パチンコで不労所得？
不労所得って、誰もが一度は目指したいっておもっちゃいませんか？
知財で不労所得をゲットしましょう！というと、なんだかとても難しく聞こえます。
みなさんの趣味にも、不労所得のネタが、実際のところ、隠れているのです。
今日は、パチンコやスロットを趣味にしている方を対象に、知財で不労所得をゲットする方法を説明してみます。
パチンコ業界は、知財の宝の山
実は、パチンコやスロットは、知財の世界では、権利行使が非常にアクティブな業界です。
日本国内では、特許の損害賠償金が高額な分野は、パチンコ産業なんです。
日本のメーカーのアルゼは、非常にアグレッシブな特許権者で、他のパチンコメーカーを積極的に、知財で権利行使しています。
かつて、日本の知財の損害賠償史上で、国内最高額を勝ち取った判決もあったほどです。
外国でも、スロットマシーンの権利行使が、しょっちゅうあります。
アメリカにＩＧＴという会社があるのですが、非常にアグレッシブな特許権者で、他のスロットメーカーに、侵害警告を出したり、特許侵害で訴えています。
パチンコやスロットは、知財の宝の山なんですよね。
宝の山のワケ
例えば、一台のパチンコやスロットの台の値段は、高級外車が買えるほど高価なんです。
最近のパチンコやスロットの台は、大きな液晶画面が付いていて、ホストコンピューターにつながったコンピューターの機械の台です。
さらに、加えて、日本の場合は出玉が払い出されたり、海外の場合は金額が記載されたレシートが印刷されます。
海外のカジノでは、実際のお金を入れてプレイしますので、その入金されたお金がニセモノでないことを確認する機能もついています。
つまり、銀行のＡＴＭみたいなものです。
ホストコンピューターにつながったコンピューターを搭載している、パチンコ台は、ソフトウエアに基づいて、誰が勝者になるかを決めています。
もうこうなると、外車と値段がそれほど変わらないのも、わかりますよね。
知財の損害賠償金は、基本的に、損害を受けた商品の金額がベースになります。
たとえば、パチンコ台が５００台あったとします。
そのパチンコ台が特許権侵害していたら、外車５００台分が、損害賠償のベースに主張することが、できるかもしれません。
実際のところ、売れている台が５００台しか使われないことはありません。
日本全国のパチンコ屋へ出荷されますので、非常に大きな金額になってしまいます。
また、最近は、海外向けの修正を行って、海外のカジノへ出荷していますから、もう天文学的な金額ですよね。
そのため、知財での権利行使によって、ライバルメーカーに、自社と同じアイディアを使わせないようにすることが、普通に行われています。
意外にカンタンなパチンコ特許
そうかもしれないけれども、パチンコやスロットで特許になるネタなんて、内部構造の難しい部品とか、ソフトウエアなんでしょ、と思われるかもしれません。
確かに、そのような発明も多いかと思いますが、実は違うんですよね。
パチンコやスロットで高額の賠償金が取れるのは、プレイヤーに簡単にわかる部分の特許が、圧倒的に多いんです。
パチンコやスロットというのは、如何に自分たちが作った台が、他のメーカーと違うかというのを、プレイヤーに分かってもらわないとダメなんです。
つまり、プレイヤーがその台を打ちたいと、思わせる部分が、最も価値がある発明と言えるのです。
どうですか、パチンコやスロットを趣味にしている方からすると、すぐにわかる話ですよね。
みなさんの趣味にも、不労所得のネタが転がっています。
難しく考える必要はなく、パチンコやスロットを趣味にしている方が、実は興味がある部分に、知財の不労所得が隠れています。
演出のデザインを権利として
パチンコやスロットの知財を不労所得として活用するのであれば、どうすればプレイヤーが楽しくなるか、を考えれば良いのですが、必ずしも特許である必要はありません。
もちろん、特許が一番多く出されていますが、意匠でも可能性は高いと思います。
むしろ、パチンコやスロットの特殊性を考えれば、どのようにプレーヤーに表示するかのデザインの権利を取ることも良いと思います。
たとえば、当たらない場合でも、当たりが出るかもしれないと、ギリギリまで分からない演出などです。
このような演出は、実際にパチンコをやっている人であれば、いくつもパターンが出てくると思います。
海外は遅れている、パチンコ演出
また、海外のカジノへ行ったことがある人でしたら、現地のスロットマシーンの演出が、日本に比べて遅れていることに気が付くかもしれません。
つまり、日本ではこれから、流行る演出を、海外で申請してしまうのです。
日本のパチンコ業界も相当大きな業界ですが、度重なる風営法の改正で、かつてのフィーバー時代に比べると、プレイヤーが減少傾向です。
しかし、海外のカジノは、どんどんと業界が拡大しています。
ラスベガスに行くと、もうテーマパークのようで、カジノをしない女性や子供も楽しめるようになっています。
そのような将来性のある業界の中心であるスロットマシーンの知財が取れれば、可能性がありますよね。
審査の基準がキビシイ日本
でも、海外でどのような権利を取れば良いかイメージがまったく湧かないですよ、と思うかもしれません。
こう言われると驚かれるかもしれませんが、実は、日本は、世界でも知財の審査が最もキビシイ国なんです。
日本で権利を取るのと、アメリカで権利を取るのは、同じ内容でもずいぶん違うんです。
意外かもしれませんが、アメリカの方が、圧倒的に簡単なんですよね。
「え、こんな発明が特許とれんの？」と、多くの日本の知財関係者は、アメリカの審査に驚くことがあるほどです。
それほど、日米で、権利を与える基準が違う場合が出てくるんですよね。
ルーレット盤が回るか、側面の矢印が回るのか
たとえば、アメリカのスロットマシーンの業界では、こんな事例がありました。
アメリカのＩＧＴという会社が、ゲームで当たりが出るとルーレット板が回転して、払いだされる賞金が決まるというアイディアの特許を取りました。
簡単なアイディアですよね、払いだす金額を何倍するかをルーレットで決めるのです。
スロットマシーンの上の部分に、大きなルーレットがついていて、ゲームの当たりが出ると、そのルーレットの盤面が回り始めるのです。
円盤の上部には、矢印がついていて、丸い盤のどこがその矢印の箇所に止まるかで、払い出し金額が何倍になるか決まります。
それを真似したとして、大規模な特許訴訟を、同じアメリカのライバルメーカーと、長年やっていました。
そうしたら、そのライバルメーカーは、ルーレットの円形の盤面が回るのではなくて、ピンポン玉みたいなボールが円形の盤面の周りを回るような特許を出しました。
こんなレベルなんですよね。
日本のパチンコやスロットを好きな人からしたら、海外のマーケットは、知財活用の宝庫なんですよね。
みなさんの趣味にも、不労所得のネタが転がっています。
難しく考える必要はなく、パチンコやスロットを趣味にしている方が、実は興味がある部分に、知財の不労所得が隠れているんですよね。
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