インドのホメオパシーで末期がんがほぼ完治、かかったお金はわずか5000円！対米従属的ネットメディアと行き場を失う横浜市の放射性汚泥問題
インドでは伝統的な療法「ホメオパシー」が貧困層から富裕層まで広く信頼を得ている。コルカタ在住のアンジャム・ムッカルジーさん（48歳）は末期がんを患ったが、ホメオパシーの治療を始めてわずか4カ月でほぼ完治した。「自分が治療を受けるまで、ホメオパシーの効果はぜんぜん信じていなかったのに」と喜ぶ。
コルカタの中心部から車で30分の住宅街に、ホメオパシーを専門とするスニルマル・サーカール医師の診療所がある。平日の午後3時、玄関に入りきらない靴やサンダルがドアの外まで無造作に置かれていた。ここにムッカルジーさんは、兄の運転する車で2時間かけて通う。
ムッカルジーさんはおよそ1年前に、肺がんが周囲の臓器に転移しステージ4と診断された。最初は大きな病院で化学療法を受けた。副作用で髪はすっかり抜け落ちた。だが病巣は一向に小さくならなかったという。
ホメオパシーの治療を始めたきっかけは、同じステージ4の肺がんをサーカール医師の治療で治したという知人の勧めだった。「それまではホメオパシーをぜんぜん信じていなかった。わらにもすがる思いでこの診療所の扉をたたいた」と当時の心境を振り返る。
ホメオパシーとは、患者を苦しめる症状と似た症状を引き起こす「物質」を高度に希釈浸透したものを薬として内服し、自己治癒力を高める治療法だ。レメディーと呼ばれるホメオパシーの薬の成分には、薬草や鉱物だけでなく、臓器や細菌・ウィルスなどもある。「自然由来の薬を使うため、副作用がないとされるホメオパシーはインドで人気が高い」（コルカタにあるガンジー・セバ・サンガ医院医師）
ホメオパシーに治療法を切り替える前に撮った画像には、肺から下に広がった病巣が色濃く写っていた。それが現在ではかげがきれいに消え、わずかに肝臓に黒点のように残るのみ。「自分でも本当に驚いたよ。家族もみんな喜んでいる」
治療費は格安だ。「ここのドクターは初診の際に3000ルピー（約4500円）と、あとは1カ月半に1回の診察で薬代200ルピー（約300円）を払うだけ。治療費が安いのは本当にありがたい」。ムガジーさんは多くのインド人と同様、医療保険には入っていない。
ホメオパシーは、日本など多くの先進国では「プラセボ（偽薬）程度の効果」という評価が一般的だ。このため保険の適用外になっていることが多い。ところがインドは保険が適用されることがあるだけでなく、ホメオパシー医師は国家資格になっている。
ちなみにインドの医療保険は、かつては加入者の割合が人口の1割未満だった。だが2008年に貧困層を対象にした保険制度（RSBY）が誕生。2019年からは対象を拡大した国家健康保護計画（NHPS、通称モディケア）が始まった。これにより加入率は25%に向上するといわれる。
インドでホメオパシーは、高額な西洋医学よりも、保険料を払えない貧困層に加え、モディケアがカバーしない中間層・富裕層まで広く信頼されている。
ただ異なる意見もある。日本語を学ぶインド人学生に聞くとアンチホメオパシーだった。「1つの症例の話だけでは証拠が十分とは言えない。僕はやっぱりプラセボだと思う」と話す。
インドのホメオパシーで末期がんがほぼ完治、かかったお金はわずか5000円！
https://www.ganas.or.jp/20190901homeopathy/
えーと、この患者はホメオパシーの効果を信じてなかったので、プラセボ効果は否定されます。
プラセボ効果で末期がんが治ったら万々歳だと思う。
どっちに転んでもホメオパシーの効果ですね。
ということは、ホメオパシーのたった5000円の治療で、末期がんがほぼ完治したことになります。
これからTTPの締結により医療保険が使えなくなるとか、日本人の貧困が進むので、安価なホメオパシーや民間医療を選択肢に入れてもいいかもですね。医療に今までのようにお金を使えなくなる可能性が高まります。
インドは2027年前後に中国を抜き、人口世界一となる見通し。中国の人口は2100年までに３億7500万人減ると予想され、今は世界人口の５人に１人が中国人だが、2100年までにはその割合が10人に１人未満になる。
インドはイギリス王室がホメオパシーを取り入れてるというか保護しているので、その影響か、ホメオパシー大国です。
