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幻想のパンデミック、現実の経済政治危機、金融危機を予言した｢オリーブの木｣代表、黒川敦彦氏の本がアマゾン新刊一位！

坂崎文明

金融危機を予言した｢オリーブの木｣代表、黒川敦彦氏の本がアマゾン新刊一位！



　今回の金融危機を予言した政党｢オリーブの木｣代表、黒川敦彦氏の本がアマゾン新刊一位！になってます。

　新型コロナウイルスで金融危機が来てるというのは全くの嘘で、元々、金融緩和のし過ぎで株などのバブルがあった訳です。
　日本も米国も日銀とFRBが株を買いまくって、金融緩和してお金を市場に流しまくっていました。
　凄いバブルがあった訳です。
　実質経済の四倍の規模にバブルが膨らんでいたようです。


ショック・ドクトリン（惨事便乗型資本主義）と国際金融資本


　それを新型コロナウイルスというショック・ドクトリン（惨事便乗型資本主義）によって意図的にはじけさせ、国際金融資本配下のファンドは株を空売りしまくって膨大な利益を上げています。
　株を空売りすると、利益が出る信用取引などの仕組みが株式の世界にはあります。
　それでこの空売りを利益確定するためには、必ず買い戻すことになる、その瞬間、株価は回復します。

　ロスチャイルド家の得意とする手法ですが、歴史的にも｢ネイサン（・ロスチャイルド）の逆売り ｣という実例があります。

　株を大量保有しながら、両建てで空売りして株価下落局面で利益を得る手法もあります。
　これは｢つなぎ売り｣とも呼ばれて、株価下落局面でも、空売りの利益と株の下落分の損失が相殺されるので、損失も利益もが全くでない方法です。

　普通は株価が下がったら空売りの利益確定して、株価が上がったらまた売りなおせば、また空売りの利益が出ます。
　たぶん、今、国際金融資本配下のファンドはこういうことを繰り返していると思われます。
　そして最後に暴落した株を二束三文で買い集めて、もう一度、膨大な利益を上げます。

　バレンタインじゃないけど（爆）、新型コロナウイルスというショック・ドクトリン（惨事便乗型資本主義）によって、この十年間の利益の八割ぐらいをこの数ヶ月で上げる訳です。
　怖いですね。
　国際金融資本。




　この戦いの勝敗を欧州中は固唾を呑んで見守っていた。 当時、 世界の金融の中心であったロンドンでも、 投資家たちがそうだった。 ナポレオンが勝てば英国債の価格は下落し 、反対にナポレオンが負けると英国債は高騰するから、 誰もが戦いの結果をいち早く知りたかった。
　その時、 ネイサン・ロスチャイルド（Nathan Mayer Rothschild） と云う金融業者が猛然として売りに出た。 彼の４人の兄弟たちはフランクフルト（ドイツ）、 ウイーン（オーストリア）、 ナポリ（イタリア）、 パリ（フランス）に散らばっていたので、 彼は人々に情報通であると見られていた。
　当時は、 まだ無線電信もなく電話もなかった。 イタリアのマルコーニが無線電信を作ったのが1895年。 アメリカのグラハム・ベルが電話を発明したのが1876年である。 60～80年も後である。 しかし、 ネイサンは、 かねてから早馬、 伝書鳩、 高速船などによる情報伝達網を持っているのだと人々に思われていた。
　そこで人々は、 ネイサンはすでにナポレオンが勝ったと云う情報を持っているのだと思った。 「ウエリントンが負けたらしい。 ナポレオンが勝ったらしい」 と人々は囁き合った。
　
　ネイサンの売りを見て市場は狂乱的な売りになり、 債券価格はとめどもなく下げ続けた。 これを見ていたネイサンは一転して買いに転じた。 下げ続けてタダ同然になっていた債券を買いまくり、 市場に存在する債券の62%までも手にした。 このため、 翌日ナポレオンの敗北が一般に広報されて債券価格が一気に高騰した時、 彼は巨大な差益を手に入れていた。
　これが、 ロックフェラー財閥と並んで世界の金融界を牛耳るロスチャイルド財閥の始まりの神話的物語である。
　これは 「ネイサンの逆売り」 と呼ばれた。 ナポレオンが負けて 「買い」 の局面になったのに 「買い」 を行わないで、 先ず 「売り」 を仕掛けたからである。 そして、 この逸話は、 他人より先んじて情報を握ることの大切さを教えるものであると共に、 こうして掴んだ情報を使う場合においても、 単純に使うのではなく、 そこに戦略的工夫を施すことの必要性を示す例とされてきた。



