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〝偉人〟は男性ばかりなのか 道徳教科書のジェンダーバイアスを危惧する

戦前の修身教育と道徳の教科化への道

 アジア・太平洋戦争終結(敗戦)後、GHQ占領下でそれまで国民学校初等科と高等科(現在の小学校および中学校1・2年にあたる。1941年以前は尋常小学校と高等小学校)でおこなわれていた「修身」の授業は、教科書とともに廃止させられた。

 1871年(明治4年)に文部省が設置されると、72年に学制が定められ全国各地に小学校が設立されていった。修身はいわゆるモラルを身につける教科であるが、学制開始当初から存在した。はじめのうちは教科書そのものが存在しなかったから、教科書は自由発行・自由採択だった(中村紀久二『教科書の社会史』岩波書店、1992)。文部省自身が教科書を編纂したり外国の教科書を翻訳したりして提供することもあったが、それ以外にも各学校や教員が独自にさまざまな教材をつくって教えたのである。しかし、文部省としては学校ごとに教える内容がまちまちでは困る。そこで1880年(明治13年)に、「改正教育令」が発令されて、学校で教えるべき内容を政府が示し、それに沿って教科書会社が教科書を編纂することになった。

 もうひとつ、この教育改正令では「修身」が教える教科リストのトップに置かれ、修身教育の基本方針は「万世一系の天皇による統治」という日本の国体に則り、児童・生徒に尊王愛国の精神を身に着けさせることとされた。同時に授業時限数も大幅に増やされ、検定制度も取り入れられた。国が国民のモラルのあり方を決め、それを身につけるよう求めたのである。

 さらに1890年(明治23年)の明治天皇による「教育勅語」(正式には「教育ニ関スル勅語」)渙発(天皇の発布した文書を広く知らしめること)後は、「修身」は教育勅語の趣旨に基づいて児童を教え導き、天皇や皇室への忠誠と敬愛、愛国心を身につけ、国に対する臣民の責務を理解・体得させるための科目として位置づけられた。以後、修身は学校で教えるすべての教科の前に置かれ、修身こそが教育の根本とされた。いわば修身は、日本国民(臣民)がもつべきモラルを示した教育勅語という鋳型に児童たちをはめ込む役目をもっていた。

 教育勅語の主旨は最終的に「一旦緩󠄁急󠄁アレハ義勇󠄁公󠄁ニ奉シ以テ天壤無窮󠄁ノ皇運󠄁ヲ扶翼󠄂スヘシ 是ノ如キハ獨リ朕󠄂カ忠良ノ臣民タルノミナラス又󠄂以テ爾祖先ノ遺󠄁風ヲ顯彰スルニ足ラン」に帰結する。その前に並べられた徳目、すなわち、父母を大切にするのも、兄弟や夫婦が仲良くするのも、まわりの人にやさしくするのも、勉強して人格を磨き世の中の役に立つのも、みな、危急のときには勇気をふるってその身を天皇とお国に捧げるため。なぜならばこの国は、万世一系の天皇がいて、その天皇を敬愛する臣民がいて、いまのような素晴らしい国につくり上げたものだから。したがってこれからも臣民は天皇を支え、力を合わせてこの国の体制(国体)が永遠に続くように努力し、国の外にもこの国の素晴らしさを伝えていかなくてはならない。それこそが臣民の務めだというわけである。

 その臣民像に合致するものとして、修身教科書に頻繁に取り上げられたのが、二宮金次郎(尊徳)である。親を助けて働き、努力してえらくなり、貧しい農民に自助努力と協力を解き、かつ体制には逆らわない、まことに都合がよい〝人物像〟だったのだ。いや、金次郎のなかの都合のよい部分を取り上げ、強調したのだった。それによって、教科書のなかに描かれた(実際とは異なる)金次郎像が独り歩きすることになる。

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修身教科書に掲載された二宮金次郎の逸話。この話は2014年の小学校道徳にも掲載された。