インドは人口が増えていくので、2027年頃に中国と逆転して世界一になって、14億人ぐらいになっていく。
そうなると、欧米でも普及してるホメオパシー的『イギリスーインド的価値観』が世界的にクローズアップされていく訳です。
そもそもインドの民間療法がワクチン療法の生みの親だし、ワクチン療法については薬害が多すぎて問題もあるし、その薬害の治療法もないようです。
敢えて今回は批判せずにスルーしますが、それを補完する治療法としてホメオパシーや波動医学について調べていきます。
制圧の記録
種痘
天然痘の予防接種を呼びかけるポスター
種痘接種部位に終生残る瘢痕 直径2cm程度の定型的な種痘瘢痕である
天然痘が強い免疫性を持つことは、近代医学の成立以前から経験的に古くから知られ、紀元前1000年頃には、インドで人痘法が実践され、[14]天然痘患者の膿を健康人に接種し、軽度の発症を起こさせて免疫を得る方法が行なわれていた。この場合、膿を乾燥させてある程度弱毒化させたのちに行われることが普通であった。この人痘法は18世紀前半にイギリス、次いでアメリカにももたらされ、天然痘の予防に大いに役だった。
アメリカ
ハーネマンの死後、ホメオパシーは特にアメリカで隆盛を極めました。1900年までには、22のホメオパシー医学校、100以上のホメオパシー専門病院、60以上の孤児保護施設と老人ホーム、そして1000以上のホメオパシー薬局がありました。そのころは、医師の実に20％が、ホメオパシー医であったとも言われています。しかし、1900年以降、「抗生剤」の発見などによる西洋医学の進歩と台頭によって、ホメオパシーは駆逐されていきます。
一度は下火になったものの、最近の潮流として、アメリカでは再度、ホメオパシーへの期待と人気が復活しつつあります。国民皆保険がないアメリカでは、西洋医学にかかることも、ホメオパシーにかかることも、費用はそう変わりません（むしろ西洋医学のほうが高額の場合もあるでしょう）。同じ費用がかかるなら、体に優しく、また抜本的な方法で、というのが人間の当然の心理と言えます。
（写真：Vithoulkasの弟子、Roger Morrison M.D.）
スイス
ホメオパシーが国民の約半数に浸透しているとも言われるスイスですが、医薬業界からの圧力が強く、2005年にホメオパシーは保険適用を外されました（ドイツは2004年）。ところがスイス国民からは、抗議の声が多く上がり、2009年に国民投票が行われ、67％（反対15％）という圧倒的な支持を得て、2012年から再び、医療保険の適用に戻りました。
2011年、スイス連邦政府は、ホメオパシー治療には確かに有効性がある、とする正式なレポートをまとめ、世界を驚かせました。
イギリス
もともとホメオパシーは、王侯貴族を中心に浸透したという歴史もあって、イギリスでは代々、王家に専属のホメオパシー医がついています。ポール・マッカートニー、ウィリアム・ベッカムなど、ホメオパシーを健康維持に取り入れている有名人たちも多く存在します。ホメオパシーを保険から外そうとする動きもありましたが、チャールズ皇太子からのストップがかかり、今のところ適用が続いています。最近でも、ホメオパシー薬の販売を規制する法案なども通りそうになるなど、医薬界からの圧力には根深いものがあるようです。 （写真：王家の主治医、Dr. Peter Fisher）
イギリスにはホメオパシーを教えるカレッジやスクールも多数あり、世界的に信頼を置かれているレメディーの調剤薬局もいくつかあります。優秀なホメオパスも多く輩出しています。国内での情勢はともあれ、日本でホメオパシーを学ぶ者にとっては、イギリスは中心地の1つとも言えるような場所となっています。
フランス
ハーネマンが晩年を過ごしたフランスでは、ハーネマンの死後、一時はホメオパシーの活動が駆逐されましたが、現在では全薬剤の3分の1がホメオパシー薬とも言われるほど、ホメオパシーが広く浸透しているようです。どこの薬局に行っても、ホメオパシー薬を見かけるといいます。
フランスのホメオパシー薬は、その多くが、コンビネーションレメディーになっており、風邪や発熱などのとき、そうした人に作用する可能性の高いレメディーをいくつか入れるという形で売られているそうです。一度に1種類のレメディー、という本来のホメオパシーのあり方からは外れますし、治り方も、本来のそれに比べたら、そこまですっきりしたものではないかもしれませんが、セルフケアとしては賢いやり方とも言えます（ただし、それを飲み続けるのでなければ、です）。