　

空売り（からうり、英: short selling）は、投資対象である現物を所有せずに、対象物を（将来的に）売る契約を結ぶ行為である。商品先物や外国為替証拠金取引でも用いられる用語だが、差金決済を前提としたこれらの市場では売り買いとも「空（から）」である事が前提であるため端的に売り、ショート[1]と呼ぶことが多い。対象物の価格が下落していく局面でも取り引きで利益を得られる手法のひとつ。「信用売り」「ハタ売り」も同義語である。対義語は「空買い」。



　カモになってるのは全世界の年金基金とか（日本は特に）、中央銀行の資産（日銀とFRB）ですが、対策としては、現物ならば売らなければ、いずれ回復するので、売らなければいいです。
　ただ売らなくとも、どんどん資産価値は下がってくるので、実質、損失が出続けるので損をしてるのには違いないです。
　やっぱり、その株価が回復するのに数ヶ月か数年かかるので、損失は出るので、ダメみたいですね。株の繋ぎ売りも株価下がるため、規模が大き過ぎて難しい。

　対する国際金融資本側のファンドは空売りを利益確定する期限があり、三ヶ月か半年ぐらいで決済しないといけません。
　ただ、空売り決済して、また株価が上がった時に売りなおして来るので、期限はあって無きが如しです。
　無限に空売りして株価を下げてくると思います。
　株価が上げ下げしながら下落するのは、そういうことが起こってるからです。

　こういうパニックの状態でも、買い向かう集団がいれば、テスラで空売り勢が踏み上げくらってかなり損失を出したみたいになることもあります。
　が、空売りファンドが多すぎて難しいとは思います。



コメントでもありましたが、この新型コロナウイルスによる不況、何もできないストレスなどにより大きなダメージを受ける人が多く出てくるでしょう。感染を許容すして前に進むか？、感染を恐れてその後のダメージを考えないようにして立ち止まるか？トランプ大統領は株価暴落を受け、「去年、インフルエンザで３万7000人のアメリカ人が亡くなった。しかし何も閉鎖されることなく、生活も経済も維持されている。現時点では新型のコロナウイルスが確認されたのは546件で死者は22人だ。それを考えてみればよい！」と発言しています。（この記事より）
何かトランプ大統領と似た考えだな…？

新型コロナウイルスを許容すべき？/ドクターシミズのひとりごと
http://promea2014.com/blog/?p=11796



　ただの風邪をWHOがパンデミック認定して幻想のパンデミックを演出してるだけで、これは全部芝居です。
　一月に餅を詰まらせて死亡する老人は日本で1300人いるんですが、パンデミックにはなりません（当たり前だが）、緊急事態にはなりません。
　一日1022人もガンで死亡しますが、緊急事態にはなりません。

　ただ、世界政府がこれやりだしたら、まあ、主要マスコミもフルコントロールされてるので（海外だと全部ではないが、日本だと全部とも言える）、こういうことになります。


　実際には新型コロナウイルスで株価が下がってるのではなく、国際金融資本側のファンドが空売りしてるから、株が下がっていて、恐怖に怖気づいた一般人の金を巻き上げてます。
　これも一種のショック・ドクトリン（惨事便乗型資本主義）で、こういう手口で、国際金融資本側のファンドが定期的にお金を回収する事件が起こります。
　3.11、9.11、リーマンシッョクとかがそうです。　
　


以後、天安門事件（1989年）、ソ連崩壊（1991年）、アメリカ同時多発テロ事件（2001年）、イラク戦争（2003年）、スマトラ島沖地震 (2004年)による津波被害、ハリケーン・カトリーナ（2005年）といった、政変・戦争・災害などの危機的状態を挙げ、「惨事便乗型資本主義」（「惨事活用資本主義」、「災害資本主義」、「火事場泥棒資本主義」）はこれにつけこんで、人々がショック状態や茫然自失状態から自分を取り戻し社会・生活を復興させる前に、過激なまでの市場原理主義を導入し、経済改革や利益追求に猛進してきた、という[3][4]。


安倍首相 緊急事態宣言、ヒトラー独裁政権への道


　ただ、このショック・ドクトリン（惨事便乗型資本主義）の怖い所は、この後で、法律とか、社会の仕組みを根こそぎ変えてくる所です。

　安倍首相 緊急事態宣言がゆきのちゃんの預言通りに出ましたが、｢私権制限する｣といってきてます。
　私権制限が悪用されると、ヒトラー独裁政権への道をまっしぐらになるので気をつけたい。
　私権制限を制限する必要があります。

