ユーザーにとっては買値)と買う価格(ユーザーにとっては売値)は、需要と供給によって常に変動しています。

例えば、ビットコインが以下の価格で売買されていたと仮定します。

  • メルコインからみた売値:1BTC=400万円

  • メルコインからみた買値:1BTC=390万円

ユーザーが1BTCを購入しようとすると400万円を必要としますが、すぐに売ると400万-390万=10万円の損失となります。

この10万円のことをスプレッドと呼びますが、ユーザーは、メルコインからみた買値が400万円以上に上がるまで利益確定できないことになります。

買値よりも安く売らなければ損失も確定されませんので、スプレッドを「支払う」というのが厳密ではないと言ったのはそういう意味です。

■メルコインのスプレッドは約1%

メルコインのスプレッドは約1%と言われています。

つまり、ビットコインの売値が400万円だとすると、その1%は4万円ですので買値は396万円程度ということになります。

■取引所の取引手数料

販売所ではなく、取引所でビットコインを購入するときの手数料もみておきましょう。
 
日本の取引所大手Coincheckの取引手数料は、無料となっています。

Coincheckの取引手数料

取引所でビットコインを購入した場合、1BTC=400万円で購入してすぐに売却したと仮定しても手数料による損失は生じないということになります。

ただし、取引所と一言で言っても以下の4つに分類できます。

  • 海外取引所と国内取引所の2種類

  • 中央集権型(CEX)と分散型(DEX)の2種類

(CEX:Centralized Exchange)
(DEX:Decentralized Exchange)

