フッ素は猛毒です（２）❣️🐸🍿
今日は昨日の記事の続編となります。昨日の記事はこちらです❣️🥰
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もともと自然界にフッ素は存在していませんでしたが、アルミニウムを生産する過程で大量に副産物として生み出されました。
この毒性物質の処分に困っていた悪人たちは、このフッ素が「虫歯予防に効果がある」などと嘘を言って、歯磨き粉に混ぜたり、水道水に混ぜたりしてフッ素の廃棄処分をしながらお金儲けをしていたのです。
フッ素は一度、人体に取り込まれると体内に蓄積されてしまい、松果体を石灰化させて、人間の知能を低下させたり、発がん性があるため、体調不良や身体中の疾病の原因となります。
グローバリストの奴らは、そのことを全て知った上で、人類全体にこのフッ素を大量に消費させていたのです。
このフッ素が日本の水を汚染しているという情報が、近頃になってやっとネット上で報道されるようになりました。
今回は、こちらの記事からご紹介します。
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ミネラルウォーターからPFAS検出 水道水の暫定目標値超える濃度
大久保直樹2024年7月5日 20時09分
神戸市内の企業が製造したミネラルウォーターから、健康への影響が懸念されている有機フッ素化合物のPFAS（ピーファス）が検出されていたことが5日わかった。食品衛生法上の基準はないが、水道法の暫定目標値（1リットルあたり50ナノグラム）の最大約6倍に相当する濃度。市の要請を受けて企業側が対応し、現在は目標値以下に収まっているという。
兵庫県明石市議会の辻本達也議員（共産）が神戸市に情報公開請求し、公開された資料を元に朝日新聞が市に取材した。市は企業名や商品名を明らかにしていない。
市によると、2022年12月、このミネラルウォーターから水道水の暫定目標値を上回るPFASが検出されたと厚生労働省から情報提供があった。市が23年1月と6月、複数ある原水の地下水を検査したところ、1リットルあたり94～310ナノグラムのPFASが検出され、商品のペットボトルからは100ナノグラム程度が検出された。市は、事業者に対応を要請。11月には、12月20日までに目標値以下へ低減させることと、低減できない場合は販売を停止するよう要請した。企業側はPFASを除去する活性炭フィルターを設置し、市は昨年12月の検査で目標値以下になっているのを確認したという。
PFASを巡っては、水道法で水質の管理目標として暫定目標値が定められているが、規制ではない。さらにミネラルウォーターに関係する食品衛生法上の基準もない。
市健康局の丸尾登・生活衛生担当部長は「（水道法など）法律は異なるが、目安の数値があり、それを超えていた。全体の予防安全的な観点から、PFASの摂取量を減らすべきで、法律上の違反ではないが、そのままにしておくわけにはいかなかった」と企業に対応を求めた理由を話す。
企業側は市の要請に協力的だったといい、丸尾部長は「どれだけの量で健康への影響が出るのか、科学的根拠に基づく基準があれば、われわれも対応しやすくなる。早く基準を作って頂きたい」と国に対応を求めた。
情報公開請求した辻本議員は「ミネラルウォーターは水道水よりもきれいな水というイメージが先行しており、食品衛生法上の対応が遅れているのではないか」と国の対応を疑問視する。（大久保直樹）
水道水の6倍の危険性があるミネラルウォーターが見つかったという記事です。
日本の地下水がフッ素に汚染されているのであれば、ミネラルウォーターも当然ですが、ペットボトルに限らず、すべての飲料、酒類、ビール類、調味料なども汚染されている恐れがあると考えられます。
もうひとつ、関連記事がありますので続けてご紹介したいと思います。
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井戸水から「PFAS」検出…国の暫定指針値の最大700倍 千葉・鎌ケ谷市
2024年7月18日 19:40
千葉県鎌ケ谷市の井戸水から国の暫定指針値の最大700倍の濃度の有機フッ素化合物が検出されたことが分かりました。
千葉県鎌ケ谷市の軽井沢地区では今年4月、有機フッ素化合物の「PFAS」のうち有害性が指摘されている「PFOS」と「PFOA」の調査が行われ、井戸水から国の暫定指針値を大きく超える濃度が検出されていました。
