【初心者投資家の読書（９）】難しいことはわかりませんが、お金の増やし方を教えてください！

FXもREITも金も先物もやらない。
家族がいないならどの保険も入らない方がいい。

初心者の率直な感想

Amazonプライム会員がタダでKindleの本を読むことができるサービス「Primeリーディング」で、投資関係の本がたまたま対象になっていたのですぐさま読んでみました。

お金を安全に持っておきたいなら「個人向け国債」を買うといい。
今は0.05%くらいの利回りで、メガバンクの定期預金約0.01%より割がいい。銀行と国、どちらが先に破綻するかと言われたら銀行。だから国債は安全といえる。一年経てば解約しても元本割れしない。

お金を正しく運用したかったら銀行には近づかない方がいい。唯一の例外は個人向け国債。銀行は客が得するものではなく、自分たちが得するものを売ろうとする。ネット証券なら店舗もなく、社員も少ないため、手数料が低い上、何かを売り付けてくるといったこともない。

上記のように、「とにかくわかりやすい」「誰でもできるお金の運用術」「覚える金融商品は3つだけ！」とうたっているだけあって、投資の勉強をし始めた人でも簡単に読むことができます。

漫画や会話形式の文章などを交えながら章の最後には図解と要点まとめがついていて、読む際の負荷を下げる工夫がバッチリされていました。

また投資のような「お金を貯める話」だけでなく、保険や住宅購入などお金を使う際の話も書かれているのが、新社会人である私ケンキには大変勉強になった。

この本のマイナスポイントで後述しますがこの本を読んで、情報の精査の必要性を再度認識しました。あと、新社会人として学んでおくべきお金の話はまだまだたくさんあるなと改めて痛感した一冊でした。

この本のマイナスポイント

この本を全て鵜呑みにしてしまうのは、少し危険なのかな？と感じました。

投資信託において毎月少しづつ積み立てで買うよりも、一気に買うことをおすすめしている。毎月少しづつ買うと、分けて買う分、購入手数料が余計にかかると言っている。まとまったお金がある場合は一部のお金を寝かせている時間が合理的ではない。

と、上記のように分散投資の重要性を作中で説明しているのに対して、投資信託を分散せず一括で購入することを勧めています。これは他の本ではリスクが高いと警戒されている買い方です。この本の考え方も正しい可能性はありますが、自分は仮に今手元に資金があったとしても一括購入はすべきでないと考えています。

著者

山崎 元さん
1958年、北海道生まれ。東京大学経済学部卒業。現在、楽天証券経済研究所客員研究員。株式会社マイベンチマーク代表取締役。東京大学を卒業後、三菱商 事に入社。野村投信、住友生命、住友信託、メリルリンチ証券、パリバ証券、山一証券、明治生命、UFJ総研など、計12回の転職を経て現職に至る。現在 は、コンサルタントとして資産運用分野を専門に手掛けるほか、経済解説や資産運用を中心に、メディア出演、執筆、講演会、各種委員会委員等を務める。

内容紹介（Amazonより）

シリーズ30万部突破！
あの話題書がよりわかりやすくなって新しくなって帰ってきた

専門用語なし！
マイナス金利、北朝鮮問題にも対応！
とにかくわかりやすいお金を増やし方

●覚える金融商品は3つだけ!
●「年金３６０万の法則」老後の不安が解消
●素人が手を出してもいいハイリスク・ハイリターンの投資とは?
●がん保険は入る必要なし!
●家のローン返済は最強の投資

勉強メモ

国債
日本国債の買い手はほとんど日本人。そのためもし日本が国債の借金を返せなくなったら、お金をたくさん刷って、国民に返せばいい。ギリシャの場合は他の国からの借金の上、通貨が他の国を巻き込むユーロだったので、お札を刷って返すという手段が取れなかった。国債が絶対安全だとはいえないが、「日本経済が破綻するまではかなり先」と考えられる。

個人向け国債には「固定金利型3年満期」「固定金利型5年満期」「変動金利型10年満期」の三つがある。おすすめは「変動金利型10年満期」。最初の一年間はおろせないが、それ以降は過去1年分の金利をペナルティとして払えば解約できる。もらった金利を返すだけなので、実質的に元本割れすることはない。

人類最大の発明「複利」
金利には「単利」と「複利」が存在する。単利は100万円を年5%の利回りで20年運用した時、単利だと毎年5万円をもらえるため20×5で100万円になる。一方複利では、最初にもらった5万円を次の年に繰り越す。次の年、105万円に対しての5%をもらえる。これを20年繰り返すと、金利だけで約165万もらえることになる。単利と比べて65万円も多くなる。

「72の法則」
72を年利（%）で割ると2倍になるまでにかかるおよその年数がわかる。

年金
今よりは減るのは確実。ただ最低限の生活をしていくくらいの年金は将来もおそらく支給される。老後に360万円貯金があれば、必要最低限の生活に毎月＋1万円（30年間分）の生活ができる。銀行預金や日本国債は元本保証だが、インフレが起きると実質的に価値が減るため、ノーリスクとはいえない。

外貨預金
手数料がおそろしく高いし、金利が高くても低くても、どの通貨が有利とは一概に言えないなど判断が難しくコイントスのような「賭け」になってしまうので素人は手を出すべきではない。

投資信託最大のメリット
分散して投資ができること。例えばトヨタ一社の株だけを買うと、トヨタの株が大きく下落した時に大きな影響を受ける。一方で投資信託は「詰め合わせ」なため、袋の中にはトヨタもJTもNTTも三菱UFJ銀行も入っている。ひとつが下がっても全体で見た時には影響が減らせる。分散投資をしておけば、大きく増やす可能性もあるが、大きく減らす可能性も減るため安全に運用したいひとには投資信託がベスト。投資したお金は信託銀行で管理されており、証券会社が潰れても大丈夫。信託銀行は客から集めた資金を会社のお金とは別で管理するように法律で決められている。

