MSCの人材アセスメント対談・事例紹介

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マネジメントサービスセンター（MSC）の人材アセスメントにおける対談や事例をご紹介させていただきます。サービス紹介はこちらになります。 https://www.msc-net.c…

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いま必要な、本社経営戦略に紐づく人材戦略とは（後編）適材適所を叶えるアセスメント

企業のグローバル化に伴い、タイを含む海外拠点の人的資本がより一層重要視されるようになった日本企業。一方で、タイ拠点は採用難や人材定着率の低下に悩んでおり、課題は山積みだ。グローバル競争が激化し、対応が急務とされる中、今取るべき人事アプローチとは。経営戦略に基づいたリーダーシップ開発を専門とする株式会社マネジメントサービスセンター（以下、MSC）の取締役福田俊夫氏は、「本社戦略に紐づいた人材開発が鍵であるため、私たちのような在日企業の存在をうまく活用してほしい」と読者に呼びか

いま必要な、本社経営戦略に紐づく人材戦略とは（前編）「集まらない・定着しない」の原因

「人材が集まらない」「採用できても定着しない」「優秀な人から辞めていく」近年、タイの人材市場で人気が低迷していると言われる日本企業には、このような悩みが尽きない。一方でグローバル競争は激化しており、人事経験があまりない駐在員にも海外拠点の人事改革の着手が求められるケースが多い。では、効果的な打ち手はあるのか。「本社の経営戦略と海外拠点の人材要件のミスマッチが根本的な問題だ」と指摘するのは、本社との繋がりを強みに持つ、株式会社マネジメントサービスセンター（以下、MSC）の取

【対談】「社長塾」の内容を刷新、会社の持続的発展に何が必要かを自ら考えるリーダーを育成＜株式会社中部プラントサービス様＞

１．自ら考える主体的なリーダーを育てるため、「社長塾」を全面リニューアル三村：私は昨年12月から御社の社長塾に携わらせていただいていますが、社長塾自体は以前から実施されていると伺っています。今回はどのような経緯で内容面を見直されたのですか。栗山：社長塾は10年ほど前から実施しています。以前は、「社長と直接話をしたい」「社長の話を聞きたい」という人に手を挙げてもらい、時々の経営環境や経営上の課題について社長が講義し、社長と塾生でディスカッションをするものでした。塾生が「こ

【対談】カンボジアの医療関係者を対象とする、チーム医療の支援活動～動物園を題材としたワークで、コミュニケーションを活性化＜中外製薬株式会社様／（認定）特定非営利活動法人ジャパンハート様＞

１．チームビルディングの観点から、NGO団体の活動を支援宮古：中外製薬さんは、ジャパンハートさんへのチーム医療の支援活動をしていらっしゃり、私たちMSCもワークショップのお手伝いをさせていただいています。まず矢野さんに伺いたいのですが、ジャパンハートさんへの支援を人財育成・能力開発の領域で推進することになった背景をお聞かせください。矢野：私たち中外製薬では、チーム医療を日本で手掛けています。これは、医療従事者同士がチームとして円滑なコミュニケーションを進め、質の高い医療

【対談】大胆な人事改革を進めるパイオニア！未来を担う管理職候補者能力開発プログラムに迫る～パイオニア株式会社様

１．モノづくり企業から、モノ×コトのソリューションサービス企業へ田上：今回はパイオニア様の人財育成の取り組みの中で、特に管理職登用前に行われている「M4プログラム」について、伺っていきたいと思います。まず大前提として、パイオニア様の経営戦略と人財育成の考え方についてですが、2019年以降のビジネス戦略にどのような変化があったのでしょうか。大久保：パイオニアは1938年、オーディオメーカーとして創業し、「パイオニア発、世界初」を掲げて数々の世界初の商品を生み出してきました

【対談】自分で会社を変えていく意思を持った変革実行型リーダーを育成～株式会社INPEX様

１．俯瞰的な視点を得るため、人事部門に異動芹生：髙西さんは、もともとは人事ではなく、エンジニアリングの世界にいらしたそうですね。どのようなご経歴なのですか。髙西：2005年に当時の国際石油開発株式会社に入社し、2009年までは長岡、柏崎、福島など国内の現場で勤務しました。2009年から１年弱、オーストラリアのプロジェクトに東京側スタッフとして関わった後、2016年までパース（西オーストラリア）の事務所に駐在し、プロジェクト開発のFEED（基本設計業務）ステージで掘削関連

＜対談＞「実践する」場の提供と上司サポートで、学び・成長を実感できる組織風土つくり～株式会社宇部情報システム様

１．大手企業のプライム案件にも自社ソリューションにも携われる三村：松居さんには、オージス総研の研修でお会いして以来、10年以上のお付き合いとなりますね。松居：そうですね、実は同じオージス総研グループのさくら情報システムにも所属していたことがあり、当社（宇部情報システム）を含め大阪ガス・IT関連３社に席を置いたことになります。三村：実は私も、元SEの経験を活かして、IT関連3社で人材育成の研修を担当させていただきました。さて、本日は、人材の活用や育成について御社の

