やってみてわかった！外国で起業するメリットデメリット
外国での起業先として、ポストコロナにおいては、インドおよび東南アジアのポテンシャルが相変わらず高いと思います。
理由はいくつかあります。
僕は、アメリカを皮切りに、中国、タイ、ベトナムと、現地法人を設立し、4か国の外国で起業してきました。
なので、外国で起業することのメリットとデメリットは、身に染みるほど理解しています。
いま、ウイズコロナの状況で、アフターコロナ後のビジネスを考えたときに、もし外国で起業するのであれば、インドおよび東南アジアのポテンシャルが、最も高いのではないかと思います。
もちろん、何をやるかによって変わってきますけれどもね。
また、インドは、新規感染者の数が、かなりやばいことになっていますよね。
でも、新型コロナを受け、どんな分野でも企業のデジタルシフトがアフターコロナは、どんどん加速すると思うんですよね。
社会のデジタルシフトとインド
インドでは毎年2000万人が生まれ、大学進学率は15%で、毎年300万人が大学を卒業しています。
約半分の150万人がなんと理系なんですが、毎年150万人もの理系人材の雇用はインド国内ではできないので、理系学生が余っています。
一方で日本は、理系での人材不足がもうずいぶん前から言われている。
つまり、デジタルシフトが進んでいく今後のトレンドで、インドはポテンシャルが最も高いというのが、最も大きな理由です。
唯一無二のところでやるか
それと、インドで起業している日本人は、今でもレアなので、注目されやすいし、人脈を築きやすいと思います。
僕が2000年頃に、アメリカで起業した時も、日本の弁理士が、西海岸で起業するということで、かなり注目されました。
資本力の限られた個人が起業するときに、競合がせめぎ合うところでやるか、あるいは、唯一無二のところでやるかは、まったく違います。
タイも捨てがたい
同じ理由で、東南アジアの特にタイをおすすめしています。
なぜタイかというと、実は、アメリカで理系の留学生がインド人に次いで多いのがタイ人なんですよね。
そのため、アフターコロナで加速する、企業のデジタルシフトをサポートする人材が、インドに次いで豊富です。
僕が実際にタイ現地で採用している、バンコク現地法人の人たちも、アメリカでIT関連の大学を卒業して、タイに帰国した連中です。
そういった人たちは、英語ももちろんできますので、もし、多少でも英語ができれば、意思の疎通はクリアできますよ。
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