【後悔する人続出】土日休みか平日休みの会社のどちらにするかは事前にしっかり考えておこう
三浪社会人です。
実は社会人になっている周りの人を見ると、平日休みで後悔したという人がかなり多くいる。
独身の人はもちろんだけど、結婚したり子どもを産んだりした場合は後悔がより強い。
新卒の就職で求人を検討するときに「平日休みか、土日休みか」を一応考えはするけど、最終的に安易に決めてしまう人がけっこういる。でもこれはすごく危険なことだと思う。
この記事はこれから社会人になる予定の新卒の就活生向けで書いていく。
就活生が後で困らないように平日休み、土日休みのどちらの会社（または職種）を選ぶべきか分析、解説していこうと思う。
※とはいえこれから転職を考えている人にも参考になると思うので読んでみてほしい
いったん平日休みの仕事を選ぶと変えるのは難しい
一度平日休みの仕事を選択してしまうと、後からやっぱり土日がいいと思っても変更するのは簡単なことじゃない。
会社単位で平日休みが基本になっていたり、職種単位で平日休みが普通になっていたりするから。
会社を変えるのはハードルが高いし、職種は会社の人事の意向で決まるので自分の意志でどうにもならない。
「転職すればいいんじゃないか？」と思うかもしれないが、実はそんなに単純な話ではなかったりする。
なぜかというと、まず前提として転職は同じ業界か同じ職種で転職がしやすい。というか他業界や他職種だと大きく給料が下がったりそもそも採用されづらいので、結局同じ業界か職種に転職することが多い。
そうなると転職先の企業も同じような勤務体系のことが多い。つまり平日休みのまま変わらないということが起こる。
何によって平日休み、土日休みが決まるのか？
休みがいつになるかは①業界、②職種、③顧客の3つの要素によってほとんどが決まる。それぞれ具体例でみていく。
①業界
土日休み：メーカー、官公庁など
平日休み：旅行業、小売など
お客様と遠い距離にある業界のほうが土日休みの傾向が強いとも言える。
反対にお客様との距離が近い業界は平日休みの可能性が高い。
②職種
土日休み：企画、総務、研究、エンジニアなど
平日休み：販売、接客、場合によっては営業など
お客様と直接接することの少ない社内向けの仕事のほうが土日休みの確率が高い傾向にある。
反対に社外向け、いわゆるお客様に接する機会が多い職種ほど平日休みの可能性が高いといえる。
③顧客
土日休み：BtoB（＝顧客が企業）、または自社の提供しているモノやサービスが平日に必要とされること
平日休み：BtoC（＝顧客が個人）、または自社の提供しているモノやサービスが土日に必要とされること
BtoB、つまり企業向け（＝顧客が企業）に事業を展開している企業なら土日休みの可能性が高い。なぜなら相手の企業も平日が仕事で土日が休みのケースが多いため。相手が休みの日に自分は仕事をしない。例外として取引相手が平日休みだった場合はその限りではないがレアケース。
一方でBtoC、つまり個人向け（＝顧客が個人）に事業をしている企業だと平日休みが可能性が高い。なぜなら世間的には土日休みの方が多く、休みの日にモノやサービスを提供することが多くなるからだ。
業界、職種、顧客の組み合わせによって休みが変わってくるケースも多いのでそのパターンを次からはいくつか上げていこうと思う。
同じ業界、職種でも休みの形態が変わってしまうパターンに注意
同じ業界カテゴリでも休みが変わってくるケース
金融業界という括りでも銀行と生命保険だと休みの曜日が違うことがある。
銀行は土日は稼働していないことが多いため基本的に土日休みになりやすい。生命保険は土日休みのケースもあるが個人向け業務で土日に活動することもあるため平日休みになることもある。
他には食品メーカー業界でもBtoB向けの会社であれば土日休みになるし、一方でスーパーで取り扱われるような食品メーカーであれば平日休みになることもある。
ただこういった場合のケースはサービス業とは違い、2日とも平日休みというよりは1日は平日、もう1日は日曜が休みといったケースが多い。または基本土日休みだけどたまに土日に勤務が必要になるケースもけっこうある。
同じ職種でも休みが変わってくるケース
よくあるケースとして、同じ営業だとしてもBtoBだと土日休みが多く、一方でBtoCの営業だと平日休みになるということもありがち。
例えばメーカーでもBtoBが多い素材メーカーは土日休みが多くて、BtoCが多い食品メーカーなら平日休みもちらほら入っている。
なんでこんなことが起こるかというと、素材メーカーの場合は顧客もメーカーであることも多い。その場合相手が平日業務をしている確率が高いので、それに自分たちも併せて平日業務になる。
一方で食品メーカーだと相手が土日メインの業務（スーパーやコンビニ）だったりするため、土日に問い合わせが来たりする影響で自分たちも土日勤務になることがある（※ちなみにもっと言うと基本は土日休みでも土日に連絡が来たりして、結局仕事の対応をしないといけないこともあるぞよ）
ここからは別の例も見てみよう。
同じ会社でも法人部門と個人部門がそれぞれある場合だと、それによっても変わる。
たとえば大手通信キャリアの会社だとBtoB営業とBtoC営業（代理店営業）があるが、BtoB営業の場合は土日休みで、BtoC営業の場合は土日に仕事が入ることがある。似たような形で損害保険会社でも法人営業だと土日休みが多く、反対にBtoC営業（代理店営業）だと土日でも仕事が入ったりしやすい。