これらの違いについては、以下の記事で解説していますので、併せてご覧ください。


2.ビットコインはなぜ怪しいのか

上でも書きましたが、2023年時点で世界の暗号通貨保有者数が4億2千万人であり、そのうち日本人の保有者数が約450万人です。

世界の保有者数のわずか1%であり、日本人の人口約1億2千万人に対して4%程度です。

日本でビットコイン保有者数が増えていかないのは主に以下の理由のためと思われます。

  • 詐欺だと思っている

  • 購入方法がわからない

  • 法規制が進まない

以下、主観的な意見ですが私の考えを述べます。

■詐欺だと思っている

2009年にビットコインの最初のブロックが生成されて以降、暗号通貨の業界は詐欺だけでなくハッキング被害などが数限りなく報告されています。

ビットコインは怪しいとか、詐欺ではないかと思われるのも無理はありません。

ただし、ビットコインそのものが詐欺なのか、ビットコインを利用して詐欺を働く人間がいるだけなのかは理解しておいていただければと思います。

ビットコインは、以下の記事でご紹介したブロックチェーンという分散型管理の技術で成り立っています。

この技術自体は、1990年代のインターネットの登場と同じぐらい画期的で世界を変えるほどのインパクトがあります。

一方で、技術に法規制が追い付かず、法の抜け穴(穴と言うには大きすぎる)を突いた詐欺が横行しました。

このことを考えると、詐欺なのか詐欺ではないのか、暗号通貨のプロジェクトごとに判断が必要ですので参入障壁は高いと言えます。

一点だけ知っておいていただきたいのは、今後注目される技術に誰も注目していない時期から投資することで、莫大な利益が得られるということです。

メルコインなどの登場で、今後参入障壁が低くなり参入者も増えていくと予想されますが、大きく利益をとりたいと思う方は、今から準備することをお勧めします。

■購入方法がわからない

暗号通貨を支えるブロックチェーンの仕組みが新しすぎて、まだまだ一般化したとは言い難い状況です。

国内、海外の取引所はたくさんあり、確かに多少調べれば参入することはできますが、そもそもITに触れたことすらない人にとってはとてもハードルが高い状況です。

これまでいろいろな投資やビジネスが流行してきました。

  • ITバブル

  • 不動産投資

  • ブログアフィリエイト

  • Youtube

  • ビットコイン

これらに初期の頃から取り組んだ人達は、いずれも大きな資産を築いています。

以下の記事でもご紹介しましたが、アーリーアダプターとなるにはそれなりのハードルを越える必要があります。

わからないものを放置するのもよいのですが、わからないものを理解しようとする中で大きな利益をとることができるのも確かです。

■法規制が進まない

上で挙げた「詐欺だと思っている」「購入方法がわからない」に関連していますが、法規制がなかなか進まないこともこれらを助長する原因となっています。

特に税制に関しては、日本では所得税と同じ累進課税が適用されている(2024年5月現在)ため、暗号通貨で大きな利益をとることがあまり魅力的には映らない面があります。

また、投資家を保護する意味合いではありますが、日本国内の暗号通貨取引所で取引できる暗号通貨の種類はごく一部に限られています。

全世界で2万種類以上ある暗号通貨のうち、日本国内の取引所で取引できるのは50銘柄未満とすく兄状況です。

ブロックチェーン技術にも対応できていないため、詐欺やハッキング被害も毎日のように横行している状況です。

法規制に関しては、今後の整備が望まれますね。

3.ビットコインの保管方法

ビットコインを保管するには、ウォレットを持つ必要があります。

先ほどご紹介したコインチェックなどの取引所が提供している取引所ウォレットを利用してもよいですし、その他いくつものウォレットサービスが提供されていますのでこれらを利用することもできます。

■ウォレットの種類

  • 取引所ウォレット

  • ウェブウォレット

  • モバイルウォレット

  • デスクトップウォレット

  • ハードウェアウォレット

  • ペーパーウォレット

各種ウォレットの説明は、下記の記事をご参照ください。

ここでお伝えしたいことは、法規制が不十分である以上、暗号通貨の保管は自己責任の色が強いということです。

「銀行取引で送金額を間違えたので銀行に問合せて解決」と言ったことができません。

ブロックチェーン上の取引では、一度成立した取引を取り消すことができず、ウォレットの秘密鍵と呼ばれるパスキーも自分で厳重に管理しなければいけません。

ときどき、この秘密鍵を忘れてしまったために自分の資産を取り出すことができなくなったという事例を耳にします。

自分の責任で全て管理しなければいけない仕組みは、やはり一般ユーザーの参入障壁となっています。

一人で勉強して投資するのはかなりリスクが高いと言わざるを得ません。

ルピナスのテレグラムにご登録いただければ、暗号通貨に関する各種情報を無料で入手することができますので、ぜひ一緒に勉強していきましょう。

まとめ

今回の記事では、メルコインの影響や初心者向けのビットコイン投資の参入方法を簡潔に解説しました。

最後に簡潔にまとめてこの記事を終わりたいと思います。

■今回の記事のポイント

  • ・メルコインのような一般ユーザー向けのビットコイン取引サービスが始まれば、これまで以上にビットコイン保有者数が増え、ビットコインの資産価値は高まっていく

  • ・ビットコインは怪しいと思われている節があるが、ビットコインそのものが詐欺なのか、仕組みを悪用する人間がいるだけなのか、正しい知識を得て自分の頭で判断する必要がある

  • ・ビットコインの保管にはウォレットを利用するが、ブロックチェーン上の取引は全て自己責任であることに注意する必要がある

この記事では、できるだけ初心者の方にわかりやすく書いているつもりですが、よくわからないところなどコメントいただければ別の記事で補足していきたいと思います。

以下のテレグラム公式チャンネルでは、暗号資産に関する時事や情勢の変化、投資で勝つマインドセットなどを無料配信しています。仮想通貨への投資はなぜリスクだと言われているのでしょうか?ぜひ友だち追加して確かめてみてください。

また、ルピナスのホームページでは、暗号資産に関わる様々な情報提供を行っていますので、併せて参考にしていただければと思います。

以上、ここまで読んでくださりありがとうございました。
また次の記事でお会いしましょう。

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