GHQによって否定された修身教育と復活の動き

 日清・日露の戦争を経て、日本が軍事大国として台頭していくにつれ、修身教育は子どもたちを、体制に従順で、天皇や国のために死をも恐れぬ兵士として育て上げるためのテキストとなっていった。それゆえに、修身が戦争の遂行に果たした役割はきわめて大きいと戦勝国の側は考えた。敗戦後天皇は人間宣言をし、教育勅語は他の勅語・詔書などとともに国会で排除または失効確認された。修身はその根拠を失ったのである。

 1947年(昭和22年)に制定された教育基本法下では、道徳(修身)教育は全教育課程を通じておこなわれるものとされた。これは、占領末期に訪日したアメリカの教育使節団のレポートに基づいている。以後、道徳(修身)という教科は、学校から消えた。ただ、二宮金次郎は「民主主義者」という新しい衣をまとって、GHQに評価されたのだ。明治から敗戦後の二宮金次郎をめぐる事情については拙著『二宮金次郎とは何だったのか』(西日本出版社)をお読みください。

 しかし、修身教育を復活させようという動きは、ずっとつきまとっていた。その多くは、戦前のように、国民に国体に基づいた愛国心をしっかりと植え付けるべきだと考える人々によるものだった。彼らは、日本国憲法とともに教育基本法や学校で教える教科内容も、占領軍によって押しつけられたものだと主張してきた。その動きが具体化したのは、安倍晋三元首相の母方の祖父で、英米宣戦布告時に東条英機内閣の商工大臣を努めていた岸信介が首班となった内閣でのことだ。岸の意を受けた文部大臣の松永東が主導して1958年(昭和33年)に学校教育法施行規則が改正され、小・中学校で週1時間以上の「道徳の時間」が実施されるようになった。「団塊の世代」以後の世代が受けた道徳の授業は、この「道徳の時間」で、ただし決まった教科書はなく成績評価もなかった。以後も道徳の正規化(教科化)の動きはつづいた。1989年に改定された学習要領では道徳教育の強化・重点化が、愛国心が強調されるようになった。

 さらに、2006年12月には教育基本法が改正され、条文の中に「公共の精神」や「伝統の継承」、「伝統と文化の尊重」、「我が国と郷土を愛する態度」などの項目が、教育の目標として盛り込まれた。改正教育基本法が成立したのは、改正岸信介の孫、安倍晋三内閣(第一次)の時である。安倍首相はさっそく教育再生会議を立ち上げる。その最終報告書には、「徳育(道徳教育)の教科化」が盛り込まれたが、これは実施が見送られた。しかし、民主党政権を経て政権に復帰した第二次安倍内閣の下、あらためて設置された教育再生実行会議が、2013年に再度道徳の教科化を提言、これを受けて中央教育審議会は、道徳を「特別の教科」に格上げすることを決定した。

 このようにして、2018年度に小学校で、2019年度には中学校で、「特別の教科 道徳」の授業がおこなわれることになった。「道徳の時間」から実に60年、祖父から孫へと三代を経て、道徳は正規の教科に昇格したのである。

道徳教科書に再登場した二宮金次郎

 1990年代から2000年代にかけて、神戸連続児童殺傷事件(1997年、犯人は犯行当時14歳の少年)や、栃木女性教師刺殺事件(1998年、同じく13歳の少年)など、少年による凶悪な犯罪が繰り返し起こった。また90年代以降は、学校における「いじめ」も大きな社会問題になった。こうした状況を背景に、文部科学省は、2002年に「道徳の時間」の補助教材として「心のノート」(小学校1・2年生用は「こころのノート」)を作成し、全国の小・中学校に配布した。

 「心のノート」は、その後2009年と、2013年に改訂され、2013年の改訂では名称が「私たちの道徳」(小学校1・2年生用、同3・4年生用は「わたしたちの道徳」)に変更された。この「私たちの道徳」には、「読み物」が数多く掲載されていて、読み物を読んで、その内容について考えたり、話し合ったり、家や近所で話を聞いたりして、それぞれの話の最後にある空欄に、その内容を書き込むという体裁になっている。

