・線維輪断裂 ・脊椎分離症 ・筋筋膜炎 ・線維筋痛症 ・椎間板症候群 ・腰部挫傷 ・脊椎炎 ・腰椎椎間板症 ・椎間関節症候群 ・変形性関節症 ・腰部捻挫 ・変形性脊椎症 ・椎間板障害/破壊・脱臼 ・サブラクセーション と腰痛との関連は明確でない。
■腰痛には労災補償証明書に用いる適当な分類が存在しない。 椎間板変性や 変形性関節症は 単なる加齢変化に過ぎず、 根拠のない診断分類（特に損傷という語）が腰痛による活動障害を慢性化している。
■腰痛の大部分は損傷や反復的外傷に起因するというエビデンスがない。 就労不能を招く腰痛を損傷のせいにする社会構造は医原性かもしれず、 自分ではどうにもできないという気持ちを植えつけ、 あらゆる改善の試みを妨げてきた。
■大手航空会社の手荷物ハンドラー642名を対象に、 ・重量挙げ用ベルト群 ・1時間のトレーニング群 ・ベルト＋トレーニング群 ・無介入群 を比較したＲＣＴによると、 ４群間の ・腰痛発症率 ・欠勤日数 ・就労制限日数 ・労災申請件数 に差はなかった。
■ウォールマート168店舗の13,873名を対象にした６ヶ月間におよぶ世界最大規模の前向きコホート研究によると、 腰サポートベルトは 資材運搬従事者の腰痛発症率も腰痛による労災件数も減少させないことが明らかとなった。
■椎間関節および椎間板に起因する疼痛を臨床的に診断することは不可能であり、 せいぜい憶測をする程度に過ぎない。 なぜなら、 ・椎間板変性 ・変形性脊椎症 ・椎間関節症候群は疼痛と相関しておらず、 まったく症状が見られないことが多いからだ。
■ほとんどの腰痛研究者は、 これまで腰痛に対して過剰診療が行なわれてきたこと、 そして今それをやめる時期に来ていることに同意している。 危険信号（レッドフラッグ）の探究を越えて疼痛の身体的原因を追求するのは逆効果の可能性がある。
■過去百年間の腰痛に関する話題のほとんどは整形外科的な解釈と治療の話で、 解剖学的損傷とそれを治す方法を見つけ出そうとしてきたが、 こうした非常に機械的（mechanical）な方法は失敗だったことが判明している。
■腰下肢痛のある椎間板ヘルニア患者440名を対象とした 労災補償と治療成績に関する４年間にわたる前向きコホート研究の結果、 手術群も保存療法群も労災補償を受けている患者は腰痛・下肢痛・ＱＯＬの改善率が低いことが判明。
■ＯＳＨＡ（米国労働安全衛生局）は 「肉体労働がＭＳＤ（筋骨格系疾患）の主な原因であり、人間工学的介入によって肉体的負担を軽減すればＭＳＤを予防できる」 と根拠のない時代錯誤の提案を発表している。 これは医学界への不法侵入。
■疼痛は組織の損傷によって生じるもので、 その損傷がやがて機能障害や活動障害および身体障害につながる可能性があり、 もし損傷が治癒すれば疼痛・機能障害・活動障害・身体障害が消失するという従来の疾患モデルは明らかに誤り。
■WHOのデータから５大陸14ヵ国のプライマリケアを受診した 25,916名の患者を抽出して行なった 身体症状とうつ病に関する国際的研究によれば、 うつ病患者の69％が主訴として筋骨格系などの身体症状を訴えていたことが判明。
■腰痛も下肢痛も経験したことのない健常者67名を対象にMRIで腰部を調べた結果、 ・椎間板変性 ・変形性脊椎症 ・椎間板ヘルニア ・脊柱管狭窄症 のような構造上の変化はごく一般的な所見であることが判明したことから、 手術の選択は慎重であるべき。
■肉体労働の負担を軽減させるための人間工学的介入は 腰痛や腰痛による就労障害を予防できなかったにもかかわらず、 職場での身体的負担が 腰痛やその他の筋骨格系疾患の原因だという 時代遅れの仮説を蘇らそうとする動きがある。
■これまでの腰痛研究で ・安静臥床の禁止、 ・不必要な画像検査を行なわない、 ・患者自ら腰痛に立ち向かう姿勢 が有効であることは判明しているものの、 医師は医療制度や営利的圧力に拘束されているために臨床現場で最善の腰痛治療が行なえない。
■臨床医は心理学的問題と不適切な信念や態度に対して警戒を怠ってはならないが、 その一方でプライマリケアの段階で心理・社会的因子（イエローフラッグ）を検出するための 最善のスクリーニング方法と戦略を明らかにする必要がある。
