ダイビング健康診断ってどうしたらいいの??
ダイビングのライセンス講習を受けるにあたって、ショップから「病院で健康診断してもらってきて」や「病院でこの書類にサインしてもらってきて」などと言われることがあります。
「結局どの病院にいったらいいの?」
「何科を受診したらいいの?」
など、いろいろと悩んだことがありましたので、その備忘録としてこの記事を残しておこうと思います。
結局どうしたらよいのか
※ レジャーダイビングのライセンス講習に際しての健康診断、という前提です。
ショップから特に指定がない場合、基本的には「かかりつけの内科に行って、書類に記入してもらう」のでOKです。
病院によってはダイビングの書類の記入をしたことがなかったり、そもそもそのような書類の記入をやっていなかったりする場合もあるようなので、事前に電話で確認をしておくことをお勧めします。
電話の際には
1. 持参する書類に病院からのサインをしてほしいこと
2. 問診による健康診断をしてほしいこと
の2点を伝えると、病院の方には話が通じやすいです。
病院の受付で書類を渡せば、あとは診療を待つだけです。お医者さんもその書類のことや「結局何を判断したら良いか」が分からないこともあるので、自分の回答内容や「お医者さんに何を書いてもらえばよいのか」は事前によく確認をしておきましょう。内容のことがよくわからない場合は、ショップに問い合わせるのがよいです。
注意点
1. 診察は、自費診療です
診察料がもちろんかかりますが、こうした書類の記入には基本的に保険は適用されません(自費診療)。ですから全額自費負担になりますので、その点は理解をしておく必要があります。
健康面に特に問題がなく、単に少し問診をして書類にサイン等をしてもらうだけの場合は、かかっても4000〜5000円程度かと思われます。病院によって金額は異なる場合がありますから、心配であれば、事前に電話をする際に診察料についても問い合わせるとよいでしょう。
持病や手術歴、また45歳以上であるなどの場合は、別途検査等が必要になる場合があります。その時はもちろん診察料も変わってくることがありますから、そうした心配がある場合も、事前に病院にやダイビングショップに問い合わせをしてみるのが良いかと思われます。
2. 職業ダイバーは、決められた健診を受ける必要があります
高気圧作業安全衛生規則により、6ヶ月ごとに医師による健康診断が必要だそうです。そもそも職業ダイバーはこの記事を読まずともそのことはご存知のはずなので、詳細は割愛します(筆者は職業ダイバーではありませんので、詳しくはよく知りません)。
かかりつけ医がない場合や、断られた場合
DD NET(ダイバーズ ドクター ネットワーク)というものがあります(筆者はたまたま近所の内科で書類を書いてもらうことができたため、結局 DD NET は利用していません)。
検索ページから、都道府県や診療科などを設定して病院を検索することができます。ただ上記のとおり、その病院にかかるにしても、一度しっかりと問い合わせをした上で受診する必要があります(この DD NET の検索サービス自体は、DAN JAPAN の会員でなくとも利用は可能です)。
DAN JAPAN については以下の記事が詳しいです。
そもそもなぜダイビングで健康診断をするのか
ダイビング中には、地上で生活するときよりも大きな圧力(水圧)が体にかかります。また特に浮上の際にはよく注意をしておかないと、ただでさえ気圧の変化によって深刻なダメージを負ってしまいかねません。そうした危険を予防するためにも、健康診断が必要であるとされています。
また本記事では「問診による健康診断」に主眼を置いてこれまで記載をしてきましたが、2016年の日本高気圧環境・潜水医学会学術集会で開催されたレジャーダイビングを対象とした「ダイバーの健康診断」シンポジウムでは、「レジャーダイビングであっても、特に中高年の場合は、しっかりと(問診だけでない)健康診断を受けるべき(意訳)」という総括が出ているようです。潜水事故を防ぐためにも、万が一の場合は命に関わるので、事前の準備としてしっかりと健康診断を受けておくことは必要であると言えるでしょう。
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