スキー場消滅の危機②　北海道でも「人工降雪機」を導入

引き続き、北海道新聞の＜欧州気候変動　スキー場異変＞シリーズ記事「人工雪で９割カバー　コスト増え値上げ　勝ち負けの二極化も」から考えたことを記します。

『英メディアなどによると、アルプスのスキーシーズンは１９７０年代と比べ約１カ月短くなった。それにつれ、欧州のスキー場はますます人工降雪機に頼る傾向にある。』とのことです。日本最大のウィンタースポーツのメッカである北海道でも他人ごとではありません。

「令和４年度国民参加による気候変動情報収集・分析委託業務（北海道）調査結果【スキー場編】」によると、北海道のスキー場では既に多くが影響を受けています。その中で21.0％のスキー場が「人工降雪機」を導入し、1.6％が「人工造雪機」を導入していることが明らかになりました。これは、自然の雪が降らないことに対応するための対策ですが、費用やオペレーション、水の問題など、導入にはいくつかの困難が伴います。

また、冬季以外の運用も22.6％のスキー場で行われており、夏山リフトや観光用ロープウェイの夏季営業など、多様な活用方法が考えられています。気候変動による将来の降雪量変化に対応するため、69.4％のスキー場が運営対策の必要性を感じており、その対策として人工降雪機の導入や冬季以外の活用が挙げられています。

これらの状況は、私たちスキー愛好家にとって非常にショックであり、ウィンタースポーツの未来に深い懸念を抱かせます。北海道のスキー場でさえ、「人工降雪機」の導入や「冬季（スキー）以外の活用」を検討せざるを得ない状況は、日本のウィンタースポーツ界にとって深刻な状況です。

しかも、人工降雪機も万能ではありません。気温が0度を下回る必要があるのです。ロイター通信によると、イタリア・アペニン山脈のスキーリゾート、モンテシモーネは昨シーズン、500万ユーロ（約7億9千万円）を投じて人工降雪機を備えましたが、過去40年で初めてクリスマス休暇時期を休業にした。気温が０度を下回らず、人工雪を造ることができなかったのです。

気候変動の進行により、北海道や日本でもウィンタースポーツを行うことが難しくなる日が来るかもしれません。私たちは、この問題に直面し、適切な対策を講じる必要があります。持続可能なウィンタースポーツのための新しい取り組み、環境保全に向けた意識の高揚が求められています。ウィンタースポーツの未来は、私たちの行動にかかっています。