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【エネチェンジ】優秀なトップによる経営はエグいほど成長する

MAKO

こんにちは。MAKOです。
エネチェンジの城口CEOをご存知でしょうか。
灘高（生徒会長）→東大（法学部）→ケンブリッジ（修士&博士）という漫画でしかお目にかかれないようなとんでもない経歴の持ち主です。


そんな城口さんが現在注力しているのがエネチェンジのEV充電事業なのですか、今回は「優秀なトップによる指示がいかに重要なのか」について書きたいと思います。

サラリーマン社長（大企業）の場合

これから書くのは私の大企業での経験を元に書いた妄想です（でも多分合ってる）。

社長「EV充電がどうやら儲かるらしい、うちでも事業化を検討したいので調べておいてくれ」

〜2週間後〜

部下「EV充電事業は大きく急速充電と普通充電に分かれます。それらは基礎充電、経路充電、目的地充電に分かれます。現在日本ではどの分野も事業として成り立ってはいないので参入は時期尚早かと思いますが、EV充電器設置には補助金が出るのでリスクは最小限に抑えられる可能性があります」
社長「補助金を使う前提で事業化を進めてくれ。儲かるまではリスクは最小限にな」

〜3ヶ月後〜

部下「本日より弊社のEV充電事業に関する第一回目のキックオフを開催する。ここに集められた人は少しでも早くEV充電器について知識を身につけておくように。しばらくは手探りになるがリスクは最小限に進めよう」

〜3ヶ月後〜

部下「補助金が出るEV充電器はこれだな。よし、まずはメーカに挨拶だな。打ち合わせを設定してくれ」

〜3ヶ月後〜

部下「EV充電器の課金方法がネックらしい。アプリ開発はよく分からないなあ‥とりあえずシステム開発の同期に相談してみるか。それまでは社内利用に限定して無料開放だな」

〜6ヶ月後〜

部下「とりあえず本社に1台設置した。アプリ開発はコストがかかるから後回しにするしかない。課題も見えてきたし、今後の進め方は関係者集めて協議しよう」

〜6ヶ月後〜

部下「やはり課金方法を上手くやらないと事業化しても赤字だな。これ以上の事業拡大はリスクだしここら辺でやめておくか。社長もそろそろ忘れてる頃だろう」

城口CEO（エネチェンジ）の場合

城口「エネチェンジでEV充電事業を始める。事業が立ち上がるまでの当面の間はアメリカのEV充電事業最大手のチャージポイントを参考にしたタイムマシン経営とする。我々は普通充電のさらに収益率の高い目的地充電に特化する。まずは大至急政府補助金に対応したEV充電器の確保を急ぐように。機種は海外のトレンドを考えると6kWで4G対応がいい。それ以下は認めない。課金システムのアプリ開発もすぐに開始しろ。まずは我々がインハウスで設計し、将来的にはアユダンテのevsmartと統合を目指すこととする。M&Aのためのチームも結成せよ。目的地充電では優良なEV充電器設置場所をいかに早く抑えるかが勝負だ。大至急専門の営業チームを結成しろ。EV充電事業に詳しい人材も国内、海外から確保するように。海外人材に関しては私のコネクションをもとにリストアップしてあるので、コンタクトを急ぐこと。また今後事業を進める上で海外の知見を得るためにチャージポイントとEVboxの元役員を2名招集する。確定次第、役員との顔合わせも行うので質問は事前にまとめておくように。また、今回の資金確保のために次回決算後に増資も行う。今後数年間に必要な最低限の資金の積み上げを行うこと。本プロジェクトが軌道に乗るまでは私（城口）が直接陣頭指揮を取る。わからないことがあればすぐに聞きに来い。目標シェアは目的地充電の8割。まずは3000台を目標とする。2025年までのアクションプランは私が既に作成済みなので目を通しておくこと。なお、これは日々改正していくので毎朝必ずアクションプランの変更箇所について把握して確実詳細スケジュールに反映すること。」
部下「了解です！！」

〜8ヶ月後〜

城口「EV充電器3000台はほぼ確実になったので目標を3万台に引き上げる。ここからはサービス展開のための代理店契約を中心に加速させていく。EV充電事業の新ブランドも立ち上げる。EV充電器の開発ラボも3ヶ月後に立ち上げる。他社に取られないようにEV充電器メーカと独占契約を早く進めろ。政府補助金には限りがある。他社が動き出す前に受注件数を積み重ねること。シェア8割達成が確実なものとなるまでは立ち止まらないこと」
部下「了解です！！」

〜3ヶ月後〜

城口「目的地充電のシェア8割もほぼ確定してきたのでアクションプランに従い基礎充電にも参入する。まずはハイクラスマンションを中心にEV充電サービスを展開する。他社が真似できない導入費用、電気代ゼロ円プランで基礎充電もシェア8割を狙う。日本のEV充電インフラのエコシステムは全てエネチェンジが独占するつもりでいくぞ。また年末〜年明けにかけてEV充電事業のテレビCMを開始する。CM経由での問い合わせが殺到に備えて営業人員、コールセンターも拡充して万全の受け入れ体制を整える。目標受注体制は1000台/月以上だ。政府補助金には限りがある。この限られた補助金を他社の3kW充電器に使われることなどあっては決してならない。我々のEV充電事業の成否次第で日本のEVの未来が大きく変わると思って最後まで気を抜くな」
部下「了解です！！」

まとめ

どちらも想像ですが、優秀なトップによる指示がいかに重要なのかがお分かりいただけたでしょうか。エネチェンジの株価はいまだにパッとしないので、なんとなく気分が高まる記事を書いてみました。評判が良ければまた書きたいと思います。
ではまた。

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