【アダルトチャットレディ】海外サイトがなぜ危険なのか。安全に働くためには。

※この記事は法律・法令に反する行為を容認・推奨するものではありません。

まずはじめに一言。

アダルトに対するルールが曖昧な日本。この記事では「なるべく」私の政治的思想や陰謀論的な記述は避けたいと思っているものの「現状としてチャットという仕事を語るうえで眉唾物な情報を含むことはやむを得ない」と考えています。そのためこの記事を読んであなたがどう行動するかはあなた次第であり、一切の責任は負えません。そして私は全読者に「チャットレディなんてやらないで済むなら、やらないで欲しい」と考えております。

なぜ海外チャットが危険と言われているのか

この記事を読むほど事前に情報収集を行っているアナタならば既にご存じのことと思いますが、危険と言われる一番の理由は何と言っても、

「海外では性器露出OKだけど日本では違法！露出がバレれば逮捕されるから。」

アダルトサイト内で性器露出を制限しているのは日本ぐらいで、海外では普通にOKです。（ダメな場合はそもそもアダルトサイト自体が禁止である）

他のモデルが当然のように性器を見せているのにも関わらず自分は一向に見せなければ、見ている方はどう思うでしょうか？「ぼったくられた！」「詐欺だ！」「見れないなら価値はない」など思われるのではないでしょうか。もし最初に「見せられません」と言ったとしても、売り上げが悪くなれば心が揺らぐのではありませんか？絶対に見せないで稼ぐ覚悟と能力はありますか？

思うように稼げず焦っていると、その一線を越えてしまう事もあるでしょう。それが危険と言われる一番の理由です。

日本の性産業は建前で出来ている！ソープは本番あり？

ＡＶを見たことがある方なら知ってると思いますが、洋物ＡＶはモザイクなんてないのに、FANZAなどで販売されている日本のＡＶ動画ではモザイクがかかっていますね。あれは「性器にモザイクかかってるから、わいせつ物を頒布してるとは言えないよね」という建前なのです。どう考えても裸の男女が絡み合ってたら性器が見えるかどうかに関わらず卑猥だろ！とツッコミたくなりますが、日本ってそんな国なんです。

「ソープランドは本番できるけどデリヘルは本番できない」って聞いたことがある女性もあるでしょう。これもすごく変な話なんですが、ソープランドはお風呂屋さん（部屋に必ず風呂がある）、風俗嬢は洗い子さん（あくまで背中を流したりマッサージする仕事）で、仕事中にたまたまお客さんと恋をしてしまったので、性行為しちゃった（自由恋愛）、料金は入浴とマッサージ等のサービス料貰ってるだけだから「売春じゃないよ！自由恋愛だよ！」という建前なんですね。

じゃあ、アダルトサイトも建前使えばいいじゃん！

それができないのはなぜかというと、「インターネット」が開放的であり新しすぎるから。

歴史があり地域の怖めな組織さんとの交流（最大限配慮した表現）があるソープランドは横の繋がりがあるからこそ穏便に建前を使えています。またアダルトビデオを制作しているＡＶ制作会社には、映像をチェックするための組織があり、そこが警察の天下り先だったから販売できた（モザイクを薄くしたことによりガサ入れがあり現在その組織は既に消滅）のです。

昔はそんな建前でどうにかなりましたが、今は摘発されればソープ経営者も簡単に捕まる時代です。そんな中、歴史も浅いチャットサイト、ましてや普通の一般女性が建前なんて言ったところで、警察から見たらどーでもいいですね。
また、密室で行うソープランドとは違いインターネットという開放的な場所であればスクリーンショットなどですぐに証拠を押さえられるのも理由の一つです。
（チャットの場合は現行犯でなければ逮捕出来ませんが、少なくとも目星をつける材料にはなるでしょう。）

海外サイトより実は日系海外サイトの方が危険！？

海外チャットサイトといえば巨大老舗サイトＭＦＣ(マイフリーカム)や業界最大手ＣＴＢ(チャッターベート)などが有名ですが英語が苦手な日本人にとってはとっつきにくいイメージが強くあまり話題にはなりませんね。

海外サイトとは別であえて挙げている「日系海外サイト」とは私が勝手にそう呼んでいるものです。これはＦＣ２やＤＸＬＩＶＥです。「会社自体は海外に置いているけど利用者のほとんどが日本人」というサイトです。実はこれが一番危険なのです。その話をする前に、チャットレディを逮捕するために必要な条件を知る必要があります。

どのように逮捕されるのか？そのポイント

１．生配信で性器露出を行う場合「公然わいせつ罪」が適用される。

録画した動画や写真を販売する行為は、わいせつ物頒布等の罪に問われますがライブ配信の場合はこれに該当せず公然わいせつ罪が適用されます。（会員が有料で録画できる場合はこれに当てはまらないと考えます）

２．通常、公然わいせつ罪は原則現行犯でなければ逮捕できない。

犯行後日逮捕される可能性は0ではありませんが、その場合はその証拠が必要になります。わざわざ警察が人を割いてサイトを監視するような事はしませんので「誰かから通報を受ける」などしないと動きませんし、通報をうけて見に行ったからと言って
「じゃあその人は実際にはどこにいるの？」
が分からなければ逮捕のしようがありません。

