見出し画像

みんな注目の6銘柄の近況 テスラ、Apple、任天堂、VTIなど【検索上位】

 「いま、みんなはどんな銘柄に興味があるんだろう?」って気になりますよね。
 今回は、PayPay証券アプリ検索上位銘柄TOP10(2022年8月1日〜2022年8月31日間集計)から注目の6銘柄の近況をご紹介します。

INDEX

テスラ |TSLA
・米電気自動車(EV)大手
・米テキサス州のメキシコ湾岸でリチウム精製施設の建設を検討
・実現すれば、今後需要の増加が見込まれるリチウムの安定確保に大きく寄与
・主要自動車メーカーでEV用バッテリーを自社生産する数少ない会社

アップル|AAPL
・売上高のほぼ半分をiPhoneが占める
・今月7日(日本時間8日)にiPhone14シリーズを発表
・価格は高騰したが、予約状況は好調

任天堂|7974
・「Nintendo Switch」の販売台数が通期で3期連続の2000万台超えと好調
・直近の決算では、半導体の供給不足による生産への影響から販売実績が減少
・今年度の販売台数見通しでは、は2100万台を据え置き

バンガード・トータル・ストック・マーケットETF|VTI
・米国籍の上場投資信託(ETF)
・米国株式のほぼ100%をカバーしており、VTIに投資することは米国株のほぼ全体に分散投資しているのと同じ
・組み入れ比率が高い銘柄は、1位がアップル、次いでマイクロソフト、アマゾン、テスラ、アルファベットなど

ANAホールディングス|9202
・直近の決算では旅客需要の回復などから黒字回復
・外国人観光客に対する水際対策緩和が投資を呼び込むか

日本郵船|9101
・日本の海運最大手
・業績は好調だが、今後の業績には警戒感

テスラ |TSLA

 米電気自動車(EV)大手のテスラは、米テキサス州のメキシコ湾岸でリチウム精製施設の建設を検討しています。同社がテキサス州会計検査官に提出した税制優遇措置の申請書で明らかになったもので、承認されれば、2022年第4四半期に建設が始まり、24年末までに商業生産を開始する計画になっています。

 同社は、主要自動車メーカーでEV用バッテリーを自社生産する数少ない1社で、リチウムはEV用バッテリーの製造に必要不可欠な材料です。自動車メーカーがリチウム精製に乗り出すのは初めてで、実現すれば、今後需要の増加が見込まれるリチウムの安定確保に大きく寄与することになります。(エイチスクエア)
参考1:こちら 参考2:こちら 参考3:こちら 参考4:こちら

アップル|AAPL

 アップルの売上高のほぼ半分を占めるのは、iPhoneの売上です。

 その同社ですが、今月7日(日本時間8日)に新製品発表イベント「Far Out.(はるか彼方)」を開催し、iPhone14シリーズなどを発表しました。
 日本で価格が最も安いタイプは、税込みで11万9800円と最安機種で初めて10万円超えとなり、ユーザーの購買意欲の低下が警戒されましたが、アップルストアでは上位モデルのiPhone14 ProやiPhone14 Pro Maxの出荷日が4~5週間と発売日(9月16日)から1カ月待ちの状態となっており、予約状況からは好調な滑り出しが期待できます。

 また、iPhoneで高速通信規格「5G」に最初に対応した機種は、2020年に発売されたiPhone12です。iPhoneの耐用年数3年(Appleの公式見解)を考慮しますと、「5G」未対応機種からの買い替え需要も見込めそうです。(エイチスクエア)
参考1:こちら 参考2:こちら 参考3:こちら 参考4:こちら

任天堂|7974

 任天堂は、家庭用ゲームの世界的メーカーです。
 現在、同社の売上の主力となっているのは据え置き型と携帯型の両方の特徴を併せ持っている「Nintendo Switch」で、販売台数は通期で3期連続の2000万台超えと好調です。社会的ブームを起こした「Wii」やDVDの普及にも大きく貢献したソニーの「プレイステーション2」でさえ、2000万台超えは2期連続までで、「Nintendo Switch」の人気ぶりがうかがえます。

 直近の決算(2022年4-6月期)の販売実績は、半導体の供給不足による生産への影響から前年同期比22.9%減の343万台と減少しましたが、同社は「夏の終わりから秋にかけて状況は改善する見込みで、年内の生産見通しは立ちつつある。年末商戦にむけて、世界各地に多く出荷するよう努めたい」としています。
 また、今年度(2023年3月期)の見通しについては、販売台数は2100万台と据え置き、計画を達成すると4期連続となります。

 なお、ソフト面では、今月9日に「スプラトゥーン3」が発売されたほか、10月には「ベヨネッタ3」、そして11月には「ポケットモンスター スカーレット・バイオレット」の発売が予定されています。(エイチスクエア)
参考1:こちら 参考2:こちら 参考3:こちら 参考4:こちら 参考5:こちら 参考6:こちら