わかりやすいので営業の例えばかりになってしまったけど、それ以外の職種で言うと一般事務とかでも建築会社のようなところだと平日休みになるケースもけっこうある。なぜかというと自社の工事担当者や社外の取引先が土日も働いているからだ。
自分で土日休みの会社を選択する方法
土日休みを勝ち取るにあたって（もしくは平日休みでもいいが）実は自分でコントロールしやすい点とそうでない点がある。結論をいうと職種は一番コントロールしづらいので業界と顧客を重要視して会社を選んだ方がいいということだ。
業界はどこかは自分で選べるし、会社の顧客が誰なのかも調べればすぐにわかる。事前に調べて対処できる。
一方で職種はコントロールしづらい、配属ガチャ的なところが強いからだ。就活生が選択できるのは業界、BtoBかBtoCか、顧客が誰かなので自分でこれらを考えて会社を選ぶといい。
（※補足：一応職種も全くコントロールできないわけでもない。例えば、就職四季報の合格職種の欄の数を見れば、営業が多いのか企画が多いのか、研究が多いのかなどはわかる。そのときに自分が配属される職種の推測は可能と言えば可能ではある。ただ情報がない企業もあるし、新卒時の配属ガチャであることは変わりがない。さらにいうと年によっても部署の配分は違うし、何年後かに異動するリスクだってある。）
土日休みの確率の高い条件
色々言ってきたが土日休みにしたいならこんな特徴を持った企業を選べば高い確率でそうなるというのを一通り上げていこうと思う。もちろん100%というわけではないのでご注意を。
BtoB企業かつ取引先が平日に稼働している
官公庁や自治体、または官公庁や自治体向けに商売をしている
顧客が平日に業務をしている
営業や販売、接客など顧客に近い職種以外
万全を期すのであればできればこれらを1つというより多く満たした方が土日休みの確率は高くなる。ただ三浪など浪人を重ねるほどこれらの条件にこだわりすぎると内定は遠ざかってしまうため注意は必要だ。
土日休みが多い業界、少ない業界
一般的に土日休みが多い業界を挙げていく。
【土日休みが多い業界】
官公庁、自治体、公社
メーカー
電力、ガス、その他エネルギー
金融
IT
商社
広告・出版
コンサル
シンクタンク
一般的に上記の業界が土日休みが多い傾向にある。
この中でも特に土日休みの確率が高いのが以下。
官公庁、自治体、公社
BtoBメーカー（特に素材、鉄鋼、部品、繊維、鉱業）
シンクタンク
コンサル（ただハードワークすぎてそもそも休みが少ないというのがある）
調査
IT（トラブルのときは除く）
【土日休みが少ない業界】
小売（百貨店・スーパー・コンビニ、アパレル、その他）
サービス（飲食、ホテル、美容、警備、レジャー、その他）
医療・福祉
航空・鉄道
配送・物流
不動産・建設
このあたりが土日休みが少ない傾向にある。
土日休みが多い職種、少ない職種
【土日休みが多い職種】
企画
事務
経理
法務
総務
エンジニア
研究・開発
整備・品質管理・保全
SE、プログラマー、デザイナー（トラブルのときは除く）
【土日休みが少ない職種】
販売
接客
ドライバー
物流スタッフ
コールセンターオペレータ
ちなみに土日休みが多い少ないどちらとも言い難いのが「営業」で先ほどもお伝えした通り、業界やBtoCかどうかによっても変わる。他の土日のうちどちらか出勤というケースもよく見られる。
BtoBかBtoCか、顧客は誰かを見分ける方法
方法はいくつかある。以下に一覧で書き出してみよう。
参考になる度合いで◎とか○をつけている。
会社の公式HP（○）
決算資料（◎）
その他Webサイト（○）
会社説明会（○）
OB訪問（○）
ハードルが低い順に上から書いてみた。
正直だいたいネットの情報で事足りる。
その中でまず1の会社のHPの事業内容などを見ればだいたいのことはわかる。
より詳しくみたいなら2の決算説明の資料をみるといい、各四半期ごと（3ヶ月ごと）よりは1年に1回ある本決算のほうが詳細に載っているので多少古くてもそちらを遡ってみるといい。決算資料のタイトルに「○○年○月期」とタイトルが書いてあるのでわかる。なお決算期は会社によって違うのでそこは注意。決算期は「会社名 本決算いつ」とかでググればすぐにわかるので心配ない。
具体的な方法としては各部門（またはジャンル、セクター、分野など）ごとの従業員が見れたりするのでその配分をチェックしたり、売上の割合を見たりすることで推測ができる。
3のその他WebサイトではOpenWorkなどがおすすめ。その企業で働いていた（もしくは働いている）人が口コミを書いている。そこでわかることもある。ただ大企業だと情報が膨大なので1や2を先に見ることをおすすめする。
会社説明会でも大枠を知ることができる。ただイメージを掴むことができる程度で具体的な数値を推測するのなら2の決算資料がおすすめ。このあたりは並行して進めるのがいいと思う。あと説明会で質問タイムがだいたいあるのでそこで聞いてみるのもいい。正確に把握している社員は少ないと思うが。
5のOB訪問でも確認できる。ただ大企業だったりする場合、全体を把握していないこともあるので注意は必要だと思う。この辺りは入社歴の長い社員の詳しいはずだ。
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