【対談】荷物を積む「貨車」ではなく、自ら動く“機関車”となる経営人材を育成～テイカ株式会社様

１．事業転換期には、行動力や実現力のある人材が活躍三村：御社とは、長いお付き合いになります。思い返すと、現在も実施させていただいている「次世代リーダー研修」の１期生が出井さんでしたよね。そのときは講師と受講者という立場でしたが、今回は社長としてお会いすることできて、私も感慨もひとしおです。出井：私もこんなことになろうとは思っておりませんでした。三村：本日は、伺いたいことが大きく三つです。一つ目は、御社の歴史を振り返ったとき、どのような人材が活躍し、どのような人材育成

【対談】価値観を揺さぶられる「越境学習」で、適性を開花させる。ハウス食品グループが取り組む経験の多様性と適性の多様性を組み合わせた人材育成とは？

多くの経営者や人事・人材開発に携わる方々に向け、ダイバーシティの実現に注力されている人材育成の考え方や課題創造型人材を発掘・育成するお取り組みについて、ハウス食品グループ様の具体的なお話を通じてご紹介いたします！ 🔶＜注目トピックス＞🔶 ▼▼▼▼▼▼全記事ダウンロードはこちら！▼▼▼▼▼▼ ▼▼▼▼▼▼全記事ダウンロードはこちら！▼▼▼▼▼▼ １．「クオリティ企業への変革」に向け、ダイバーシティを推進町田：まずは、貴社のビジネスや経営戦略についてお聞かせください。

【対談】明治安田生命保険相互会社様～女性管理職比率が10年間で10倍に。明治安田生命のダイバーシティ＆インクルージョン施策を紐解く

🔶＜注目トピックス＞🔶 ダイバーシティ＆インクルージョンの推進を人事政策の重点事項と位置づけ、多様な人財の活躍支援の取り組みを進める明治安田生命保険相互会社。経営トップのコミットメントのもと、さまざまなプログラムや人事制度の拡充を進め、10年間で女性管理職比率を3.8％から34.9％（2023年4月時点）と驚異的な引き上げを実現されました。その実績は厚生労働省の「グッドキャリア企業アワード2022」受賞をはじめ、高い評価を受けています。今回、明治安田生命保険相互会社執

【特別対談】人的資本経営の鍵を握る後継者計画～その秘訣、日本の現状と世界の違い

１．産業構造の変化に伴い、人的資本経営の必要性が生まれた吉岡：昨今、日本国内では人的資本経営が頻繁にメディアで取り上げられ、政府も度々言及しています。なぜこれほどまでに人的資本経営が着目されるのでしょうか。岩本隆氏（以下岩本）：もともとは経済産業省が仕掛けたことです。日本は産業構造の変革ができないまま今に至り、失われた30年とも言われています。そうした状況にも関わらず、2017年に「働き方改革」が閣議決定され、残業を減らし、有給消化率を高めることが推奨されました。経済産業

次世代経営幹部候補の選抜・育成はいまだにCEOのトップアジェンダ

世界最大規模のリーダーシップ・コンサルティング会社であるDDI／MSCが実施した調査によると、グローバルで65％の人事担当者が「将来の人材供給体制が整っていない」と回答している。破壊的イノベーションの時代、経営幹部となるリーダーの選抜・育成は、深刻な課題だ。なぜならば、企業の成長も衰退もそのリーダーに大きく影響されるからである。世界的にリーダーの準備度が著しく低下している中、リーダーの育成を加速させる方法はあるのだろうか。 HRプロでは、世界93カ国でサービスを展開するDD

【対談】一般財団法人中部生産性本部様～大事なのは「人への投資」、多様な価値観に触れさせて人間力を高める

劇的な環境変化により、あらゆる業界においてビジネスモデルや働き方の抜本的な革新の必要性に迫られるなか、新たな未来に向けて成長し続けるための経営人材を持続的に輩出していくには何が必要だろうか。中部地域の経済の発展に資する活動を積極的に展開する一般財団法人中部生産性本部では、早くから地域一丸となって、次世代を担う経営人材の育成に注力してきた。同財団会長の小倉忠様に、弊社コンサルタント統括本部理事の三村修司が、同財団の取り組みと人材育成の考え方について伺った。（文中敬称略）１

【対談】TOTO株式会社様～昇格者研修に上司を巻き込み、OJTと連動。次のステップに向けた成長を見える化

衛生陶器やウォシュレット®などをはじめとして、世界を市場に幅広く事業を展開する住宅設備機器メーカー、TOTOグループ。同社が構築した昇格者研修の特長は、研修の前後で受講者の上司が深く関わり、研修のOff-JTと上司によるOJTを連動させていること。そして、上司が伴走しながら実務のなかで本人の成長を促したうえで、次のステップに向けた成長を見える化していることだ。「研修をするだけではダメ」と分かっていてもなかなかうまくいかない企業が多いなか、同社が効果を上げている秘訣はどこにある