インド
ホメオパシーを語る上で、決して欠かすわけにはいかないのがインドです。インドは、イギリスからの支配を受けていた時代に、ホメオパシーが入ったと言われています。イギリスから独立したときに、イギリスのものも多くが排斥されましたが、ホメオパシーはいいものだから、と、ガンジーが残したという話が残っています。
"Homoeopathy is the latest and refined method of treating patients economically and non-violently. Government must encourage and patronize it in our country ." - M.K. Gandhi
「ホメオパシーは最新の洗練された療法であり、経済的に、非暴力的に、病人を治療することができる。政府はこの国でホメオパシーを奨励し、擁護しなければならない」 ガンジー
マザー・テレサも、国民を救う療法として、ホメオパシーを支持しました。イギリスと違ってインドでは、貧しい人々の間にもホメオパシーは広く普及しました。
現在、インドには医学部と並んで、ホメオパシーの医学学校が全国にあり、6年間かけて医学部と同等の医師の資格を得ることができます。そのためインドのホメオパシーは世界で一番と言ってもいいほど充実しており、親子三代ホメオパスというラジャン・サンカラン（写真右：Dr. Rajan Sankaran）をはじめ、超がつくほど優秀なホメオパスたちを輩出しています。新たなメソッドも生み出されており、インドはホメオパシー界での先進エリート国と言うことができます。
ギリシャ
ギリシャでのホメオパシー事情にはうといのですが、ギリシャには、何をさておき、ジョージ・ヴィソルカス（写真下：Dr. George Vithoulkas）という、世界をリードする大天才ホメオパスがいます。彼は子どものころに両親を亡くし、若いころから働きながら姉（か妹）を学校に行かせるという苦難の人生を歩みました。栄養が足りなかったために骨が痛み、それが大人になっても続きました。病院に行くと、その組織を切り取らなければ痛みは消えないと言われ、やめておいたそうです。
その後、彼は勉強して技師アシスタントになり、アフリカに行きます。そこで、ホメオパシーと運命の出会いをしたのでした。西洋医学では切り取るしかないと言われた骨の痛みは、Nux-v.で治ったといいます。その後、彼はインドにホメオパシーを学びに行き、その知識をギリシャに持ち帰りました。
ギリシャでは医師たちを中心に弟子を増やし、今はアロニッソス島でのんびり暮らしながら、アテネのホメオパシー病院からかかってくる相談の電話に対応する、という生活を送っています。また、アロニッソス島にはIACHという学校もあり、年に一度、世界各国から生徒たちが集まり、ヴィソルカスに習っています。アロニッソス島は、世界のホメオパスたちにとっての、巡礼地のような場所と言っても過言ではありません。
ヴィソルカスの著作を読んでいただければと思うのですが、これほど深く、自由に、大胆に、繊細に、ホメオパシーを語れる人は、どこにもいませんし、これから現れるかもわかりません。ですから、ギリシャと言えば、ヴィソルカスなのです（筆者にとっては、ですね汗）。
英語がおわかりになる方は、1985年にBBCが撮った、ヴィソルカス氏のドキュメンタリーをご覧ください。ホメオパシーのことが、より包括的におわかりになると思います。
こちらの謎にアクセスが高いエッセイが『第８部 ホメオパシーと波動医学の謎を解く』という話になっていて、 GW以降のFB、ツイッターや米国IT企業などの反ワクチンキャンペーンのために、そういう話が全然できていなかったので、そろそろ、そういう話をしていきます。
別にホメオパシーを薦める、推してる訳でもなく、ちゃんと検討せずに頭から否定するのは科学的な態度ではないからです。日本には鍼灸マッサージや漢方などの医療の方が根づいています。
なんだけど、アロマセラピー、リフレクソロジー、ホメオパシーも意外と人気になったりしています。