これを受け、鎌ケ谷市が先月、範囲を広げ追加調査を行ったところ、31か所のうち13か所の井戸で国の暫定指針値を上回る濃度が検出され、最大で700倍にのぼったということです。
鎌ケ谷市によるとこれまでのところ、健康被害は確認されていませんが、住民らに井戸水を飲まないように呼びかけています。
上の記事に書いてありますが、有機フッ素化合物「PFAS」のうちで有害性が指摘されているものが、「PFOS」と「PFOA」なのだそうです。
そして、これは過去の記事になりますが、有害である「PFOS」が大量に発見されたという2023年10月6日の記事です。
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海自施設で新たに3万リットル超のPFOS含有消火薬剤
2023年10月6日 18:41
防衛省は、健康への影響が指摘される有機フッ素化合物、PFOSを含んだ消火薬剤が新たに3万4392リットル見つかったと発表しました。
防衛省によりますと、岩国航空基地や舞鶴基地など14の海上自衛隊の施設で、PFOSを含んだ消火薬剤があわせて3万4392リットル見つかりました。
また、陸・海・空の自衛隊施設にあるあわせて20の消火用水槽から新たに、国の暫定目標値を超えるPFOSなどが検出されたということです。
PFOSなどは健康への影響が懸念されており防衛省は、去年、検出される可能性のある全ての施設・消火用水槽の調査を行ったとしていました。
しかし処理の過程で把握されていなかった薬剤と疑われるものが確認されたことから再調査を行っていました。
施設外への漏出はないということです。
消火薬剤については予定通り今年度中に、消火用水槽については、来年度までに処理を完了するということです。
この記事によると、岩国航空基地や舞鶴基地その他の海上自衛隊の施設14箇所で、陸・海・空の自衛隊の施設では20箇所で、PFOSを含んだ消火薬剤が大量に見つかったということです。
その後、完全に処分されたのかどうかについては、この記事ではわかりません。
けれども、はっきりしていることは、すでにもう何年間もずっと継続的に、この消火剤が日本中で撒き散らかされてしまったわけです。
おそらく、この他にも未確認の消化薬剤による環境汚染は、日本全国で大量にあるものと推測されます。つまり、記事に書いてあるのは、氷山の一角に過ぎないということです。
その結果、土壌に染み込んでしまった消火剤に含まれる有毒物質である「PFAS」が、現在の日本各地で、地下水から検出されているという現状なのです。
これはまったく現実として信じられないような話ですが、アメリカはこの面では先進国らしく、その比較ができる記事がありましたのでご紹介します。
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賠償金「1兆円規模」の集団訴訟も…“PFAS先進国”アメリカと比べて「大きく出遅れている」日本の酷すぎる実態
2024年08月08日
日本の「水」を脅かす“発がん性物質”PFAS。いまだに法的な義務をともなう含有基準が示されず、国の対応の遅れが度々指摘されるが、これがどれほどの問題なのか、いまいちピンと来ないという方も多いかもしれない。
そこで“PFAS先進国”として、すでに「PFASゼロ」に向けて動き出しているというアメリカの現状に目を向けみると、我が国の問題が浮き彫りになってくるのだ。
PFAS（ピーファス）と括られる化学物質の中でも、特に有害性が高いといわれるのが、PFOS（ピーフォス）とPFOA（ピーフォア）だ。発がん性をはじめ、様々な健康リスクが指摘される中、全国各地の水源地から高濃度で検出されていることが問題となっている。
しかし、日本は“重い腰が上がった状態”で、ようやく本格的な水道の実態調査が行われようとしているところ。こうして政府が後手後手の対応であるがゆえに、「実際はどれくらい重大な問題なのか」と疑問を抱いている方も多いのではないだろうか。
「欧米と比べて、日本の対応は大きく遅れていると言わざるを得ません」
そう指摘するのは、PFAS研究の第一人者で、京都大学大学院医学研究科（環境衛生学）の原田浩二准教授だ。
「例えば、飲料水におけるPFAS含有量の基準値で比較してみます。いち早くPFASが社会問題化したアメリカでは、1リットルあたりPFOSとPFOAそれぞれが『4ナノグラム以下』となるよう、規制が決定されました。
