大暴落の足音が近づいてきた❣️🐸🍿
2024年8月2日の日経平均株価は、過去２番目に大きい2200円を超える急落となりました。
こちらの記事からご紹介したいと思います。
こちらのサイトでは、動画でニュースをご覧になれます。
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大荒れ…日経平均2200円超下落 “ブラックマンデー”以来の下げ幅に街の人は
[2024/08/02 18:15]
2日の日経平均株価は過去2番目に大きい2200円を超える急落となりました。連日の値下がりに皆さんはどう感じているのでしょうか。
■大荒れ“ブラックマンデー”以来の下げ幅
マーケットは連日、大荒れの展開です。2日も取引開始直後から売り注文が殺到。終値は1日より2216円安い3万5909円となりました。
これはブラックマンデーが起きた1987年の下げ幅に次ぐ、過去2番目のものとなりました。
その大きな要因は“アメリカの急速な景気後退”への警戒感です。1日に発表の経済指標がいずれも悪化し、景気が減速しているとの懸念から主要な株価指数が大幅に下落しました。
その流れを受け、日経平均株価も急落したのです。
■日経平均2200円下落…街の人は
大幅に下がった日経平均株価について、皆さんはどう受けとめているのでしょうか。
会社員（50代）
「今は安定しないので、あまりそういう投資関係にお金を自分で費やそうっていう気にはならないですよね」
「これだけ下がっているので、どこまで下がるのかなというところですよね」
東京など4つの証券取引所によりますと、個人株主数は延べ7445万人いるそうです。
その1人の高校生（15）は…。
高校1年生
「（Q.日経平均株価が2000円以上下げた）一応、普通に自分の株が結構っていうか、そんな1000円も出ていないが一応、利益出ていて、それがもうちょっと下がったら利益マイナスになりそうなので、すっごい困っています」
「（Q.ご自身が株を持っている？）はい。100株だけですけど」
「（Q.口座を見た時はどう感じた？）ええ！って。信じられないです」
貯めたお小遣いや、お年玉で株を購入していたという高校生。初めは順調に伸びていたといいますが…。
高校1年生
「（Q.差し支えなければプラスいくらだった？）プラス800円くらいです」
「（Q.プラス800円それが今は？）（プラス）100円とか。普通に悲しい。株ってこんなに下がるんだなと一日の判断の重要性が分かりました」
新NISA（少額投資非課税制度）で投資を始めた人は…。
新NISAで投資（30代）
「長く見ての投資だと思うのでNISAとかは我慢しますね、僕は。一気にマイナスになった人とかいると思うので、そういう人は結構、厳しいのかなと」
まあ、数百円のプラスマイナスでショックを受けている人も可愛らしいですが、投資家の中には巨額の損失を出してショック状態の人も多いかもしれません。
岸田政権は資産運用を後押ししようという政策によって、新NISA（少額投資非課税制度）をスタートさせ、学生などの若い世代の投資家にも「貯蓄よりも投資を」と資産形成のためには金融教育が必要だと訴えていました。
一時は日経平均株価が4万円を超えていましたが、その頃に投資を始めた人たちは、今の有様をどう受け止めているのでしょうか。
岸田氏本人はというと、8月2日には国民の金融知識の向上を目指す教育機構の立ち上げ式に出席したそうで、日経平均株価が大幅に下落するなか、「金融リテラシーを高めることが不可欠だ」と強調したそうです。
さすが、日本を破壊する集団のトップを務めている詐欺師ですね。
そもそも、新NISAだって、自己責任だなどというのでしょうが、日本政府の政策として国民に推奨すること自体が投資詐欺に当たるのではないでしょうか。
被害に遭ってしまった方は、岸田にその怒りをぶつけてください。
世界の潮流としては、BRICS連合が欧米の金融システムから離脱する方向を着々と進めています❣️🐸🍿
このBRICSの方向性に賛同する国が、続々と増えています。現在のところ、ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカ、イラン、エジプト、アラブ首長国連邦、エチオピアの９カ国が加盟しています。
今後はタイ、マレーシアも加盟の意向で、すでに34カ国が関心を表明しているということです。
これまで世界の基軸通貨と呼ばれていた米ドルは、将来性が期待できないという見方が今の世界の潮流なのです❣️🐸🍿
おそらく、トランプさんもそのことは十分に承知しているので、このような発言をしているのだと思います。
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エルサルバドルや中央アフリカはビットコインを法定通貨にしていますが、アルゼンチンなどでも代替通貨として使われているそうです。
このような国が今後、増えていく可能性も高いと思われます。
ただ、ビットコインなどの暗号通貨は、マイニングという作業に膨大な電力を必要とします。
2019年にJoule誌とAmerican Chemical Society誌に掲載された研究によると、ビットコインの年間エネルギー消費量は、17～22.9 Mt CO2の年間炭素排出量となり、これはヨルダンやスリランカなどの国やカンザスシティの排出量に匹敵するレベルである。
ですので地球環境にやさしくはない通貨であるという点は、一つの問題点であると言えるでしょう。それとハッカーによるマネーロンダリング事件も発生していますので、その点でも注意が必要だと思います。
世界の大富豪たち、つまりグローバリストの連中も、もちろんドルの崩壊は計画の上でやっていることなのでしょう。
奴らは自分が保有していた株式をどんどん売却しています。奴らはもうすぐ世界的な金融破綻が発生するという情報を共有しているのだと思われます。
「投資の神様」だとか呼ばれているらしい著名投資家のウォーレン・バフェット氏はバンク・オブ・アメリカの株式を12営業日連続で売却しました。
おそらく、できるだけ全ての手持ち株を手放すつもりなのだと思います。
このバフェット氏ももちろん、悪魔崇拝主義者たちの仲間だから投資で儲けることができたのです。
違法なインサイダー情報を利用して、資産を増やしたのだと思います。奴らはゆっくりと時間をかけて計画を進めるので、誰にも気づかれずに詐欺的犯罪を完遂できるのです。
もしも岸田もグローバリストの仲間に入れてもらえていたとすれば、これから起こる金融破綻の情報を知っていながら、日本国民に新NISAを買わせていたことになると思います。
ちなみに、🇨🇳中国の現状についてですが、株式のデータを非公開にしてしまいました。
つまりデータを公開できないほど悲惨な状況（株価が下落し過ぎている）なのだと考えられます。
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中国株への海外資金フロー、８月中旬に日次データ公表取りやめ
2024年7月29日 19:03 JST
中国は本土株式市場への海外資金流出入の日次データ公表を８月中旬に取りやめる。低迷する本土株を巡る情報が一段と細ることになる。
今回の措置は既に４月に示唆されており、５月には香港から本土株式市場への日中の資金フローに関するデータ公表が停止となっていた。中国の証券取引所が26日に明らかにしたところによれば、投資家は８月18日から毎営業日の取引終了時にネットベースの資金フローを算出できなくなる。
同日以降に証取側が発表するデータは、「ストックコネクト（中国本土株式市場と香港株式市場の接続）」を経由した株式と上場投資信託（ＥＴＦ）の総取引高と取引件数および売買が活発だった上位10銘柄の取引高のみとなる。
そのようなわけですので、来週になるか、その次の週になるかわかりませんが、それほど遠くない将来に金融崩壊は避けられない状況として、現実になるものと考えられます。
もしも現在、余剰のお金がある人は、もちろんすべては自己責任となりますが、金や銀などの現物資産、または暗号通貨であればビットコインを購入しておくのが良いかもしれませんね。
ビットコインつながりということで、こちらの動画をご紹介して終わりにしたいともいます。
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