MSCの人材アセスメント対談・事例紹介

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マネジメントサービスセンター（MSC）の人材アセスメントにおける対談や事例をご紹介させていただきます。サービス紹介はこちらになります。 https://www.msc-net.c… もっと読む

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【対談】大胆な人事改革を進めるパイオニア！未来を担う管理職候補者能力開発プログラムに迫る～パイオニア株式会社様

１．モノづくり企業から、モノ×コトのソリューションサービス企業へ田上：今回はパイオニア様の人財育成の取り組みの中で、特に管理職登用前に行われている「M4プログラム」について、伺っていきたいと思います。まず大前提として、パイオニア様の経営戦略と人財育成の考え方についてですが、2019年以降のビジネス戦略にどのような変化があったのでしょうか。大久保：パイオニアは1938年、オーディオメーカーとして創業し、「パイオニア発、世界初」を掲げて数々の世界初の商品を生み出してきました

【対談】自分で会社を変えていく意思を持った変革実行型リーダーを育成～株式会社INPEX様

１．俯瞰的な視点を得るため、人事部門に異動芹生：髙西さんは、もともとは人事ではなく、エンジニアリングの世界にいらしたそうですね。どのようなご経歴なのですか。髙西：2005年に当時の国際石油開発株式会社に入社し、2009年までは長岡、柏崎、福島など国内の現場で勤務しました。2009年から１年弱、オーストラリアのプロジェクトに東京側スタッフとして関わった後、2016年までパース（西オーストラリア）の事務所に駐在し、プロジェクト開発のFEED（基本設計業務）ステージで掘削関連

＜対談＞「実践する」場の提供と上司サポートで、学び・成長を実感できる組織風土つくり～株式会社宇部情報システム様

１．大手企業のプライム案件にも自社ソリューションにも携われる三村：松居さんには、オージス総研の研修でお会いして以来、10年以上のお付き合いとなりますね。松居：そうですね、実は同じオージス総研グループのさくら情報システムにも所属していたことがあり、当社（宇部情報システム）を含め大阪ガス・IT関連３社に席を置いたことになります。三村：実は私も、元SEの経験を活かして、IT関連3社で人材育成の研修を担当させていただきました。さて、本日は、人材の活用や育成について御社の

【対談】荷物を積む「貨車」ではなく、自ら動く“機関車”となる経営人材を育成～テイカ株式会社様

１．事業転換期には、行動力や実現力のある人材が活躍三村：御社とは、長いお付き合いになります。思い返すと、現在も実施させていただいている「次世代リーダー研修」の１期生が出井さんでしたよね。そのときは講師と受講者という立場でしたが、今回は社長としてお会いすることできて、私も感慨もひとしおです。出井：私もこんなことになろうとは思っておりませんでした。三村：本日は、伺いたいことが大きく三つです。一つ目は、御社の歴史を振り返ったとき、どのような人材が活躍し、どのような人材育成

【対談】価値観を揺さぶられる「越境学習」で、適性を開花させる。ハウス食品グループが取り組む経験の多様性と適性の多様性を組み合わせた人材育成とは？

多くの経営者や人事・人材開発に携わる方々に向け、ダイバーシティの実現に注力されている人材育成の考え方や課題創造型人材を発掘・育成するお取り組みについて、ハウス食品グループ様の具体的なお話を通じてご紹介いたします！ 🔶＜注目トピックス＞🔶 ▼▼▼▼▼▼全記事ダウンロードはこちら！▼▼▼▼▼▼ ▼▼▼▼▼▼全記事ダウンロードはこちら！▼▼▼▼▼▼ １．「クオリティ企業への変革」に向け、ダイバーシティを推進町田：まずは、貴社のビジネスや経営戦略についてお聞かせください。

【対談】明治安田生命保険相互会社様～女性管理職比率が10年間で10倍に。明治安田生命のダイバーシティ＆インクルージョン施策を紐解く

🔶＜注目トピックス＞🔶 ダイバーシティ＆インクルージョンの推進を人事政策の重点事項と位置づけ、多様な人財の活躍支援の取り組みを進める明治安田生命保険相互会社。経営トップのコミットメントのもと、さまざまなプログラムや人事制度の拡充を進め、10年間で女性管理職比率を3.8％から34.9％（2023年4月時点）と驚異的な引き上げを実現されました。その実績は厚生労働省の「グッドキャリア企業アワード2022」受賞をはじめ、高い評価を受けています。今回、明治安田生命保険相互会社執

【特別対談】人的資本経営の鍵を握る後継者計画～その秘訣、日本の現状と世界の違い

１．産業構造の変化に伴い、人的資本経営の必要性が生まれた吉岡：昨今、日本国内では人的資本経営が頻繁にメディアで取り上げられ、政府も度々言及しています。なぜこれほどまでに人的資本経営が着目されるのでしょうか。岩本隆氏（以下岩本）：もともとは経済産業省が仕掛けたことです。日本は産業構造の変革ができないまま今に至り、失われた30年とも言われています。そうした状況にも関わらず、2017年に「働き方改革」が閣議決定され、残業を減らし、有給消化率を高めることが推奨されました。経済産業

