【急性腰痛の診断】画像検査

■AHCPR(アメリカ医療政策研究局)が作成した
『成人の急性腰痛診療ガイドライン』では

急性腰痛の診断について
【初期評価】
【画像検査】
【その他の検査】

ごとにエビデンスレベル(科学的根拠の確証度）を明記して勧告を出している。

【画像検査】

1：単純X線撮影は、最近の重度外傷(全年齢)・最近の軽度外傷(50歳以上)・長期のステロイド服用・骨粗鬆症・70歳以上というレッドフラッグがなければ、1ヶ月以内の急性腰痛の検査として推奨しない(確証度B)。

2：腰椎の単純X線撮影は、最近の重度外傷(全年齢)・最近の軽度外傷(50歳以上)・長期のステロイド服用・骨粗鬆症・70歳以上というレッドフラッグがある場合、骨折を除外するために推奨する(確証度C)。

3：単純X線検査にCBCとESRの併用は、がんや感染症の既往・37.8℃以上の発熱・静注薬の乱用・長期のステロイド服用・安静臥床で悪化する腰痛・原因不明の体重減少が存在する場合、腫瘍と感染症の鑑別に有効(確証度C)。

4：腫瘍や感染症を疑わせるレッドフラッグ(危険信号)が存在する場合、単純X線撮影で異常所見がなくても骨スキャン、CT、MRIが必要となる可能性がある(確証度C)。

5：斜方向からの腰椎単純X線撮影を日常的に行うことは、放射線被曝の影響を考えれば成人には推奨できない(確証度B)。

6：馬尾症候群や進行性の筋力低下のある患者は緊急手術が必要となる可能性があるため、CT・MRI・ミエログラフィー・CT-ミエログラフィーの緊急検査を推奨する。緊急検査の実施は外科医と相談して決定すべき。(確証度C)。

7：脊椎腫瘍・感染・骨折・その他の占拠性病変の存在が強く疑われる場合は、CT・MRI・ミエログラフィー・CT-ミエログラフィーによる検査を実施することが推奨される(確証度C)。

8：重篤な疾患を示唆するレッドフラッグがある場合を除き、腰痛発症後1ヶ月以内のCT・MRI・ミエログラフィー・CT-ミエログラフィーは推奨しない。発症１ヶ月後に重篤な疾患の鑑別や手術を検討する場合には容認(確証度B)。

9：腰椎外科手術の既往歴のある急性腰痛患者において、腰椎外科手術による瘢痕組織と椎間板ヘルニアを鑑別するための画像検査にはMRIを用いる(確証度D)。

10：ミエログラフィーとCT-ミエログラフィーは侵襲的な検査であり、合併症のリスクを増大させることから、外科手術を前提とした特別な状況に限って行われるべき画像検査である(確証度D)。

11：CTとMRIのスライス幅は0.5cm以下で椎体終板に平行。MRIの磁界強度は0.5T以下。ミエログラフィーとCT-ミエログラフィーは水溶性造影剤。これらの画像検査の調書は放射線科医の報告を基に作成(確証度B)。

12：骨スキャンはレッドフラッグが認められる急性腰痛患者の評価に推奨するが、妊娠中は禁忌である(確証度C)。13：サーモグラフィーは急性腰痛患者の評価に推奨できない(確証度C)。

13：椎間板造影(ディスコグラフィー)は侵襲的な検査である上にその解釈も曖昧なため、急性腰痛患者には推奨できない。他の非侵襲的検査(CT・MRI)を行うことで、椎間板造影による合併症は回避可能である(確証度C)。

14：腰部椎間板ヘルニアによる神経根障害が疑われる患者に対するCTディスコグラフィーは、合併症のリスクが増大するために他の画像検査（CT、MRI）以上には推奨できない(確証度C)。

15：鍼筋電図(EMG)とH反射は腰痛の有無に関わらず下肢症状が1ヶ月以上続く患者の神経機能障害の査定に有益と考えられる(確証度C)。

16：理学検査で神経根症状の存在が明白なら電気生理学的検査は推奨しない(確証度C)。

17：急性腰痛患者の評価に体表EMG(筋電図)とF波テストは推奨できない(確証度C)。

18：SEPs(脊髄誘発電位)は脊柱管狭窄症と脊髄ミエロパシーが疑われる場合の評価に有用と考えられる確証度C)。

19：心理的・社会的・経済的因子は腰痛発症と治療成績に大きな影響を与える(確証度D)。

20：レッドフラッグがないのに日常生活が困難な場合、検査や治療を追加する前に非現実的な期待や心理社会的因子を検討する(確証度D)。