諸外国が日本を食い物にする方法
あなたの平穏無事な生活が、多くの日本人が気付かないうちに諸外国によって浸食され、いまにも崩壊しそうになっています。主にXを通じて知る、そのような事例についてまとめてみます。
外国や外国人の反日団体と交流のあるNPO団体が公金を受け取り、反日活動にも参加
義務化で儲ける
小学校の英語教育義務化とALT(外国語指導助手）
上の方は指摘していませんが、ALTも意味のない外国語教育のために外国に対して日本が無駄に税金を使う例の1つであると私には思えます。
ALTにも地方交付税措置があり、税収に困る地方自治体は積極的に採用することになるでしょう。そして、日本人の語学力はさらに低下していきます。
公益事業の民営を狙う
東京23区に火葬場は9カ所ある。7カ所が民営で、そのうち6カ所を運営するのが「東京博善」だ。安倍晋三元首相が荼毘に付されたのも東京博善の「桐ケ谷斎場」だった。皇族と縁の深い「落合」や「代々幡」なども管轄する東京博善が、今夏から、中国系企業に様変わり。葬儀業界は不測の事態に見舞われることとなった。
これについては次のような指摘も。
同じく麻生氏が関わるのがヴェオリア
すでに外国で水道料金の高騰を招いて失敗している水道民営化をまだすすめようとし、下水道や企業グループを通じて気づかれないうちに入り込んでいるのがヴェオリア。確実にもうかる部分だけを請け負い、もうけのでないところは自治体に残すという悪質さ。
日本国内の産業の発展を阻害→日本の事業を奪う
1.スパコン
2.半導体
これに関する記事
■日本の半導体産業は米国によって潰された
わが国の半導体産業の凋落原因は何ゆえか。
第一に、日米通商摩擦の犠牲となったこと。クルマの「自主規制」に続いて半導体が米国の攻撃目標とされ、「日米半導体協定」を無理矢理締結させられ、手足をもがれた。
ずばり言えば、日本の半導体産業は二十年前に米国によって潰されたのだ。議会に働きかけ日本の競争力を弱体化させようと水面下のロビィ活動を展開したのが1977年に設立された「米国半導体工業会（SIA）」である。この組織が黒幕だった。
3.自動車
直近で目立つのは国交省による自動車産業つぶし
これにより中国メーカーを利することになるだろうとみられています。
医療
新型コロナワクチンは一例ですが、健康保険制度自体が医療機器メーカーや薬品メーカーを利するように整備されていると思います。
STAP細胞
STAP細胞については、特許申請されたまま承認されてはいないようですが、承認してしまうことが不都合なので、ハーバード大学も承知した中で、申請中の状態にしてある可能性を感じます。
小林製薬の叩き
終わりに
こうして、日本の産業はつぶされ、事業収入は外国に流れ、税金は反日活動や無意味または有害な事業に費やされて、日本の30年が失われてきました。
マスコミ各社も基本的に政党・官僚・地方自治体と同じく日本つぶしに加担していると思われるため、マスコミ報道だけを見ていては、気づくことは難しいのが実情でしょう。
ここに上げたのは、私はこの2～3日の間に気づいたものだけですので、他にも山ほど事例があるかと思います。日本の屋台骨がシロアリに食われたようにボロボロになり、今にも倒れそうな状況であることを理解していただけたのではないかと思います。
本日もとりとめのない文章を最後までお読みいただきありがとうございました。
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