欧米では『魔女狩り』が行われたんですが、これは女性の薬草などの知識があった民間の医療従事者を教会が弾圧した事件で、『魔女狩り』で魔女の使いだという猫を殺しすぎて、ネズミ退治の『ハーメルンの笛吹き男』のような人間が現れています。
このネズミの増加はペストが大流行した後ですが（ペストの際はまだ魔女狩りは行われていない）、伝染病を増加させただろうし、単なる迷信や教会の横暴がその後のワクチン医療を誕生させたとも言えます。ワクチンがもう少し効果があればいいのですが、どうも効果がなく薬害が多すぎるのがネックです。
製薬会社はとりあえず、詐欺的論文や研究結果をでっち上げて、薬を承認させて薬害が出るまで売って、裁判で薬害患者を切り捨てて、あとはまた新しい新薬を作ればいいという姿勢です。
それが繰り返されるのが薬害の歴史的事実です。
その反省から、欧米ではアロマセラピー、リフレクソロジー、ホメオパシーなどの民間医療を保険適用にしたり、イギリス王室やスイスなどにも未だにそういうものが残っているのです。
科学的に正しいということを主張する馬鹿な人が出てくる理由（科学者も含む）は、歴史を知らないというのが原因で、資本主義と科学がセットになって出てくるのは、たかが150～200年ぐらい前なのを知らないからです。
150～200年ぐらいの歴史が非常に胡散臭いものになっていて、苫米地英人氏の著書『経済大国なのになぜ貧しいのか？』『洗脳経済 150年の呪縛』『原発洗脳 アメリカに支配される日本の原子力』『明治維新という名の洗脳 150年の呪縛はどう始まったのか?』まどを読めば大体、この辺りの歴史が掴めます。
今も続くGHQとかのマスコミ検閲（米国の属国としての支配システム）の歴史とか、例えば、製薬会社の元社員の村中璃子氏の子宮頸がんワクチン薬害の心因性説が載った雑誌のJR東海の『Wedge』（正確にはWEB版『Wedge infinity』）はグリーン車に乗る金持ちを洗脳するための雑誌らしくて、保守対米従属のメディアらしいのですが、米国防総省出身で米ブッシュ大統領の特別補佐官、米国務省南アジア次官補代理などを歴任したパターソン氏が社外取締役でいます。
JR東海の名誉会長の葛西敬之氏が何か凄い人らしくて、『日本会議』の指南役で保守系の方なのに、結局、対米従属のために、日本人を滅ぼす側に回ってしまうという悲劇があります。
庶民など、どうでもいい大企業と富裕層とエリートなどの日本人の二、三千万人を守ればいいというなら、確かに正解かもしれませんが、結局、経団連会長も忖度し過ぎて、被曝でがんにかかっちゃうし、モンサント社の除草剤や農薬でガンに罹ってしまうのも、何だか本末転倒な気がします。
何か遺伝子組み換えとうもろこし（飼料用）も入ってくるらしいし。
それにしてもなぜ、JR東海という公益企業の経営者が靖国神社総代なのか。顧客の幅が広いビジネスであれば特定の宗教や政治思想の“カラー”を打ち出すことはむしろマイナスに働くような印象さえある。
葛西氏の人脈にその秘密がある。日本最大の保守系団体「日本会議」のメンバーが中心になって発足させた憲法改正を推進する国民運動組織が「美しい日本の憲法をつくる国民の会」だ。葛西氏はその代表発起人に名を連ねている。靖国神社だけにとどまらず、日本会議や神社本庁系の神道政治連盟など安倍首相の政治基盤である保守系団体に広く“ご意見番”として発言力をもっている。
葛西氏の影響力はNHK会長人事にも及んでいる。いまや財界人の“天上がりポスト”と化しているNHK会長だが、たとえ首相官邸が推しても、「葛西氏の眼鏡にかなわなければなれない」と見られている。ノンフィクション作家の森功氏が語る。
「葛西氏は安倍首相に近い財界人グループのまとめ役的存在で、NHKが慰安婦問題などで“偏向番組”を制作してきたという不満が強い。そのためJR東海の社長で直属の部下だった松本正之氏をはじめ、グループの保守派財界人からNHKの会長を送り込んで改革を進めてきた。NHK会長の人事権を持つ経営委員会の委員長も葛西氏人脈の石原進・JR九州元会長が押さえている」
たとえ安倍首相であろうと、葛西氏の“勘気”を蒙るようなことになれば、支持基盤が危うくなるかもしれないのだ。
『Wedge』は米国の軍産複合体とか製薬会社に好意的な洗脳雑誌という評判ですが、製薬会社のPR誌に近いものがあります。
