脱炭素だけど原点で太陽光です

以前のNOTEは主に2つのテーマを書いておりました。脱炭素と見守り電気です。脱炭素については、中小企業の自己防衛の視点で書いておりました。
電気料金が上がっていく傾向のなか、すべての消費電力量を購入する場合は１００％が値上げリスクに晒されます。しかし、太陽光パネルを使うことでエネルギーコストを減価償却費に変えることができます。使用量の３０％を太陽光パネルで賄う場合は値上げリスクは７０％に抑制することができる、という内容です。これを書いている時点では、実はほとんど反響はありませんでした。そうなのかなー？と思っておりました。書いていない時期にはFITは買取価格が下がり、また２０２３年から電気料金が値上げになるなど、電気料金を取り巻く環境は大きく変わりました。以前は太陽光パネルはFITが主で自家消費の話をしても、全然反応が悪かったのですが、今は皆さん自家消費に取り組んでいらっしゃいます。自家消費をした場合は元を取るまで１５年とか言われていたのが今では約１０年程度です。逆に太陽光パネルの発電期間は２５年以上になっていますから、１５年間は無料で電気が使える感じです。エネルギー総コストの安定化とコストダウンに相応メリットがでます。再開するにあたっては、実例を踏まえて抑えるポイントなどを具体的に書いていこうと思います。
自家消費のモデルを解説します。例えば１ｋＷ３０万円で太陽光発電を設置するとします。５０kW乗せるにはだいたい２００坪です。以下同じですが、条件は角度や周辺状況によって相当異なります。発電量は東京都として48000kWhくらい（計算しやすい）と想定します。詳細なデータはNEDOなどのシステムを利用します。月に4000kWhの発電量です。これを購入した場合は幾らになるでしょうか。高圧受電なら1kWhあたり３０円とすると１２万です。低圧であれば１６万です。もちろん購入時の燃調や賦課金によって誤差は出ますが、イメージとしては大差はないと思います。１５００万の減価償却費は７３０００円です。これを元が取れる期間に置き換えると約８年です。これに現状でも補助金の設定があります。これらを活用すれば５年程度で元が取れる計算に計算になります。
それ以外にも営農型とかオフサイトとかいろいろありますし、補助金もけっこうあります。それに加えて注意点等もありますから、その辺を今後書いていこうと思っております。