海外でビジネスをするには・・・①もっと現地人材に頼るべき

おはようございます。

私は昨年春までサラリーマンを二十数年間やっていたのですが、うち１８年間は海外駐在していました。内訳は、インドネシアに８年間、マレーシアと台湾にそれぞれ４年間、オマーンとアルジェリアにそれぞれ１年間、です。
海外でも日本でもビジネスに大差ないと思いますが、「日本の会社は、こうやれば、もう少し海外でのビジネスがうまくいくのに」と思うこともありました。
なので、自分の経験や体験を通じて感じた「日本の会社は、こうやれば、もう少し海外ビジネスをうまくできる」を書いてみたいと思います。

今日はその第一弾として、「もっと現地人材に頼るべき」、です。

海外でも日本でもビジネスに大差ないと述べましたが、でも、やっぱり、違いはあります。
それは、言語です。
ビジネスをするに当たって、言語の違いはちょっとした「壁」になります。
例えば、アルジェリアに駐在していた時、日本語しか話せない日本人技術者からアラビア語しか話せないアルジェリア人作業員に指示・伝達するには、二人の通訳が必要でした；

日本人技術者：日本語
→日本人通訳：日本語⇒フランス語
→アルジェリア人技術者（通訳）：フランス語⇒アラビア語
→アルジェリア人作業員：アラビア語

これで本当にビジネスが円滑に進むでしょうか？
当時の上司が「どれだけ高い能力も、言語ができないと半減する」と言っていましたが、私も同感です。

その解決策を考えたとき、私は、「もっと現地人材に頼るべき」だと、現地の言語を母国語とする人たちの能力に頼るべきだと思うのです。
しかし、日本の会社では簡単にそれができない。
なぜなら、「やっぱ日本人じゃなきゃダメ」という「ジャパニーズ・アズ・ナンバーワン」信者が社内にいるからです。

「ジャパニーズ・アズ・ナンバーワン」って本当なのか？

では、本当に「ジャパニーズ・アズ・ナンバーワン」なのか？
各種調査結果を見てみましょう；

日本の１人あたりＧＤＰがＧ７最下位

経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟３８か国中２１位だった。イタリアに抜かれ、先進７か国（Ｇ７）で最下位となった。

読売新聞オンライン 2023年12月25日

日本の一人当たり労働生産性はOECD 加盟 38 カ国中 31 位

2022 年の日本の一人当たり労働生産性は、85,329 ドル（833 万円／購買力平価（PPP）換算）。＜略＞順位でみても、1970 年以降で最も低い 31 位に落ち込んでいる。

労働生産性の国際比較2023

日本の部長年収はタイより低い

日本企業の部長の平均年収は約１７１４万円。これに対し、米国は約３４００万円、シンガポールは約３１３６万円、タイは約２０５４万円

産経新聞 2022年9月19日

IMD世界人材ランキング　日本は過去最低43位に

2023年の世界人材ランキングを発表＜略＞日本は前年より2つ順位が下がって43位と2005年の調査開始以来最低だった

日本経済新聞 2023年9月21日

どうでしょう？「ジャパニーズ・アズ・ナンバーワン」でしょうか？
私自身、これまで多くの優秀な現地人社員と一緒に働いてきたので、「ジャパニーズ・アズ・ナンバーワン」は幻だと実感しています。
特に、台湾駐在時（2019～2023年）には、自分自身も含め日本人駐在員は不要だと感じ、本社に全日本人社員の帰任を提案しました（→「ジャパニーズ・アズ・ナンバーワン」と信じる本社のオジサン達から反対され、敢え無く却下😢）。

優秀な現地人材は何を求めているのか？

優秀な現地人材を雇用するためには、彼らが何を求めているのかを知る必要があります。
パーソル研究所の「グローバル就業実態・成長意識調査(2022年)」が、世界18ヵ国・地域の主要都市の人々の働く実態や働く意識などを理解するのに役立つので、一読することをおススメします。
この調査結果で明らかになったことは、例えば以下の通りです；

• 日本を含め殆どの国で、転職の最大理由は「給料に不満」

• 日本以外の国・地域では、半数以上の人が「会社で出世したい」

• 日本以外の国・地域では、大半の人が勤務先以外での自己研鑽に意欲的

つまり、優秀な現地人材を雇用したければ、高い給与、高い職位、高い成長機会、を提供することが必要です。
そのためにどうすべきかは、次回以降に書こうと思います。

ということで、今回、私が言いたかったことをギュッと要約すると；

• 「ジャパニーズ・アズ・ナンバーワン」信仰は止めて、現地人材に頼ろう

• 優秀な現地人材の獲得には、高給・高ポジション・成長機会を提供しよう

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