【腰痛】活動性を維持するのが良い

■急性または再発性腰下肢痛に対する治療としての安静臥床（２～７日間）は、

疼痛緩和・回復速度・ＡＤＬ（日常生活動作）改善・欠勤日数という点で、

プラシーボや通常の活動より効果がない（★★★）。

■長期間にわたる安静臥床は、

身体衰弱・長期活動障害・リハビリテーション困難につながる可能性がある（★★）。

■必要に応じて鎮痛剤を投与し、

安静臥床を守らせて「痛みの程度に応じて」通常の活動に戻るかどうかを

決めさせる「従来型」の治療と比較して、

通常の活動を維持するよう指導した場合は、急性発作時の症状がより早く回復する（★★★）。

■短期間（数日～数週間）のうちに認知行動療法に基づいて段階的再活動化を実施した場合と、

段階的再活動化を単独で実施した場合を比べると、

疼痛と活動障害の回復速度に差はないが、

慢性的な活動障害の発生率と失業率が低下する（★★★）。

■患者を短期間のうちに通常の仕事に復帰させる計画を立て、

その計画に従って短期間に職場復帰するよう患者を指導した場合は、

欠勤時間や失業期間が短縮される可能性がある（★）。