米英加の真理省

この記事で注目すべきは、《「女性の首脳がいる国」で、コロナ対策が「成功している」》というフェイクニュースをでっち上げたのが英語圏の国際メディアだったことである。

「女性リーダーがコロナを抑え込む」というニュースの違和感https://t.co/GdB94AM0mE

— Asahi Shimbun GLOBE＋ (@asahi_globe) June 8, 2020

「女性の首脳がいる国」で、コロナ対策が「成功している」という記事を発信しはじめたのは、北欧、ドイツ、ニュージーランドなどの現地メディアではなく国際メディアだ。その話題は英語圏で始まり、日本にも到着した。男性首相と男性優位の伝統が続いていた国々にとっては、魅力的なタイトルなのだろう。

BLM関連でも偏向報道が指摘されているが、米英加のリベラル系国際メディアはオーウェルの『1984』の真理省（Ministry of Truth）の役割を果たしていると言ってもよい。

リベラルのバイアスは強力で、ソ連のプロパガンダを暴いたこの監督も、イデオロギーの誘惑に追従してファクトチェックを怠っている。

【注目インタビュー✨】

ソ連偽りの繁栄を暴く『赤い闇』　A・ホランド監督に聞く、情報洪水社会を生き抜くヒント#赤い闇 #スターリンの冷たい大地で #アグニェシュカ・ホランド #インタビュー

— クランクイン！ (@crank_in_net) June 28, 2020

「政治やイデオロギー、金銭的な誘惑に追従せず、確固たる信念と客観性を持って事実を調査・報告ができる力を持ったジャーナリスト、つまり強力な“ファクトチェッカー”が必要不可欠。

「面白いと思ったのが、人々を上手にまとめ、コロナと戦えている国は、不思議と女性リーダーが多いこと。私たちに今必要なのは、兵士ではない、ということかしら…」と笑顔を見せていた。

英語圏のメディアとICTプラットフォームを支配するリベラルの目標は全世界のリベラル化であり、スペイン・ポルトガルによる全世界キリスト教化、共産主義の世界革命に続く第三波が日本にも押し寄せていることを認識しなければならない（Know Your Enemy）。