次世代経営幹部の選抜と育成はいまだにCEOのトップアジェンダ

世界最大規模のリーダーシップ・コンサルティング会社であるDDI／MSCが実施した調査によると、グローバルで65％の人事担当者が「将来の人材供給体制が整っていない」と回答している。破壊的イノベーションの時代、経営幹部となるリーダーの選抜・育成は、深刻な課題だ。なぜならば、企業の成長も衰退もそのリーダーに大きく影響されるからである。世界的にリーダーの準備度が著しく低下している中、リーダーの育成を加速させる方法はあるのだろうか。 HRプロでは、世界93カ国でサービスを展開するDD

【対談】一般財団法人中部生産性本部様～大事なのは「人への投資」、多様な価値観に触れさせて人間力を高める

劇的な環境変化により、あらゆる業界においてビジネスモデルや働き方の抜本的な革新の必要性に迫られるなか、新たな未来に向けて成長し続けるための経営人材を持続的に輩出していくには何が必要だろうか。中部地域の経済の発展に資する活動を積極的に展開する一般財団法人中部生産性本部では、早くから地域一丸となって、次世代を担う経営人材の育成に注力してきた。同財団会長の小倉忠様に、弊社コンサルタント統括本部理事の三村修司が、同財団の取り組みと人材育成の考え方について伺った。（文中敬称略）１

【対談】TOTO株式会社様～昇格者研修に上司を巻き込み、OJTと連動。次のステップに向けた成長を見える化

衛生陶器やウォシュレット®などをはじめとして、世界を市場に幅広く事業を展開する住宅設備機器メーカー、TOTOグループ。同社が構築した昇格者研修の特長は、研修の前後で受講者の上司が深く関わり、研修のOff-JTと上司によるOJTを連動させていること。そして、上司が伴走しながら実務のなかで本人の成長を促したうえで、次のステップに向けた成長を見える化していることだ。「研修をするだけではダメ」と分かっていてもなかなかうまくいかない企業が多いなか、同社が効果を上げている秘訣はどこにある

時代を超えて個人の能力、資質の現状把握と可能性の発見を担ってきた人材アセスメントとは？

93歳でも「過去に関わっていては先に行けません」の前進力 1966年、コンサルタント会社として創業し高度経済成長期から現代まで時代のニーズに応じて、様々な人材育成プログラムの開発、提供に取り組んできた梅島。時代を超えて個人の能力、資質の現状把握と可能性の発見を担ってきた人材アセスメントとは？福井：早速なのですけれども、梅島さんにとって人材育成というものはどのようにお考えですか？個々の長所を伸ばす機会を作ることができる管理者を育てること梅島：そうですね。その人の持

人事マネジメントの過去、現在、未来～日本の人事コンサルタントの草分け

梅島みよ氏は、日本の人事コンサルタントの草分け的存在として戦後の日本企業の人材開発を常にリードし、米国の科学的アセスメント技法を日本に初めて導入し、普及させた女性経営者です。90代にして今なお現役で、株式会社マネジメントサービスセンターの相談役として活躍される一方で、講演、執筆活動も行っています。本セッションでは、その梅島氏に、日本の人事マネジメントの過去と現在、そして、未来の人事マネジメントのあり方についてお話しいただきました。１．戦後、米軍で管理者訓練トレーナーに

【対談】日本アイ・ビー・エム株式会社様～日本のダイバーシティのフロントランナーによる女性リーダー創出の取り組み

【対談者】・日本アイ・ビー・エム株式会社　人事エンゲージメント　部長　花田尚美（はなだ　なおみ）様＜画面右＞・株式会社マネジメントサービスセンター　コンサルタント　　伊東朋子＜画面左＞１．ダイバーシティを経営戦略に伊東：御社は、ジェンダーダイバーシティが進んでいる先鋭的な企業として有名ですが、これまでにどんな変遷があり、どんなチャレンジをしてこられたのでしょうか。花田：IBMは90年代前半に経営危機に陥り、それを立て直すためにCEOに就任したルイス・ガ

【対談】株式会社商船三井様～「一人ひとりの違い」を活かせる人事制度へ改定多様な人材が自分らしく活躍する組織を目指す

【対談者】・株式会社商船三井　人事部長　　安藤美和子（あんどう　みわこ）様＜画面右＞・株式会社マネジメントサービスセンター　コンサルタント　　伊東朋子＜画面左＞１．海運会社は、自然にダイバーシティ伊東：ビジネス環境がとても早いスピードで変わっていく中、ダイバーシティ＆インクルージョンをどのように位置付けていらっしゃいますか。御社では、少数精鋭の人材戦略を取っていらっしゃるということも、お聞きしています。安藤：そもそも海運会社は、ビジネスが国境を超えてい