住宅市場指数が悪化。暴落が近づく。
以前、株価の先行指標として「住宅市場指数」に注目していきたいと記事に書きました。
株価の先行指標「住宅市場指数」に注目する。｜np2030＠資産運用｜note
昨日、発表された「米国NAHB住宅市場指数」は市場予想を下回る結果となりました。
公表日 結果 予想 前回
2022年11月17日(11月) 33 36 38
2022年10月18日 (10月) 38 43 46
2022年09月19日 (9月) 46 47 49
2022年08月15日 (8月) 49 55 55
2022年07月18日 (7月) 55 66 67
2022年06月15日 (6月) 67 68 69
下の表はInvesting.comさんからお借りした資料となります。
住宅市場指数の過去の推移を振り返ります。
2006年12月頃から、米国金利が上昇したことで、住宅ローンを返せなくなった多額の借金を抱える国民が殺到し、サブプライムローンの顕在化が見え始めます。そして、2007年7月から8月にかけて、債務者の貸倒れが相次ぎ、金融機関が大打撃を受け、サブプライムローン問題が浮き彫りとなります。ついには、2008年9月15日に投資銀行であるリーマンブラザーズが経営破綻したことにより、世界規模の金融危機が起こり、株価の大暴落が世界中に波及していきました。
こちらは、ここ5年の住宅市場指数となります。
コロナ危機で一時的に下落したものの、その後は「９０」に到達するなど、2022年初頭までは米国住宅市場は活況でした。しかし、利上げが始まってからは金利上昇と反比例する形で下落が続いています。住宅という高額商品は、大半がローンで購入するため、金利の影響は住宅・建築業界に大きな影響を及ぼします。
問題となるのは、コロナ後に行われた異次元のゼロ金利政策で住宅を購入した国民が、この金利上昇に果たして耐え得るのか考えなければなりません。
サブプライムローンが顕在化した2007年1月の住宅市場指数は、昨日発表された結果と同じ「33」でした。そして、サブプライムローン問題が浮き彫りになった2007年は「33～19」で推移、リーマンショックが起きた2008年には、「19～9」まで住宅市場指数は落ち込んでおります。
リーマンショックは15年前に起きたことですが、資産の大半を失った苦い経験がある者として、同じ過ちを繰り返したくはありません。
投資で失敗しているからこそ今がある｜np2030＠資産運用｜note
これからは大暴落に備えた慎重な投資戦略を取る必要があります。
2023年は、投資戦略を抜本的に見直し、守り重視の投資を実践していきたいと考えています。
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