動画を活用して集客に繋げよう！メリット・デメリットも解説
TwitterやInstagramをはじめとしたSNSや、YouTubeやTiktok等の動画プラットフォームの台頭により、手元のスマートフォンで誰もが動画を見たり、そして発信者として動画を作ったりといったことが容易な時代になりました。
ユーチューバーと呼ばれる存在に代表されるように、動画と聞くと「エンタメ」や「娯楽」の要素が強いように思われがちですが、近年では企業も自社の商品やサービス、もしくは会社自身をPRするための手段として、動画を積極的に活用する事例が増えています。
本記事をお読みいただいている方々の中にも、動画を使って店舗への集客や採用に繋げたいと考えている一方で、
「いざ動画を作ろうにもどうすれば良いか分からない」
「動画ってお金がかかりそう」
「流行っているけど、本当に効果はあるの？」
といったお悩みや疑問を抱えていることでしょう。
そこで今回は、
・動画集客とは
・動画集客のメリットとデメリット
・動画での集客を成功させるコツ
等について解説していきます。
ぜひ本記事を参考に、失敗しない動画マーケティング戦略を考えてみてください。
「動画時代」の到来により動画で集客が活発化
従来の集客や求人戦略はホームページやチラシ・パンフレットといった”活字”主体のものが一般的でした。
しかし、スマートフォンの普及率の上昇やそれに伴う前述したSNS等の台頭により、「動画」が人々にとってより身近な存在になりました。
動画で伝えられる情報量は活字の5,000倍とも言われており、若い世代を中心とした人々の検索動向は活字より動画主体となり始めています。
調べ物をする時、多くの若者はGoogle等の検索エンジンで活字の記事を読むよりも、YouTube上で検索をして、必要な知識を動画で得るようになっているのです。
「動画の時代」の到来により、多くの事業者も自身や商品、サービスの認知拡大のため、ホームページに動画を掲載したり、採用イベントで動画を上映したり、YouTubeチャンネルを開設して定期的に配信を行ったりと、動画を集客・求人戦略の主軸として積極的に導入を始めています。
動画集客のメリット・デメリット
動画を用いた集客活動で大きなメリットを享受できる一方、デメリットも存在します。
順番に解説していくので、それぞれを参考に、動画を導入する上での参考にしてみてください。
動画集客のメリット
動画を活用することによって具体的に得られる効果を紹介します。
動画集客のメリット①：活字以上の情報量を発信できる
前述したように、動画は活字を遥かに超える情報量を含むため、短期間で効率的に伝えたいメッセージや商品・サービスの訴求ポイントを視聴者に対してアピールできます。
動画集客のメリット②：人柄を伝えられる
飲食店や小売店等の接客を伴う業態や、士業や整体院、ハウスクリーニング店等の”人”が商品やサービス（の一部）となる業種では、「誰にお願いしたいか」が大きな判断基準となります。
飲食店予約サイト『Open Table』を運営するオープンテーブル株式会社が、2016年に約2,000名を対象に行った調査によると、飲食店を選ぶ決め手として1位のメニュー（78.2%）に次いで、「雰囲気」（64.4%）となっていることが明らかとなりました。
参考：オープンテーブル株式会社「～「外食に関する意識実態調査」結果発表～」（https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000031.000008718.html）
動画に店舗経営者やそこで働く従業員が出演し、視聴者に人柄や店内の雰囲気を感じてもらうことで、
「この人にサービス提供をお願いしたい」
「この人の接客を受けたい」
といった想いを想起させることができます。
動画集客のメリット③：動画の視聴が擬似来店となる
前述したそこで働く人々の人柄同様、店内の雰囲気を予め発信できることで、その動画を見た人に
「初めてだけど良い雰囲気そうだから入ってみたい」
「皆生き生きと働いているから、このお店の求人に応募してみようかな」
と、視聴者に擬似来店・疑似出勤の体験機会を提供できます。
動画を用いることで、来店や求人への応募に対するハードルを下げられるのです。
動画集客のメリット④：活字以上に拡散力がある