投資信託を買うポイント5つ
・運用管理費用（信託報酬）の安いものを選ぶ
・販売手数料の安いネット証券で買う
・毎月分配型を選ばない
・ファンドの規模や流動性を確認
・過去の成績で選ばない

投資信託
大まかに「アクティブファンド」と「インデックスファンド」の二つがある。アクティブファンドはプロが株や債券を選んで買うものをいい、インデックスファンドは日経平均やダウ平均といった指標に連動する投資信託のことをいう。アクティブファンドはプロがリサーチして運用するため人件費がかかり手数料が高くなる。インデックスファンドは指標に沿って機械的に買うだけなので人件費が少なく手数料も安い。プロが運用するアクティブファンドの平均がインデックスファンドに勝ったことはほとんどない。

投資信託を買うといつお金がもらえるのか
年に一度、分配金がもらえるが微々たるもの。儲けを大きく手に入れられるのは売った時。病気や老後などお金が必要になった時に必要な分だけを売る。それまで持っておいてひたすら運用する。お金が必要になった時は自分が買った金融商品の値段が購入金額より下がっていても、躊躇なく売るべき。

TOPIX連動の投資信託は、TOPIXが日本企業の株価の指数だから、少子高齢化で人口も減って、日本経済が低迷したら下がる可能性が高いのでは？
日本は人口が減少することも、経済が低成長なことも、みんな知っていて、その悪いイメージがすでに株価に反映されている。もちろんもっと悪くなることもあるが、予想通りなら株価はそれなりにあがるし、将来この悲観論が訂正されれば予想以上に株価は上がる。「低成長だから株価は下がるというのは誤り」

住宅を購入した時のメリットとデメリット
メリット
・「自分のものになる」という精神的効用
・家賃を払わずに済む

デメリット
・ローンを組むため、現金で買うよりも銀行の儲け分だけ損する
・自分のものになっても価値が残りづらい
・維持コストがかかる
・売ったり貸したりしづらい

ローンを組んでいたら投資よりも繰り上げ返済をするべき。家のローンが金利2%だとしたら早く返すだけ2%で運用しているともいえる。

保険
毎月2万円の保険料を40年払い続ければ約1000万円。家族がいないならどの保険も入らない方がいい。保険と言うのは病気になったら得をして、ならなかったら損をするから「賭け」。保険会社が損しないように加入者は平均的に損をするようにできている。営業の人間やCMなどのコストに加え、保険金詐欺の想定までコミで保険料が決められている。民間生保の医療保険では、掛け金の半分近くが自分の保障以外に使われているという話もある。

「高額療養費制度」
がんなどの病気になった時は「高額療養費制度」というものがある。健康保険に入っている人がもし月に数万円以上（年収による）の医療費がかかった場合、それ以上を国が負担してくれる制度が存在する。年収が500万円程度の人であれば、もし重い病気や怪我をしても、健康保険の適用範囲の治療ならだいたい月8万円〜9万円くらいまでしか払わなくて良い。

1.年収約1160万円以上
252000円＋（総医療費-842000円）×1%以上は払わなくていい

2.年収約770万円〜1160万円
167400円＋（総医療費-558000円）×1%以上は払わなくていい

3.年収約370万円〜770万円
80100円＋（総医療費-267000円）×1%以上は払わなくていい

4.年収約370万円以下
57600円以上は払わなくていい

5.低所得者（住民税非課税）
35400円以上は払わなくていい

保険の効かない先進医療や、入院時の差額ベッド代などは対象外
家族の医療費の合計額が、上限額を超えたら高額医療費を給付する制度（世帯合算）

貯蓄型の医療保険
今まで払った保険料が満期に全額戻ってくるタイプの医療保険も元本保証だから減ることもなく医療保険が付帯するのだからなかなかいいのでは？
運用で得られるはずの利益が保険料に回っている。途中で病気になって保険を受け取ったらその分引かれたり、途中で解約すると払った分が戻らないなど、必ずカラクリがある。

生命保険
「自分が死んだら家族が路頭に迷う人だけが入ればいい」
ネットの保険会社で子供が自立するくらいまでの10年〜20年、最低限の期間に掛け捨て型で、「残される家族の人数」×「1000万円」くらいの死亡保証だけの特約のないシンプルな保険に入るといい。掛け捨てなら安い。国民年金or厚生年金に加入していれば、残された家族は遺族年金がもらえる。
ライフネット生命かアクサダイレクト生命あたりのホームページで簡単に保険料の計算ができる。

確定拠出年金
確定拠出年金は大まかに言うと、60歳以降におろせる積み立て貯金。毎月口座から引き落とされた掛け金が所得控除になるため、所得税とか住民税が安くなる。さらに確定拠出年金の運用で儲かったお金は運用中無期限で非課税。確定拠出年金は企業が実施している「企業型」か、勤務先に企業年金制度がない人は「個人型」に加入できる。この個人型の確定拠出年金を「iDeCo」と呼んでいる。上限の毎月2万3000円（年間27万6000円）まで年金の掛け金にすれば所得税をざっくり20%とした場合、年間で約5万円くらいの節税効果がある。

勤め人が入る年金は主に三つある。勝手に給料から引かれる公的年金の厚生年金。企業が運営する企業年金。保険会社がやっている年金のサービス。
個人で加入する年金（保険会社の年金）は、医療保険と同じ理由で入る必要はない。国から払われる年金は現役世代から徴収した年金だけではなく、税金からも賄われている。年金を支払わずに、年金の受給資格を失ってしまう若者は払った税金分を損している。