ヨーロッパの基準も厳しく、ドイツの場合、PFOSとPFOAの合計値が1リットルあたり『20ナノグラム以下』と提案されている。
一方、日本ではまだ法的な義務をともなう基準はなく、1リットルあたり『50ナノグラム以下』という数値が“暫定目標値”となっています。比べてみれば、その差は歴然といえるでしょう」
アメリカ各州ではすでに、PFASを使った衣料品の販売や食品包装の使用なども禁止され始めている。またEUでは、焦げ付き防止の料理道具や、スキー用ワックス、化粧品など、1万種以上のPFAS製品の製造や販売が規制されようとしている。
つまり、飲料水のみならず、欧米はすでに「PFASゼロ」に向かって動き出しているのだ。
「対して日本では、食品包装や化粧品をはじめとして、まだまだPFASが生活にありふれています。それどころか、最もPFAS摂取リスクが高い水道水でさえ、今年の5月にやっと、全国規模では初となる実態調査が開始されたところです。
各自治体や水道事業者から結果があがってくるのは秋以降ですし、取りまとめにも時間がかかるでしょう。そんな中でも、全国各地の水源の一部では、先の“暫定目標値”を優に超えるPFASが検出されている。
私たちが口にする水の安全性が保証されるには、まだ当分かかりそうです」
米国の「6倍」でも「問題なし」
実は、アメリカの対策が進んでいることには、国内企業をめぐるこんな “歴史的背景”がある。
「PFASを開発して爆発的に売り上げを伸ばした世界的化学メーカーの3M社が2000年、PFOSとPFOAの製造を一切廃止すると発表したことが、大きなきっかけとなりました。
これにより『PFAS問題』が表舞台に現れ、その危険性が社会で問題視されるようになったのです。後には同社の工場周辺で水道水汚染が発覚したことで集団訴訟も起こり、103億ドル（約1兆4800万円）の賠償金が支払われる形で和解しています」
さすがは訴訟大国といえようか。同時期にはこんな法廷闘争も。
「大手化学メーカーのデュポン社に対しても大規模な集団訴訟が起こり、後に映画化されるほどの騒動になりました。同社の工場周辺でも水道水汚染が発覚し、住民7万人が原告団となって企業側を提訴したのです」
こちらも住民への多額の和解金の支払いなどによって解決が図られたというが、
「このときに行われた、工場の周辺住民を対象に行われた血液検査によれば、血中PFOA濃度の中央値は1ミリリットルあたり28.2ナノグラムでした。
現在の日本と比較すると、例えば水道水から高濃度のPFASが検出された岡山県吉備中央町の住民においては、これよりも6倍近い数値が出ています。こんな曝露量でも日本では、『問題無し』とされているのが現状です」
こうした“前例”と比較すると、我が国の「緩さ」を感じざるを得ないのだ。
「かつてのチッソによる水俣病問題を思い浮かべた方も多いのではないでしょうか。甚大な被害が出てから動き出した歴史に鑑みれば、日本は同じ轍を踏もうとしていると思えてなりません」
現時点で判明している調査結果をもとに、高濃度のPFASが検出された地点を週刊新潮がまとめた「全国141カ所PFAS『汚染ハザード』一覧マップ」は、有料版の記事で確認できる。
日本の場合、日本政府は日本を破壊して、日本人を絶滅させるつもりでしょうから、日本政府の対応を待っていたら、いつまで経っても問題は改善されないでしょう。
現在の日本政府そのものを、先に破壊（浄化）する必要があると思います。
この消火剤をこれ以上、自然環境に放出しないようにするのは当然のことですが、すでに自然環境中に放出されてしまったものは、回収のしようがありません。
つまり今後、私たちは日本で暮らしている以上、「PFAS」（有機フッ素化合物）の汚染から逃れる術はないと考えて良いと思います。
なぜならば、この「PFAS」は別名「永遠の化学物質」とも呼ばれているように、自然消滅しないでそのまま長年にわたって環境を汚染した状態が続くからです。
そこで、私たち一人ひとりがこの問題に対して、どう対処すれば良いのか、その方法について、参考になる記事がありましたので、最後にご紹介しておきたいと思います。
国の対応は後手後手…水道水を汚染「発がん性リスク」の「PFAS」から身を守る“最適解”とは
2024年07月11日
日本を取り巻く「PFAS汚染」。暮らしを支える水道水が、「発がん性」のリスクを持つ化学物質に侵されている実態が明らかになりつつある。日本政府の動きが鈍い中、なんとかわが身を守るすべはないのか。その“最適解”とは――。（以下は「週刊新潮」2024年7月11日号〈26号〉）掲載の内容です）。