アメリカの心理学者・アルバート メラビアンが提唱した「メラビアンの法則」によれば、人は言語・聴覚・視覚の3つから以下の内訳で情報を得ているようです。
言語：7%
聴覚：48%
視覚：55%
動画は上記3要素を全て含むため、それだけ人へ与える印象が強いことが分かります。
制作した動画をSNSで拡散し、見る人に強いインパクトを残せばそれだけその動画がシェア、つまり拡散される確率が高くなります。
所謂「バズる」と言われる現象が期待できるわけです。
動画集客のデメリット
動画を活用した集客活動には、従来の活字主体の広告では得られない様々なメリットがありますが、一方でデメリットも幾つか存在します。
これから紹介するデメリットを参考に、
本当に今動画が必要なのか
動画が費用対効果に見合うのか
も含めて検討してみてください。
動画集客のデメリット①：費用がかかる
動画制作会社に企画から撮影、編集、その後のアフターフォローまでを依頼した場合、制作する動画の種類や依頼する会社にもよりますが、動画制作費として数十万円から数百万円が発生することもあります。
動画集客のデメリット②：工数がかかる
動画の内容にもよりますが企画だけで数週間から一ヶ月、撮影、編集の時間までを含めると制作期間が合計数ヶ月から一年程かかる場合もあります。
動画制作会社やフリーランスの動画クリエイターに依頼せず、自身で動画を撮影・編集することでコストを抑えられますが、それでも撮影・編集に数日から数週間はかかるでしょう。
動画制作初心者の場合、撮影環境を整えたり、撮影の知識や編集ソフトの使い方を学んだりと準備の段階でもかなりの工数がかかります。
動画集客のデメリット③：効果に即効性がない（ことが多い）
前述した「バズる」現象により驚くべきスピードで動画が拡散され、自社の商品やサービスの認知が急激に拡大されることもありますが、それが起こることは極めて稀で、一般的には、
動画を公開する
公開した動画の反響を視聴者数や再生回数、視聴維持率など様々なデータをもとに分析する
分析したデータをもとに動画の拡散方法を変えたり新たな動画を制作したりする
日頃SNSやYouTubeを見ていると、「バズる」動画の影響で動画には即効性があると認識されがちですが、あくまで中長期的なリターンを見込んだ投資であるという意識で動画制作を検討しましょう。
動画集客のデメリット④：個人を晒すリスクが有る
代表や従業員が自ら出演する動画を制作する場合、当然動画は自身の知らない不特定の多数の人に見られることになります。
近年社会問題になっていますが、匿名の人からの謂れない誹謗中傷を受けたり、個人情報が流出してしまったりするリスクは否定できません。
動画を上手く活用すれば店舗や会社だけでなくそこで働く”人”のPRにも繋げられますが、前述したようなリスクを認識した上で、動画出演の是非を決めるようにしましょう。
動画集客を成功させるコツ
完成した動画をただホームページに貼っているだけでは、急に問い合わせが増えたり、売上がアップしたりすることはありません。
本項では動画を活用して集客を成功させるコツを二つ紹介していきます。
ターゲットを明確にする
”誰に””何を”伝えたいかを事前に明確にしておくことで、ターゲットと目的に沿った動画を作ることができます。
逆に事業者側がこれらを曖昧にしたまま動画制作を外注した場合、
「なんとなくかっこいい」
「よくわからないけど演出が凝っている」
のような、中身のない動画が出来上がってしまい、結果的に誰にも刺さりません。
逆にこのコンセプトの部分が固まっていれば、動画制作会社がそのコンセプトを最も分かりやすく、魅力的に発信できるような動画を制作してくれます。
公開する媒体を決めておく
完成した動画を”どう活用するか”も事前に考えておきましょう。
自社の商品やサービスが若い層をターゲットとしているなら、10-20代のユーザーが最も多いInstagramが最も適しているでしょうし、インパクトのある演出で”バズり”を狙いたいのであれば拡散機能があるTwitterでの公開が適しています。
採用を目的としているのであれば、自社ホームページの採用ページに動画を埋め込めば、その会社やお店への就職に興味のある人には高い確率で見られるでしょう。
ただ、
「動画が流行っているから自分も活用したい！」
