葬儀費用も内容も納得の家族葬にするには？費用相場と注意点も解説
＜こんな人におすすめ＞
・葬儀について詳しくわかっていな方
・葬儀費用っていくらぐらいかかるのか知りたい方
・葬儀の内容について悩んでいる方
家族の葬儀のかたちを選ぶときや自分の葬儀を考えたときに、「一般的な葬儀にするか」「家族葬がよいか」と悩んだ経験がある方もいるのではないでしょうか。
家族葬は比較的新しい葬儀のかたちなので「葬儀費用はいくらになるのか」「納得できる内容になるのか」など分からないことも多いでしょう。そこでこの記事では、家族葬の相場や注意点、メリット、デメリットなどを紹介します。家族葬の特徴を理解できれば、費用も内容も納得できる葬儀にするための方法が見つかるでしょう。
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家族葬の葬儀費用の相場
ここでは家族葬の全国的な平均相場を紹介します。葬儀の相場は家族のかたちや親戚との付き合い方、地域による物価の高低差も影響するものです。しかし、全国的な平均を知っていれば、ほかの葬儀のかたちと比較検討するときの手助けになるでしょう。
平均相場は110万円前後
（※1対象期間：2021年2月～2022年5月 2022年5月 自社調べ）
（※2対象期間：2021年5月～2022年5月 2022年5月 自社調べ）
（※3対象期間 2021年2月～2022年3月 2022年4月 自社調べ）
（※4対象期間：2021年3月～2022年3月 2022年4月 自社調べ）
地域差はありますが、小さなお葬式が行った調査では、家族葬にかかる費用総額の全国平均は約110万円※1という結果になりました。葬儀の内容は風習や慣習などによって、地域ごとに異なります。これが家族葬でも地域ごとの相場の違いに出ていると考えてもよいでしょう。特に通夜振るまいなど飲食を伴うものを行う地域かいなかは、相場に大きな影響が出る要因のひとつだと考えられます。
一般的な葬儀との比較
家族葬にかかる費用の全国平均は約110万円※でしたが、形式を限定しない葬儀全般の全国平均は約127万円※です。（※対象期間：2021年2月～2022年5月 2022年5月 自社調べ）家族葬のほうが約17万円安くなりますが、その理由はどこにあるのでしょうか。
例えば、一般葬の場合は参列者の数が多いため、広い式場を確保する必要があります。また対応するスタッフの数も多くなったり、返礼品や飲食費も増えたりすることなども相場に差が出る要因でしょう。
家族葬は増加傾向にある葬儀のかたち
小さなお葬式が行った調査では、実際に行われる葬儀の割合として、家族葬は全体の約65.5％※、一般葬は全体の約19.5％※でした。このことから、小規模葬儀がスタンダードになってきているといえるでしょう。
（※【第1回調査】家族葬にかかる費用相場（全国編））
家族葬のメリット
家族葬を望む方が増えていることは事実ですが、どのような点に魅力を感じて選ばれているのでしょうか。ここでは費用面と精神面でのメリットを紹介します。いずれもケースによって程度の差はありますが、少なからず負担は少なくなるでしょう。
葬儀費用を抑えられる
家族葬の大きな特徴は参列者の人数が少ないことです。内容や規模にもよりますが、参列者の数が少なければ、飲食費や返礼品の数も減ります。そのため参列者が多い一般葬より費用を抑えることが可能でしょう。通夜振るまいなどの会食を行わない地域の費用は、さらに安くなるかもしれません。
ただし、これは人数分の費用が減るということです。人数が減っても、高い料理や品物を選んで1人分の費用が高ければ、手ごろなものを選んだ一般葬とあまり差がなくなってしまう可能性もあります。
遺族の負担が少ない
