問題解決とは、“改善”ではなく改革

日本のビジネスの世界では“改善”という少しずつ小さな工夫を積み重ねてより良いものを作るという考えが、お家芸のようによく使われています。

ただ、実は、この“改善”なのですが、気を付けなくてはならないのは、そもそも“正しい取り組みを行っている場合の改善”は成り立つものの、正しいことをしていない場合の“改善”では効果が出ないのです。

一時的に成果は出たように思うのですが、本質的な課題を議論することが少ないので、すぐ元に戻る傾向があるのです。

さらに良くないことは、改善活動をしていること自体に満足して、世の中が大きく変化しているのに、自社にも変化が必要であることを意識しなくなってしまうことです。

実は、問題解決の世界とは、改善ではなく改革のことを意味します。

改善活動は、現在やっている仕事ベースで考えるので、誰でも理解できるし実行できるのです。

ただ、面白いことに、誰でもできることでは企業の業績に大きな影響を与えることはできないのです。

一方、改革活動というのは、ビジネスモデル自体は変わらないものの、時代の変化とともに、顧客の価値観も購買行動も変わるので、開発から生産、マーケティング、販売、サービスの見直しを行うことを意味するのです。
それらを行うのは大変なのですが、正しく行うことで大きな成果が期待できるのです。

これらの取り組みは、それまでやったことのない新しい事業活動を意味するし、成功するかどうかがわからないので（やったことがないことは解らないのは当たり前）、多くの人は反対するのです。

もちろん、問題解決では、成功確率を高めるための方法を、“事実データからの分析”と“お客様を含め当事者へのインタビュー”から導き出しているのです。

改善は過去の成功体験をもとに考えることが多いのですが、改革は事実ベースとインタビューから、起こりうる近い未来を考えることが多いのです。

良さそうに見える、この企業改革ですが、やろうとするといろいろな大変なことがあります。

そもそも必要性や危機意識がないと改革はできないですし、使命やビジョンがないとやることがわからない。また改革を進めることは大変なことなので邪魔する人たちもでてきます。

それは、一般社員だけの話ではなく、管理職も取締役クラスの人にも存在するのです。だからこそ、まずは、リーダーを選抜して改革推進チームを結成し、トップを巻き込みサポートを得ながら、プロジェクトを実施します。
さらに具体的な施策と作業計画を作成した上で、その進捗をモニターし、起動修正しながら、全社員で取り組む必要があります。

それだけではなく、企業改革を行おうとする人たちには、自分自身を変える必要があります。

問題解決力という今まで学んだことのない“考え方”を学び、試行錯誤することは不可欠要素ですが、経営者としての視点を持つこと、達成しようとする強い意志や意欲、人の気持ちを理解し気配り出来ることなど、人に影響を与える人間力を磨くことも大事になるのです。

これらの企業改革の取り組み方は、企業規模の大小は関係ないし、社歴の長さも関係はありません。

取り組みに必要な業務の流れは一緒ですが、企業が直面している課題の種類が違うため、場面場面で“どのように考えれば良いのか”を知っている必要があります。
基本的な取り組みをしかりとやれば、業績を上げることができるのです。

要は必要性をしっかりと理解して、やるかやらないかだけなのです！