バンガード・トータル・ストック・マーケットETF|VTI

 バンガード・トータル・ストック・マーケットETF(VTI)は、米国籍の上場投資信託(ETF)です。
 米国株式市場の大型株から小型株まで網羅し、投資可能銘柄のほぼ100%となる約4000銘柄で構成された時価総額加重平均型の株価指数CRSP USトータル・マーケット・インデックスに連動する投資成果を目指しています。
 米国に上場している株式のほぼ100%をカバーしているため、VTIに投資することは米国株のほぼ全体に分散投資しているのと同じになります。
 2022年7月31日時点で構成銘柄の中で組み入れ比率が高い銘柄は、1位がアップル、次いでマイクロソフト、アマゾン、テスラ、アルファベット、ユナイテッドヘルス・グループ、バークシャー・ハサウェイ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、エヌビディアとなっています。(エイチスクエア)
参考:こちら

ANAホールディングス|9202

 ANAホールディングスは、新型コロナウイルスの影響で大打撃を受けていましたが、直近の決算(2022年4-6月期)では旅客需要の回復などから黒字回復しています。

 国内線、国際線ともに利用客が回復基調にあるため、売上高が前年同期比76.2%増の3504.19億円となりました。本業のもうけを示す営業損益は13.21億円の赤字と、646.12億円の赤字となった昨年の同時期に比べて大きく改善しています。
 また、円安の影響でドル建て保有資産の価値が押し上げられ、最終損益は10.02億円の黒字と、2019年第3四半期以来の最終黒字を計上しています。

 なお、今月7日に外国人観光客の添乗員を伴わないツアーが認められ、入国者の上限を一日5万人にするなど水際対策が緩和されたことを受け、同社の10月の国際線の予約数が8月中旬比で2.7倍に増えたことが報じられています。さらなる水際対策の緩和を期待する声も高まっていますので、こうした機運が投資家の買い意欲を刺激しそうです。(エイチスクエア)
参考1:こちら 参考2:こちら 参考3:こちら

日本郵船|9101

 日本の海運最大手の日本郵船は、業績の先行きが警戒されています。
 同社の長澤仁志社長は、日経新聞の取材で「2022年末に向けてリセッション(景気後退)が避けられない。コンテナ船の狂乱も今年いっぱいで平時に戻る」、「23年は業績を支えてきたコンテナ船事業において変わり目の年となる」と述べています。

 同社の業績は好調で、2022年4-6月期では売上高は前年同期比33.4%増、純利益が同127.3%増となっています。
 しかし、同社の業績予想によると、2022年3月期下半期では売上高が前年同期比2.4%減、純利益が同51.5%減になるとみられています。(エイチスクエア)
参考1:こちら 参考2:こちら 参考3:こちら

記事作成:2022年9月14日

本資料のご利用にあたり、お客様にご確認いただきたい事項を、以下に記載いたしました。
ライター:佐藤 隆司(プロフィールはこちら

PayPay証券アプリはこちら
PayPay証券アプリはこちら
PayPay証券アプリダウンロードはこちら
PayPay証券アプリダウンロードはこちら
PayPay証券で投資信託始めよう
PayPay証券で投資信託始めよう
PayPay証券のTwitter(ツイッター)はこちら
PayPay証券のTwitter(ツイッター)はこちら

《ライターによる宣言》
私、佐藤隆司は本調査資料に表明された見解が、対象企業と証券に対する私個人の見解を正確に反映していることをここに表明します。
また、私は本調査資料で特定の見解を表明することに対する直接的または間接的な報酬は、過去、現在共に得ておらず、将来においても得ないことを証明します。

《利益相反に関する開示事項》
●エイチスクエア株式会社は、PayPay証券株式会社との契約に基づき、PayPay証券株式会社への資料提供を一定期間、継続的に行うことに対し包括的な対価をPayPay証券株式会社から得ておりますが、本資料に対して個別に対価を得ているものではありません。
また、銘柄選定もエイチスクエア株式会社独自の判断で行っており、PayPay証券株式会社を含む第三者からの銘柄の指定は一切受けておりません。
●執筆担当者、エイチスクエア株式会社と本資料の対象企業との間には、重大な利益相反の関係はありません。

金融商品取引法に基づく表示事項
●本資料をお客様にご提供する金融商品取引業者名等
商号等:PayPay証券株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2883号
加入協会:日本証券業協会
指定紛争解決機関:特定非営利活動法人証券・金融商品あっせん相談センター

●リスク・手数料相当額等について
証券取引は、株価(価格)の変動等、為替相場の変動等、または発行者等の信用状況の悪化や、その国の政治的・経済的・社会的な環境の変化のために元本損失が生じることがあります。
お取引にあたっては、「契約締結前交付書面」等を必ずご覧いただき、「リスク・手数料相当額等(https://www.paypay-sec.co.jp/service/cost/cost.html)」について内容を十分ご理解のうえ、ご自身の判断と責任によりお取引ください。

免責事項等
●本資料は、投資判断の参考となる情報の提供を目的とし、投資勧誘を目的としたものではありません。投資の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってください。
●本資料は、信頼できると考えられる情報源に基づいて作成されたものですが、基にした情報や見解の正確性、完全性、適時性などを保証するものではありません。本資料に記載された内容は、資料作成日におけるものであり、予告なく変更する場合があります。
●本資料に基づき行った投資の結果、何らかの損害が発生した場合でも、理由の如何を問わず、PayPay証券株式会社及びエイチスクエア株式会社は一切の責任を負いません。
●電子的または機械的な方法、目的の如何を問わず、無断で本資料の一部または全部の複製、転載、転送等は行わないでください。

PayPay証券株式会社
https://www.paypay-sec.co.jp/
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第2883号