家族葬は少人数で行うため、参列者は親族を中心に気心のしれた方に絞られることが多いでしょう。故人とは交流があっても、遺族は面識のない方も多く参列する一般葬に比べて、遺族の負担は少なくなります。
また、規模が大きい一般葬は多くの方の手を借りるため、その分挨拶や気配りもしなければなりません。対応に追われるあまり、故人との別れの時間を十分にとれないこともあるでしょう。故人と向き合う時間をつくるために、家族葬を行うという選び方もあります。
家族葬のデメリット
家族葬のメリットを解説しましたが、デメリットもあります。社会的に執り行われる数が増えているとはいえ、よいことばかりではないことも把握しておきましょう。葬儀後に後悔することがないよう、ここではデメリットを紹介します。メリット、デメリット、どちらも理解したうえで、どの葬儀を選ぶかを決めましょう。
理解を得られないことがある
家族葬を希望する方は増えていますが、日本の葬儀の主流は一般葬です。家族葬自体がまだ新しい葬儀のかたちなので、そのような葬儀があることを知らない方もいるかもしれません。
そのため、家族葬を選ぶことに理解を得られないこともあるでしょう。葬儀に呼ばれなかった方が気分を害する可能性も考えられます。後にトラブルを起こさないためには、家族や親族でよく相談することが大切です。周囲の理解を得られるよう、丁寧に準備を進めましょう。
後から弔問を受けることが増える
家族葬は参列者の人数が限られるため、周囲にはあまり知らせずに行います。故人が亡くなったことは、その後改めて知らせるため、連絡を受けた方が自宅に弔問に訪れる機会が増えるかもしれません。
葬儀でなら、受付の方や葬儀会社のスタッフが対応してくれることも、弔問では自分だけで対応しなければならず、大きな負担になる可能性があります。香典をいただいた場合は香典返しも用意しなければなりません。
家族葬を行う際の注意点
家族葬を選んで後悔したり不安になったりしないために、事前に注意点をおさえておきましょう。参列者や連絡する方の範囲に気をつけることがポイントです。きちんと配慮できないと、後でトラブルになるかもしれません。
参列者の範囲を決める
家族葬を行うと決めたときにまず頭を悩ませる問題が、参列者の範囲を決めることでしょう。一般的には、家族や親しい親戚、友人が参列します。家族葬という名前ですが、家族だけが参列するわけではありません。
どの方に参列してもらうかには葬儀後の人間関係が悪くならないよう、角が立たないような配慮が必要です。
人数も明確な制限はありません。家族のみ数人が参列することもあれば、故人の友人も含めて20人~30人程度が参列することもあるでしょう。
家族葬の旨を連絡する範囲を決める
参列者を決めたら、参列しない方への連絡も考える必要があります。大切なのは、連絡するのは葬儀の前か後か、誰に連絡するのかということです。
家族葬の場合、参列しない方へは事後報告になるケースが多いでしょう。事前に知らせると、予定外の参列者が増えて対応に苦慮する可能性があるからです。この場合は葬儀後に挨拶状や喪中はがきで「故人の遺志により家族葬を行った」などと伝えしましょう。
ただし、特に故人と親しい関係にあった親族や友人には、参列はお断りするものの、事前に知らせたほうがよい場合もあります。
参加人数が増え過ぎないようにする
葬儀会社のプランを利用する場合、参列者数の上限が決まっていることがあるので注意しましょう。料金を設定するにあたり、人数に応じた会場や食事、返礼品などを想定しているためです。
ただし、場合によっては人数が増えても追加料金などで対応できるかもしれません。人数が上限を超えてしまいそうなときは相談してみましょう。葬儀会社はさまざまなプランを用意していますから、家族葬に限らず臨機応変に最適なプランを提案してくれることもあります。
普通の葬儀のほうがお得になることも
