2023年の電気料金が、2017年の電気料金の35%に削減されました

円安や世界的な政治情勢の不安定さから、来年も電気料金の値上げが予定されています。構造的には、エネルギー資源(石炭、天然ガス、原油など）価格の高騰、電力設備の更新、環境基準の強化、再生可能エネルギーの拡大や世界的な需要の増加があり、これからもエネルギー価格が高くなっていく可能性が高いです。

このような中で、マンションとしては出来る限り、共用部の電気料金が値上げの影響を受けないよう運営が必要になってきております。当マンションでは2018年からいくつかの改善を行って参りました。その結果2023年度の年間電気料金は、2017年度の35%にまで削減することができました。金額的には年間約21万円の削減になりました。

今回ここまで下げることができましたのは、3つの活動が大きく影響しています。1つは「照明のLED化」、2つ目が「水道直結給水工事による給水ポンプの廃止」、3つ目が2020年2年に行いました「電子ブレーカーの設置」です。それぞれについてどのくらいのコスト削減になったかを次にご説明します。

①照明のLED化
私達のマンションは約30年前に竣工された為、蛍光灯や電球が使われていました。この為、電気代も高く、蛍光灯が良く切れるのでメンテナンスも面倒な状態でした。そこで2018年にLED化したところ電気料金が従来の2/5に抑えられ、メンテナンス性も良くなりました。金額的には、月約15,000円が約6,000円になり、年間108,000円削減されました。

②水道直結給水工事
水道直結工事は、ポンプの電気代を削減するのが目的ではなく、給水システムの点検料金や、年1回の清掃料金が非常に高いために、直結にした結果です。ポンプの電気代がかからなくなったのはおまけのようなものでした。しかし、毎月約3,000円、年間36,000円のコストダウンになりました。
　・給水システム点検料　　(年6回　54,000円/年)
　・貯水槽清掃料金　　　　(年1回　63,000円/年)
　・ポンプの電気代　　　　(毎月3,000円、36,000円/年)

③電子ブレーカーの設置
2022年 11月に 電子ブレーカーの設置工事を行いました。 電子ブレーカーを使用する事で、毎月の基本料金が8,527円から2,132円になりました。その結果、月額6,395円、年間76,740円のコストダウンになりました。グラフ上でも、2022年と2023年の電気料金の差が8万円弱ある事がわかります。

こういった3つの改善を行うことによりまして、2017年間331,465円であった電気料金が、2023年は114,902円になったものです。(なお12月分の電気料金まだ請求されてきておりませんので、11月と同じ料金としてここでは計算しています。)

ここで挙げた3つの対策は非常に効果が大きいものです。LEDについては、もしまだ変更されていないマンションがありましたら、ぜひ検討すべきと思います。また給水ポンプについては4階建てまでのマンションであれば、給水ポンプを使用しなくて良い可能性が高いので、業者さんに見てもらう必要があると思います。また電子ブレーカーも設置により基本料金が下げれるかどうかは、業者さんが見て判断してくれますので、ぜひトライをされてはいかがかと思います。

最後まで読んでいただき、ありがとうございます。今後もあなたのお役に立てる記事を投稿していきますので、スキ・コメント・フォローなどを頂けますと感謝感激です。宜しくお願いいたします。

P.S.
電子ブレーカーを使用する事で、なぜ基本料金がさがるのでしょうか。
実は、従来の契約は動力機械設備（200V）の容量を総合計（KW）し、それを契約容量とするものです。非常にシンプルに言いますと、使用してる動力を最大で連続して使った時の電力契約であると言うことです。

ところが実際には、エレベーターを例にとりますと、連続して使っているわけではなく、何十秒かすると必ず止まってしまうわけで、非常に短い時間しか使っていないわけです。実際当マンションのエレベーターは1階から4階まで移動した場合約20秒かかりますが、現在の既定では、動力をオンにしてから29秒までは契約電力の4倍から約6倍まで電力を使用できる事になっています。つまり起動時の短い時間はかなり大きな電力を使用することが許されているわけです。

言い換えると、エレベーターのように運転時間がこの規定時間内であれば、「契約電力を大幅に引き下げても、必要な電力を供給することができる」ということです。電子ブレーカーがなかった以前は 、電力の使用状態をリアルタイムで観察することができませんでしたので、「最大の使用電力を連続して使用する」という契約しかできませんでした。

一方、電子ブレーカーはコンピューターにより電流の強さと時間をリアルタイムで監視し、規定時間以内であればＪＩＳ規格の許容範囲最大まで使用できるようにプログラミングされておりますので、使う電力が規定内であれば契約電力を引き下げても遮断されずに使用出来るようになっています。 これが契約電力を低く抑える事が出来る仕組みです。