　ただの風邪なのに、一体、何をするんでしょうかね。
　一月に餅を詰まらせて死亡する老人は日本で1300人いるんですが、パンデミックにも緊急事態にはなりませんが。

　僕が出来るのは一番、最悪の結果、危険な場所に先に駒を打って、そこに駒を打たせないような将棋の手法ですが、どこまで効果あるか、無力なのかな。







－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－（以下、こちらから転載）
麻生セメント株式会社（あそうセメント）は福岡県福岡市に本社を置くセメント製造会社。株式会社麻生と、フランスのセメント大手であるラファージュ社との合弁会社である。
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－（転載ここまで）

09 3月 「麻生太郎」とロスチャイルド家との強力なつながり。またはベンジャミン・フルフォードの正体。
http://rapt-neo.com/?p=42591

 
　麻生氏はフランスの水企業と提携していますが、祖先を辿れば大久保利通に繋がる家系で、安倍総理同様、天皇家の親戚でもあり、元々、ロチャイルド家と一緒に明治維新を行った家系です。
　元々、日本の国家利権を外国に売り渡してきた家系です。
   フランスの水企業に日本の上下水道を売り払うのは、昔からやってる手法であり、そういうことで金儲けをしてきてるんですね。



安倍首相 緊急事態宣言「私権を考慮し判断」 参院予算委
2020年3月9日 12時38分

新型コロナウイルスのさらなる感染拡大に備え、「緊急事態宣言」を可能にする法案をめぐり、安倍総理大臣は、参議院予算委員会の集中審議で、最悪の事態を想定して法改正を行うとしたうえで、「緊急事態宣言」の実施は、私権が制限される可能性を十分に考慮しながら、判断する考えを示しました。

この中で、自民党の武見敬三氏は、新型コロナウイルスのさらなる感染拡大に備え、「緊急事態宣言」を可能にする法案について、「『緊急事態宣言』を出した後、私権の制限については慎重に対応してもらいたい」と求めました。

これに対し、安倍総理大臣は「今が感染が急速に拡大するのか、収束するかの瀬戸際であるとの専門家の意見があり、最悪の事態も想定しながら国民生活への影響を最小とすべく法改正を行うものとした。指摘のとおり、国民の私権を制約する可能性もあるので、どのような影響を及ぼすのか、十分に考慮しながら判断していきたい」と述べました。

また、立憲民主党の蓮舫参議院幹事長は、感染が拡大している事態を、国家として記録を共有すべき「歴史的緊急事態」に位置づけるかどうかについて「安倍総理大臣は『指定を検討したい』としたが、いつ指示するのか」とただしました。

これに対し、安倍総理大臣は「新型コロナウイルス感染症の発生とまん延により、国民の生命と健康に重大な影響を与えることが懸念される状況に鑑み、改正案の提出に合わせて政府として、今般の事態を『歴史的緊急事態』としたい。担当省庁で適切に検証可能なように、文書の作成や保存をするよう指示したい」と述べました。

さらに安倍総理大臣は、中国と韓国から入国した人に対し、２週間の待機を要請することについて「最終的に政治的な判断として行ったが、もちろん、外務省などとも相談したうえで判断した」と述べたほか、感染が広がるイタリアについても対象とするか検討を行っており、必要に応じて判断する考えを示しました。

また、安倍総理大臣はクルーズ船を除く国内の感染者数について「ほぼスペインと同程度で、感染者が非常に多い中国、韓国、イタリア、イランを除き、フランスやドイツと比較しても、相当程度少ない水準だ」と述べたうえで、必要に応じて専門家からも情報発信してもらうなど、日本に対する風評被害の防止に努める考えを示しました。

萩生田文部科学大臣は、臨時休校となっている学校の再開について「感染症予防教育の充実はもちろん、養護教諭や学校医などの知見を活用して子どもたちの衛生環境を整え、学校の衛生管理の充実にも取り組む必要がある。今後、学校が再開される際に取り組むべき事項を整理し、再開にあたっての留意事項として示したい」と述べました。

一方、アメリカ・カリフォルニア沖で乗客・乗員から新型コロナウイルスの陽性反応が確認されたクルーズ船「グランド・プリンセス」をめぐり、厚生労働省の宮嵜雅則健康局長は、集団感染が発生したクルーズ船への日本の対応で得られた知見をもとに、アメリカ側に必要な協力を行っていく考えを示しました。


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新型コロナウイルス肺炎関連、子宮頸がんワクチン薬害、放射能汚染、【あとがき】新型コロナウイルス肺炎の最新情報【目次】





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