人間関係を考えると参列者の人数を絞り切れないこともあるでしょう。家族葬で費用を抑えようとしても、参列者が増えすぎると遺族が負担する金額が大きくなります。場合によっては、一般葬にしたほうがお得だということもあるでしょう。
家族葬だからといって、必ず一般葬より安くなるとは限りません。A葬儀会社の一般葬が、B葬儀会社の家族葬より安いということもありえます。内容や費用など、総合的に考えて納得できる葬儀会社とプランを選びましょう。
香典で家族葬の葬儀費用はまかなえる？
香典で家族葬の葬儀費用がまかなえると、遺族の経済的な負担が少なくなりますが、実際はどうなのでしょうか。内容や参列者の数などにより費用が変わるため一概にはいえませんが、「香典で葬儀費用がまかなえるのか」を紹介します。
香典だけで葬儀費用をまかなうのは難しい
結論からいうと、ほとんどのケースで香典だけでは葬儀費用をまかなえません。香典は、その半額を目安に返礼となる香典返しを贈ります。そのため、遺族のもとに残る香典は総額の半分になり、すべてを葬儀費用にあてても全額をまかなえない場合がほとんどです。
家族葬は葬儀自体の費用を抑えられますが、参列者の人数も少なくなるため香典の額も少なくなります。香典だけで葬儀費用全てをまかなうのは難しいでしょう。
家族葬でもらえる香典の相場
参列者の年齢や故人との関係性にもよりますが、受け取る香典の総額相場は平均で約38万円です。参列者が用意する香典の相場は友人なら5,000円、親戚は1万円、兄弟姉妹は3万円、親なら10万円、祖父母で1万円程度と、一般葬と同じと考えてよいでしょう。参列者が少ない分、総額の平均相場は低めになります。
一方で、家族葬の場合は香典を辞退するケースも珍しくありません。その場合は、葬儀の連絡をする際に明確に参列者に伝えましょう。
家族葬の葬儀費用を抑えるには
家族葬の費用は一般葬に比べると抑えることができる傾向にありますが、安い金額ではありません。遺族には経済的な負担がかかります。可能であればできるだけ費用を抑えたいと思う方もいるでしょう。ここでは、負担を少しでも軽くするための方法を紹介します。
会食をしない
関東地方を中心に通夜の通夜振るまいや葬儀後の精進落としなど、葬儀で会食をするのが一般的な地域も多くありますが、家族葬の会食は必須ではありません。会食の席を用意しないことで費用を抑えられます。
家族葬の参列者は家族や気心の知れた親族や知人であることが一般的です。普段からよく顔を合わせている関係性であれば、特別に会食の席を用意しなくても大きな問題にはならないでしょう。
ただし、会食には故人の代わりに参列者をもてなす意味合いもあります。会食を用意しない場合、なにか代わりになるものを用意してもよいでしょう。ビール券や商品券などを渡すこともありますが、こうしたものを用意しても会食するよりは費用を抑えられます。
無宗教葬にする
菩提寺がなければ、宗教儀礼を行わない無宗教葬にすることで費用を抑えられます。無宗教葬には決まったかたちがありません。読経料やお布施などの全国的な平均相場は約47万円のため、これをなくせば大幅な負担軽減になるでしょう。
ただし、費用の負担を減らしたくても、菩提寺と付き合いがある方が無宗教葬にすることは困難です。宗派の形式に則った葬儀を行わなかった場合、菩提寺のお墓へ納骨が認められないかもしれません。無宗教葬を行った場合の供養方法には永代供養や海洋散骨などがあります。
まとめ
家族葬は一般葬よりも費用が安くなる傾向はありますが、参列者の数や葬儀の内容によっては逆に高くなる可能性もあります。また、家族葬はまだ新しい葬儀のかたちのため、理解が得られず戸惑うこともあるでしょう。
小さなお葬式ではさまざまなプランを用意し、専門スタッフが葬儀に関する相談も受け付けています。家族葬に関して分からないことや迷うことがあれば、小さなお葬式にご相談ください。
葬儀をお急ぎの方は「0120-215-618」までお電話ください。