ではなく、その動画をどう使えば最も期待する効果が得られるかを事前にイメージしておきましょう。
動画集客のコスト
手元のスマートフォンで自ら撮影から編集までを行えば殆どコストはかかりませんが、動画への知識や技術がないまま制作をしても、クオリティが低かったり、よって動画が全く見られなかったりと、動画が本来持つ可能性を引き出せない可能性があります。
よって初めて動画を導入したいと考えてる方は制作を外注することをおすすめしますので、本項では個人・法人に動画制作を依頼した場合の費用を紹介しておきます。
個人・法人に関わらず、動画の尺や撮影地、演者、CGエフェクトの要否等によって料金は大きく変わるため、これから紹介する相場はあくまで目安と捉え、必ず予算を設定し見積もりを取るようにしてください。
個人に発注した場合
依頼する動画の種類にもよりますが、最低金額は5万円からが一般的です。
法人に依頼するよりも価格が抑えられる傾向がありますが、初めて依頼する方にとってはクオリティの見極めがやや難しいと感じるかもしれません。
コストばかりを重視するのではなく、
制作したい動画に近い動画の制作実績を持っているか
ビジネス視点を持っているか
対応に誠実さを感じるか
等を見るようにしましょう。
法人に発注した場合
こちらも個人同様、制作を依頼する動画の種類もよりますが、最低金額は10万円からであることが一般的です。
実績のある会社であればクオリティにばらつきがなく、動画を活用する方法にも精通しているため安心感はありますが、その分個人に依頼した場合と比べコストは高くなる傾向にあります。
個人同様ですが、
実績はあるか
動画制作後野アフターフォローは充実しているか
雑な対応をされないか
は見積もりを取得する段階で確認しておきましょう。
動画集客が向いている業種
接客を伴う業態や”人”が商品やサービスの提供において主役となる業種は動画との親和性が極めて高いでしょう。
士業
主に社会保険労務士や税理士、弁護士等の職種のことを指します。
企業経営者や個人事業主にとって、「どの士業の人と契約するか」は非常に重要ですが、ホームページを見ても専門用語ばかりが並び、自身に最も適した人を探すのは至難の業です。
そこに動画があれば、自身のサービスについて分かりやすく説明できるだけでなく、士業の人自身の”人柄”も伝えられるので、直感的に
「この人は話しやすそうだから会って話を聞いてみたい」
「説明が分かりやすいからこの人なら何でも質問できそう」
と思ってもらえる確率が高くなります。
提供しているサービス内容が複雑であればある程、最後は”人”が大きな決め手になります。
ハウスクリーニング
自身のプライベート空間であるスタッフを自宅に招き入れて清掃をしてもらうサービスなので、清掃が丁寧なだけでなく、「安心して任せられる人か」か否かがハウスクリーニング事業者を選ぶ重要な要素となります。
動画に自身が出演し、サービス内容の説明だけでなく普段心掛けていることや特に力を入れているポイント等を説明することで、視聴者に人柄が伝わり
「この人なら安心して自宅にも入れられる」
と思ってもらえるでしょう。
飲食業
料理の味はもちろん、そこで働くスタッフについても動画で発信することで、視聴者は疑似来店ができ、「その店で居心地良く過ごせそうか」を事前にイメージできます。
集客目的だけでなく、そこで働く人々の様子を伝えることで、
「自分がそのお店で働いた時の様子」、つまり”疑似就労”体験を視聴者にさせることで、求人の応募者獲得にも繋がります。
治療院
人には言いにくい自分の体のことを相談したり、触れさせたりすることがあるので、当然信頼できる先生のところに行きたいと皆が思います。
ホームページやSNSに先生自身や施設内の様子を映した動画を掲載することで、視聴者は「疑似来院」ができ、治療や施術を受けた時のことを明確にイメージできるようになります。
動画を上手く活用すれば集客効果が期待できる
動画を活用することで集客だけでなく、求人活動への貢献も期待できることがご理解いただけたと思います。
一方、多くのメリットがあるだけでなく、工数やコスト面でのデメリットや、動画をどう活かすか、というマーケティングの側面も考慮しなければならないことはお伝えしたとおりです。
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