トランプ大統領が自分を攻撃している雑誌を名指ししていますが、『ハフポスト』（朝日系）、朝日新聞、Bazzfeedなんかも、ブッシュ派で対米従属左翼メディアなので、原発とワクチン推進記事が多く、製薬会社の直属のPR雑誌と言えます。左翼もネット右翼も保守も対米従属は全く変わりません。
ネットでワクチン推進、薬害封じ込めしてる医者もタッグを組んでるのは朝日新聞系メディア、Bazzfeed、Wedgeなどの保守対米従属のメディアで、『やや日刊カルト新聞』発行してるジャーナリスト（北海道大学）も『ハーバービジネスオンライン』 が拠点だし、村中璃子氏と同じ北海道大学繋がりもありますね。
対米従属の製薬会社の直属のPRメディアネットワークというか、この辺りのワクチン関連の記事は胡散臭いというか、製薬会社の御用記事になってしまいます。
ＪＲ東海は１４日、元米大統領特別補佐官のトーケル・パターソン氏（６０）を非常勤の取締役とする人事を発表した。６月２３日付。ＪＲ７社で外国人の役員は初めて。パターソン氏の米国での人脈を生かし、米国へのリニア輸出に向け、働きかけを強める狙いがある。
パターソン氏は米国防総省出身で、米ブッシュ大統領の特別補佐官、米国務省南アジア次官補代理などを歴任。ＪＲ東海が米国へのリニア売り込みを委託している現地マーケティング会社の社長を２００９年から務めている。日本に留学経験がある知日派で、日本語も堪能だという。柘植康英社長は記者会見で「高速鉄道の海外展開に関して、海外での豊富な人脈や助言を期待する」と語った。
話を元に戻すと、『ハーメルンの笛吹き男』事件は『魔女狩り』とは直接、関係はないのですが『130人余りのハーメルン市の子供が行方不明になった』という実話で、日本の中世の歴史学者の阿部謹也氏によって、いくらかの真相が解明されていて、なかなか面白い話です。
あまりにも衝撃的な事件だったので、ハーメルン市の暦というか、年号みたいなものがあるんですが、子供がいなくなってから何年というものになっていて、その実話を元に『ハーメルンの笛吹き男』という童話が作られていたりします。
経済人類学者、栗本慎一郎氏の紹介で知ってはいたんですが、岡田斗司夫の動画でも紹介されていて、『東方への植民のため、若い人々が村を旅立った説』が有力だと思っています。
ニコニコの有料動画内容になってしまうので詳しく語れないのが残念ですが、本を読んでもらったり、ネットにも記事が上がってるので大体の内容は分かると思います。
大体、この世界は海外では特にそうですが、科学よりも政治とか経済、宗教的思想信条に基づいて動いているので、米国の政治はキリスト教会、日本も与党の自民党は『生長の家』や『日本会議』（明治政府に弾圧された大本教の後継者の再来？）、公明党は『創価学会』の動向が政治を左右していく時代です。
科学というのは本当に正しく運用されれば、素晴らしいツールかもしれませんが、現代日本では全く機能していなくて、福島では被曝基準が何百倍にも引き上げられて、医療も全く機能してなくて全滅状態です。
放射性廃棄物の汚泥も、8,000Bq/kg以下は建築資材として利用していいという狂気の環境省の基準（原子炉等規制法第６１条の２第４項に規定する規則では、再生利用の基準は放射性セシウムについて100ベクレル／kg）となっている。
ならば、横浜の保育園300園の遊び場に放射性廃棄物の汚泥を埋めてもいいということになりますが、そりゃ園児も白血病（ふたり、血液ガンひとり）にもなるし、いくらなんでも遊び場にこっそり埋めることはないだろう。未だに、どこに埋めたか横浜市は部分的にしか公表してない。
科学的にどこが正しいのか疑問が多いが、これ対して科学者は何も声を上げてないので、正しいと思ってるんだろうけど、これが日本の科学技術のレベルを表している。科学的に正しいと言ってる人のレベルはこれぐらいなんだよね。
これが日本の科学と医学のレベルですね。
僕も色々調べたから、横浜市の苦境も知っている。
最大一万三千ベクレルの放射性汚泥の持って行き場所がなく、港に埋め立てしようとしたら、風評被害を恐れた港湾関係者に反対され、下水のから出てくる放射性汚泥がどんどん溜まっていく。
というか、白血病に余裕でかかるレベルの実害がでるんだけどね。
保育園で実証済みです。
中国で事故った高速鉄道が生き埋めにされた事件を思い出します。