 その1・2年生用に、「小さな ど力の つみかさね」というタイトルで、二宮金次郎の話が取り上げられている。貧しい農家に生まれたこと、早くして父や母を亡くし、伯父の家に預けられたこと、そして忙しく働くなかで夜勉強するために、菜種を育てそれを油に換えてもらったこと、20歳で家を再建したことなどが描かれている。その内容は、戦前の修身教科書とほとんど変わるところがない。

 さらに、道徳の教科化にともなって2017年に採択された小学校道徳教科書でも、八社のうち四社でやはり二宮金次郎が取り上げられていたのである。うち一社は「小さな ど力の つみかさね」(2年生)というタイトルで、内容も「わたしたちの道徳」をほぼそのまま踏襲した。ほかの3社も、「二宮金次郎の働き」(4年生)、「わらじ作り」(3年生)、「すり切れたわらじ」(6年生)と、幼少期の金次郎少年の姿を紹介している。

 そもそも幼少期の金次郎の逸話は、すべてが事実というわけではなく、弟子が創作したり、脚色を加えたりしたものであることがわかっている。しかし、そうしたことにはおかまいなしに、そして戦前の修身教科書でどのような意図をもって教えられたかの検証もなく、(文科省のタネ本どおりに)金次郎は教科書に書かれ、検定をとおり、採択された。

男性に偏った教科書の登場人物

 といった批判をいくつかの雑誌に発表した。それが教科書出版社に届いたのかどうかは知らないが、2023年に検定をとおった6社(2024年から使用されている)の小学校道徳教科書で二宮金次郎を取り上げたものは皆無だった。なお、中学校教科書では7社のうち1社で金次郎を取り上げているが、曽比村(現・小田原市曽比)の再建を取り扱ったもので、幼少期の物語やその後の立身出世を描いたものではない。

 道徳教科書を読んでもうひとつ気になっていたのが、取り上げられる人物が、あまりに男性に偏っているということだった。2014年から使用された8社の全48教科書に登場する実在の人物(いわゆる偉人・著名人・達人の類)だけに限って数え上げてみたところ、80%以上が男性であった。ただ、教科書会社によってちがいがあって、1社だけはほぼ半々だった。この会社は、意図してジェンダーバランスに配慮していたと思われる。その分、他社の教科書だけで見ると男性比率はより高かった。

 さらに、2024年度から使用されている小学校の「特別の教科 道徳」教科書──前述のように2社減って6社36教科書──をざっとチェックしてみた。その結果、75.4%が男性だった。つまり女性は4分の1以下だ。前回より改善したとはとてもいえない。前回男女比率がほぼ1対1だった会社の教科書も、残念ながら今回は3対1で全体の傾向と同じだった。取り上げられる女性も、ヘレン・ケラーとアニー・サリバン、ナイチンゲールのように、従来(「道徳の時間」時代)からよく取りあげられてきた女性に加え、オリンピック・パラリンピック選手などスポーツ選手が目立つ。そもそも文科省が編集したタネ本から取った話が多いのである。

 そうしたなかでも、アメリカにおける黒人(アフリカ系アメリカ人)公民権運動の指導者マーティン・ルーサー・キング・ジュニア牧師でなく、運動のきっかけをつくったローザ・パークス(女性)を中心にした物語を掲載した教科書もあったし、女性で2人目のアメリカ連邦最高裁判事として性差別の撤廃などに大きな功績のあったルース・ベイダー・ギンズバーグを紹介した教科書もあり、工夫も感じられた。しかし、掘り起こせばまだまだ「女性の偉人」はたくさん存在するはずだ。

 このようにいくつかの取り組みはあるものの、全体としては「偉い人は男性」という偏見を子どもたちにもたせてしまわないか、懸念を抱かざるをえなかった。「女性は理系が苦手」というこの社会に存在する思い込み(ジェンダーバイアス)が、理工系学部、研究者や技術者への女性の進学、進出を妨げている一因といわれるが、そもそも道徳教科書に取り上げられる人物が男性ばかりでは、子どもたちに偏見を植えつけてしまわないだろうか。

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