風俗店への摘発であればその場所に行けば取り押さえられますが、インターネット上はそうはいきませんので後日逮捕には時間がかかる上、捜査は容易ではありません。

３．チャットレディを逮捕するためには「いつ、どこで、配信するか」事前に知っておく必要がある。

配信中に「今から逮捕するから場所を教えろ」なんて間抜けなこと出来るわけがないので、先に情報を内密に知る必要がありますが、これにはIPアドレスを入手しそこからさらに自宅もしくはチャットルームを特定しなければなりません。

最近ではTwitterなんかで発信者情報開示請求が話題になっていますね。
発信者情報開示請求とは誹謗中傷などがあった際、その投稿者の氏名・住所・電話番号などの情報を開示するよう、サイト管理者やプロバイダに求める制度です。

誹謗中傷の場合は民事事件ですから被害者が直接プロバイダなどに請求しますが、公然わいせつは刑事事件のため警察が自らサイト管理者やプロバイダに捜査協力を依頼することで発信者を特定します。

日本の警察が海外企業に捜査協力するのは大変だけど日本に子会社や運営主体があれば・・・？

チャットレディーの逮捕者が多く出ているサイトと言えばなんといってもＦＣ２。日系海外サイトの中でも、なぜFC2だけが海外企業であるにも関わらず逮捕されるのか？

理由は、運営主体が日本国内だから。

FC2はアメリカに本社を置く企業です。当然ながらちょっとやそっとで日本の警察が手出しできるものではありません。通常、海外の企業が日本警察から「日本人が違法してるっぽいから登録してる人の情報頂戴～」なんて言われても協力する義理はありません。むしろそんなことしたらサイトの信用はガタ落ちして配信者が集まらなくなりますよね。

しかし、2015年にホームページシステムという会社の代表が逮捕され、FC2出演のチャットレディーが逮捕される事件が多数発生。ホームページシステムはFC2とは別会社ですが、FC2の実質的な運営はこのホームページシステムが行っていました。警察は「わいせつ動画から広告収入を得ていた（＝配信者と共謀していた＝実質的な運営者であった）」ことから代表者を逮捕しましたが、

この事件からチャトレディーの情報(本名、メールアドレス、住所など)が流れてしまったことは間違いないです。

運営実態が日本にあるんだからガサ入れは海外に比べれば容易いですし、配信者の情報も全てそこにあるので後は配信者の住所から配信時間に凸すれば一斉に検挙できます。証拠が国内にあるか海外にあるかでは捜査の難しさは歴然でしょう。

また、たまたまFC2が先に尻尾を掴まれただけで他の日系海外サイトの運営会社が「完全に海外で運営している」とは言い切れません。まだバレていないだけで、日本国内にチャットレディの登録情報を置いている可能性を中で働いている人以外は誰も否定できません。この不安があるために国内のチャットサイトは皆「海外サイト出演歴のある方の登録はできない」というルールになっており、多くの事務所が国内サイトしか扱わなくなったのです。

無修正サイト「カリビアンコム」のグループ社員が逮捕された事件

さらに日本のアダルト大好き男性達を震撼させた事件がカリビアンコムの運営者逮捕の事件です。

カリビアンコムとは、日本人の無修正アダルト動画を扱うサイトです。
サイトのサーバーがアメリカにあるため、摘発は困難とされていました。

しかし、そのグループ社員(アメリカ国籍)が旅行で来日したのをキッカケに事態は急変。

「サーバーがアメリカだろうと、日本人向けに日本語のサイトをやってんだからダメだよ」
という理屈で逮捕されたのだ。

なぜ警察がグループ社員であることを事前に知っていたのかは謎だが、カリビアンコムを本気で潰しにかかっているのがよく分かる。

また、出演した元ＡＶ女優なども逮捕されているので抜け目ない。

ちなみにだが、カリビアンコムが加盟しているコンテンツ管理会社DTIグループにはDXLIVEも加盟しています。
警察の本丸がDTIだとしたら・・・。どうでしょうね。

海外サイトでもSNSには気を付けて

もしアナタが海外サイトに出演していて「日系海外サイトはやってないから安心」と思っているならちょっと待って。もしかしてTwitterやってませんか？

Twitterには日本支社があり、サイトとは関係がないので日本支社は捜査協力も全然できます。さらにTwitterは日本人利用者が諸外国に比べ圧倒的に多いので「日本人利用者に向けて発信している」と判定される可能性もあります。
もし目を付けられれば特定はすぐでしょうね。

カム子の独り言

とはいえ・・・誰か被害者がいて訴えている人がいるとか、ものすごい金額を脱税しているとかであれば警察が動くのも分かりますが、月収数十万円程度であれば面倒な捜査をして警察がわざわざ逮捕しに来るというのはあまり考えられませんね。逆に数十万円程度で違法行為するのもバカバカしいですが・・・ともかく納税はきちんと行いましょう。この手の問題に関して言えば警察よりも正直税務署の方がよっぽど執念深く恐ろしいです。

さて、ここまで聞いて、それでもリスクよりお金をとる！という方がいるかは分かりませんが、海外サイトに登録すること自体は違法ではありませんから、その場合は十分気を付けてください。それしか言えません。