復活に期待したい「EV（電気自動車）」関連5銘柄
この記事でわかること
・主要先進国では、2040年ごろにガソリン車の販売を禁止する方針
・半導体不足は解消傾向、市場の期待が低下している今こそEVに注目
環境にやさしいEV（電気自動車）とは？
EV（電気自動車）は、二酸化炭素（CO2）排出削減の大きな手段として、世界各国で実用化に向けた取り組みが進められています。それに伴って、市場規模は緩やかに拡大を続けており、2022年にはついに自動車販売の約10％をEVが占める状況となったとの報道もありました。
主要先進国では、2030年から2040年をめどに、ガソリン車やディーゼル車などの販売を禁止する方針を打ち出しています。そのため、EV市場は中長期的に確実な成長が期待されています。今回、販売シェアが10％にまで高まってきたことで、今後は量産効果による販売価格の値下げなども想定され、より、成長スピードが速まっていきそうです。
市場の期待感が低下した今こそ注目
ここ数年、EVは株式市場で期待の高いテーマとされてきました。ただ、足元では、半導体不足などによる自動車の生産調整の動き、さらには電力料金の高騰によって、期待感がやや低下してきている印象もあります。EVの世界最大手であるテスラ（TSLA）の株価も、2021年末と比較して半値以下の水準にあります。
さらに日本では、EVのシェアは3％ほどにとどまっている状況で、各国と比べても極めて普及率は低い状況にあります。要因としては、電力を充電する設備の整備が進んでいないこと、ハイブリッド車の競争力が高くEVへの注力度合いが相対的に低かったことなどが挙げられます。
ところが今回、トヨタ自動車では、これまでハイブリッド車と兼用だったプラットフォーム（車体）を、EV専用の基本設計にすることに見直したようです。初期の開発コストはかかりますが、「EVへの本気」と受けとめることができます。また、政府では2023年にも急速充電器の規制を大きく緩和して、充電設備の不足を解消させていく方針としています。
このような官民挙げての取り組みは、国内でのEV普及率の高まりへとつながっていくものと考えられます。また、世界的にも、半導体不足の問題は徐々に解消しており、近いうちには電力料金もピークアウトしていくと見られることから、再度EVへの関心が高まる場面も近そうです。市場の期待が低下している今こそ、注目したいテーマではないでしょうか。
トヨタ自動車 | 7203
2022年の世界新車販売台数は3年連続でトップ。
2030年にEVの世界販売台数350万台（年間自動車販売台数の約3分の1）を目標とする。
ガソリン車やハイブリッド車向けの延長線上だったEV戦略を転換し、次世代EV向けの専用車台をゼロから開発する方針。
パナソニック | 6752
総合家電の大手企業。
2022年1-9月車載電池の世界シェアは第4位で、テスラと共同でリチウムイオン電池工場を運営。
2028年度にかけて車載電池の生産能力を現在の3～4倍に拡大する目標を掲げ、2024年度中の生産開始を目指して米カンザス州に新工場を建設。
三井ハイテック | 6966
モーターコアとリードフレームが主力製品。
モーターコアは電動車の性能を左右するモーターの中核部品であり、約4割の世界シェアを握っている。
EV車向けにモーターコアが急成長中、中期計画では2025年1月期営業利益300億円目標（2022年1月期150億円）。
テスラ | TSLA
EV世界販売の最大手企業。
2022年のEV世界販売台数は約131万台で前年度比4割の増加となっている。
2022年10月以降、相次いで主力車種の値下げに踏み切る。
ネバダ州の電池工場に36億ドルを追加投資、初の電動トラック量産工場も新設する計画。
エヌビディア | NVDA
米国の大手半導体メーカー。
自動運転に適した車載半導体に強みを持ち、EV+自動運転車向けに製品の採用が拡大の方向。
2023年1月にはEV製造で台湾の鴻海精密工業との提携を発表、電子制御ユニットを生産する模様。
記事作成日：2023年1月26日
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