わずか５日で撤回された、埋め立て計画
東日本大震災以前に、全量がセメント原料や土木工事の改良土として用いられていた下水汚泥焼却灰は、「リサイクルの優等生」とされてきた。それが「厄介者」に一変したのは、福島第一原子力発電所事故がきっかけだった。首都圏にも放射性物質が降り注ぎ、下水汚泥焼却灰に濃縮された。ピーク時の2011年５月19日には北部センターの汚泥焼却灰から１キログラム当たり１万3056ベクレルの放射性セシウムが計測。南部でも同６月16日に、6468ベクレルの最高値を記録した。
こうした中で、11年５月下旬にはセメント会社が汚泥焼却灰の引き取りを拒否。やむなく横浜市は、専門家による安全性評価を踏まえたうえで海面の廃棄物処分場への埋め立てに踏み切ろうとしたが、突然の話に周辺住民や処分場の跡地利用を予定していた港湾業者が猛反発。林文子市長が謝罪するに及んで、埋め立て計画は公表からわずか５日でとん挫した。11年９月14日のことだ。
以来、焼却灰の埋め立ては「凍結状態」（小浜一好・横浜市環境創造局下水道施設部長）が続き、行き場を失った焼却灰がコンテナ保管の形で増え続ける形になっている。
凍結宣言から２年近くが経過した今年８月６日、汚泥焼却灰の埋め立てに反対してきた港湾業者や地元町内会、市民グループ、漁協支部などが一堂に会して「港の安全を守る連携懇談会」を発足。25日の横浜市長選挙を目前に、「関係者一同を集めた検討会の開催」などを求めて行動していく方針を決めた。
住民や港湾業者団体、市民グループが反対姿勢を貫くのにはそれぞれ理由があるが、ともに問題として挙げているのが「8000ベクレル以下であれば埋め立て自体に問題はない、とする市の姿勢」（大谷賢治・ハマの海を想う会政策部長）だ。
戦中の大本営発表を笑えない状況で、日本の報道の自由度ランキングは世界で72位となっています。
国連人権理事会によれば「年間20mSv」（世界基準の二十倍）以下から「年間1mSv」に下げろという通達が来てますし、放射性汚泥の基準についても「8,000Bq/kg」（世界基準の八十倍）以下ではなく、「100Bq/kg」が科学的に正しい基準だと思われます。
国連人権理事会からの苦言
2011年3月に福島第一原発事故が発生して以降、日本政府が中心となり、放射能汚染を受けた地域の住民に対する避難や除染、そして帰還を支援する政策が行われていることは周知の通りである。その日本政府の政策に対し、10月25日の国連総会にて、国連人権理事会の特別報告者バスクト・トゥンジャク氏が苦言を呈した。各新聞報道や国連のプレスリリース（参照：国連人権委員会リリース）によると、その要点は次のようであったらしい。
・日本政府には、子供らの被ばくを可能な限り避け、最小限に抑える義務がある。
・子供や出産年齢の女性に対しては、避難解除の基準を、これまでの「年間20mSv」以下から「年間1mSv」以下にまで下げること（※mSvはミリシーベルト）。
・無償住宅供与などの公的支援の打ち切りが、自主避難者らにとって帰還を強いる圧力となっている。
なお、国連人権理事会は2017年にも同様の声明を出しているが、日本政府にそれに従った様子が見られないため、今回の国連総会で改めて通達された。
国連人権理事会からのこういった苦言に対し、日本政府側は、「避難解除の基準はICRPの2007年勧告に示される値を用いて設定している」、「こういった批判が風評被害などの悪影響をもたらすことを懸念する」などと反論したそうである。
ということで、長くなったので結論はまた次回ということで、関東平野の土壌汚染酷いけど、解決策と治療法は医者と科学者の仕事なので頑張ってねと言っておきます。
それぐらい仕事して欲しいですね。本業なんだから。
というか、日本で優秀な人は関東地区に集中していて、優秀な医者と科学者、政治家、経営者から順番に内部被曝で死亡していく訳です。
漫画家や作家などの優秀な人も関東地区に集中していて、少年ジャンプの連載陣も病人続出だし、僕のエッセイの当事者は関東地区に住んでる優秀な人なんだよね。
岡山もトリチウム水蒸気による肺がんなどはあるとは思いますが、関東地区の優秀な人が解決策考えるしかないんだよね。
ということで、よろしくね。
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