「投資」も「仕事」も上手くいかない思考回路
前回の記事から約1ヶ月、朝晩には少しづつ涼しい風を感じられるようになってきた。
株価の急落はゲリラ豪雨のように一瞬で収まり、NYダウは最高値を更新している。株価急落にドキドキした投資家は一安心しているかもしれない。
もっとも為替が円高にトレンド転換したことで、人気のオルカンやS&P500の価格は上昇していないので夏前までの高揚感はなくなっているだろう。
今回は月イチの資産備忘録とあわせ株価急落時にネットやメディアで飛び交っていた記事やコメントについて思うことをふたつ記事にした。
仕事にも関係するハナシなので、息子である君が投資やロウドウをするようになったら参考にしてくれたらと思う。
①初心者は失敗するのがあたりまえ
１ヶ月前の急落は早いタイミングで回復したため、手持ちの株を投げ売りした投資家は少なかったようだ（どうして良いか分からず迷っている間に株価が回復したのかもしれないが）
しかし、我慢できず底値で投げ売りした初心者もいて、そんな人達を「センスがない」「向いていない」、あげくには「投資の資格がない」などと叩く人たちがイル。
特にネットの世界では失敗した人を批判や否定し「水に落ちた犬を叩く」ような人たちが少なくないので仕方ないが、こういった声は無視して良い。
同じ失敗を何度も繰り返したり、取り返しのつかない失敗をするのはどうかと思うが、免許取りたてでガードレールで擦って傷をつけるように初心者は１度や２度の失敗はつきものだ。
人は生存本能から危険を感じると回避しようとするので、株価が急落したら資金を退避させようとするのは自然な心理だし行動だ。
長期・分散投資は長い目で見ればリターンを得る可能性が高いと頭で分かっていても本能が勝って投げウリして失敗する。
しかしそこから学び経験を積むことで一人前の個人投資家にナル。仕事でも車の運転でもレンアイでも一度の失敗で止めてしまえばその先はナイ。
数回の失敗でセンスがないと諦めて撤退していたら投資に限らず何事もモノにならない。投資で数え切れない愚かな失敗をしてきた君の父親はその度に学んでここまで来た。
投資は車の運転と違い事故で人に迷惑かける訳ではナイのだから数回の失敗で諦めない方がイイ。長期での勝負ができる投資においては失敗の経験を生かすことが可能だ。
②「投資」も「仕事」も上手くいかない思考回路
株価急落を受けて一部の投資初心者からは「騙された」「陰謀だ」「そそのかされた」との声が上がっているという。あげくの果てにはNISA詐欺とか言い出している。
そしてその批判の矛先は国や政府や日銀、金融庁やあげくの果てには首相個人に向けられている。
こういった声をあげる人たちは、なんでもかんでも人のせいにして批判し責任転嫁する。
「投資」では政府や官僚や日銀や金融機関や投資を勧めた友人知人が悪いし、「仕事」では会社や取引先や上司や同僚、部下が悪い。学生の場合は学校や親や先生や友人が悪いのだ。
こういった他責思考はとても楽ちんだ。メンタルを病まないためには必要な時もあるが、デフォルトで身についてしまうと投資でも労働でも人生上手くいかないことが多い。
自分に責任がないとしてしまうと、その原因を探り課題をみつけて解決することができないからだ。
そういう思考を身に着けて長年過ごすと、労働の世界では会社の「お荷物」になり、投資の世界では口の上手い「誰かの養分」になる可能性が高い。
もし君が将来投資の失敗を政府や日銀のせいにしているのだとしたら、仕事や家庭でも同じことをしていないかよく考えてみるとヨイ。
上司や先生や親やパートナーといった他責にする相手がいない自己完結可能な投資でさえ誰かのせいにスルのであれば、それは君自身に問題がアル。
いつまでたっても評価されないのは会社や上司のせいでなく自分の仕事ぶりにあるし、家庭が上手くいかないのは妻や子供ではなく君自身の思考回路に原因がある可能性が高いと思うぞ。
そんな風にはならないとタカをくくっているかもしれないが、手を付けていない宿題を前にして「こんな宿題を出す方がおかしい」とボヤくのを見ていると可能性は十分にある気がするな。
以下は8月末の現金や不動産などを除く資産残高と配当の記録にナル。
主な投資先の米国株は史上最高値圏で推移しているものの円安バブルがはじけたためピークより目減りしている。
しかし個別株やETFからの配当金は多くが増配を続けていて心理的な支えとなり投資への信頼は揺らいでいない。
前回の記事に書いたが、これから米国の利下げが進むと円高と米国株安の可能性が高くナルし、円高で日本市場は割高にナルので海外投資家は積極的に買いづらい。
オルカン、米国、日本、どのインデックス投資もリターンが厳しくなる試練の時期にナル可能性があることは意識しておきたい。
※掲載する情報は投資勧誘を目的としたものではありません。株式などの金融商品や不動産の取引は損失を出す恐れがあります。
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