全国各地の河川や地下水などが、「PFAS（ピーファス）」と呼ばれる化学物質によって汚染されていることが、日々刻々と明らかになりつつある。
日本におけるPFASの汚染実態をいち早く調査、研究してきた京都大学名誉教授の小泉昭夫氏が言う。
「人体の中でも分解することができない性質のため、PFASは血液の中の異物を除去してくれるはずの腎臓からの排出も悪く、また肝臓から胆汁として排出されても腸管で再吸収される『腸肝循環』が起こってしまいます。
日常的にPFASを摂取し続けていると、ほぼ排出されることなく、たまっていく一方なわけです。仮にPFASの摂取を止めることができたとしても、体内に取り込まれたうちの95％を排出するのに、およそ40年もの時間がかかるという試算もあるほどです」
かような化学物質が体内に残留してしまえば、健康に良いはずがないのは明らかだろう。
これまでに判明している健康リスクだけでもあまたある。まずコレステロール値の上昇に伴う脂質異常症、そして免疫機能の低下や妊娠しにくくなるなどの影響、胎児・乳児に見られる低体重などの発育低下。さらに懸念すべきは、腎臓などの内臓への「発がん性」が指摘されていることである。
再び小泉氏に聞くと、
「腎臓がんリスクの増大に関して言えば、昨年11月にWHOのがん専門の機関であるIARC（国際がん研究機関）が、PFASの一つであるPFOA（ピーフォア）について、ヒトへの発がん性物質（グループ1）であることを認定しています。このグループに分類されたということは、ダイオキシンやアスベストと同じで、確実性をもって発がん性を有していることになります」
“効果的な対策”
PFAS汚染は、既に全国的に広まっていることが明らかになりつつある。そんな有害物質から、われわれはどう身を守ればいいのだろうか。
「PFASは水に溶けやすい性質を持っていますから、汚染された飲料水を口にすることで、やすやすと体内に取り込まれてしまいます」
そう指摘するのは、PFAS研究の第一人者である京都大学大学院医学研究科（環境衛生学）准教授の原田浩二氏だ。
「入浴やシャワー、洗顔など肌を通じて体内に入る経皮吸収というルートもありますが、一般的に高濃度に汚染された水でなければ、大した摂取量にはなりません。
体の外に付着してもすぐにタオルで拭き取ることができるので、そこまで神経質になる必要はないでしょう。
それよりむしろ、PFASは腸管での吸収がよいため、飲用に使う家庭の水道水こそ注意が必要です。毎日飲み、料理にも使うものですから、その水が汚染されていたら、摂取する量に直結してしまうことになります」
うがい、手洗いや洗濯などにまで注意を払うほど過敏になる必要はないが、PFASは無味無臭で目にも見えないため、知らないうちに口にしてしまう危険性が高い。
そこで個人でできる最も効果的な対策は、家庭の蛇口に浄水器を取り付けることに尽きるとして、原田氏はこう続ける。
「これまで高い濃度のPFASが検出された東京の多摩地域や沖縄で調査した際も、浄水器を利用されている人の方が、そうでない方と比較して血液中のPFAS濃度が低く出ました。浄水器が一定程度、有効であることを物語っています」
有料版では、本当に効果のある浄水器の選び方や使い方のほか、地域ごとの安全性の判断基準なども含めて、図表も交えながら詳報している。
「PFAS」の汚染から、自分の体を守るには、口から入る水分に対策をすれば良いらしいです。
そのためには、自宅の水道に浄水器を設置して、濾過した水を飲料に使用する方法が効果的であるようです。
これは極端な話かもしれませんが、自宅以外で外食などする場合は、常に「PFAS」汚染の危険性から逃れることは、ほぼ不可能なのではないかと思われます。
少量ならば大丈夫かもしれませんが、外食を日常的に何年も続けていたりすると、有害物質が体内に蓄積されていくことは想像に難くないですね。
ちなみに、私はほとんど外食はせず、外出する場合は、常に自宅の浄水器の水を水筒に入れて持ち歩くようにしております。
フッ素に関する記事のご紹介は、今回はここで終わりますが、フッ素以外にも有機汚泥散布問題、ヨウ素の効用など、ためになる情報が得られる動画がありますので、興味があればこちらの動画も併せてご覧いただければと思います。
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