30代男性の未婚率、17〜76%　所得で最大4倍の差（日経新聞より）

今日は日経新聞の記事から。

30代男性の未婚率、17〜76%　所得で最大4倍の差 - 日本経済新聞

所得（収入）によって、未婚率が4倍の差がある（年収が高いと未婚率が低い＝結婚している割合が高い、年収が低いと未婚率が高い＝結婚している割合が低い）というお話。

賃上げなどで所得を底上げし、男女の賃金差を縮めることが結婚につながる。さらに白書は出産後の女性の所得減を抑えることが「女性が結婚相手に求める年収の低下につながり、結婚へのハードルを低くすることが期待される」とみている。

30代男性の未婚率、17〜76%　所得で最大4倍の差 - 日本経済新聞 (nikkei.com)

記事の最後の部分、「男女の賃金差を縮めることが結婚につながる」についてはやや疑問。今よりも男女の賃金格差があったであろう昭和～平成は、今よりも未婚率は低かった。
賃金格差が縮まることの良し悪しは置いといて、賃金格差が縮まる≒女性の賃金が上昇という流れが加速するのであれば、あえて結婚しなくても、一人で生活していけると考える女性が増えて、未婚率の増加につながると思うが、違うのか…。

ただ、男女共に結婚に前向きになるためには「賃上げなどで所得を底上げ」が必要であることは間違いない。
これについては、私も年齢的には41歳になってしまったが、サラリーマン勤めでは、一部の年功序列型賃金制度が維持されている大企業でない限り、年齢とともに大きな収入アップは見込みづらくなってきていると思う。

そもそも、業種や企業規模によって収入のレンジは大きく異なるのが現実。大手総合商社やメガバンクの正社員では30代で1000万の年収がもらえる可能性はそれなりにあるが、地方銀行や信用金庫ではなかなか難しいし、中小企業の飲食業ではなおさらだ。

当然、すべての人が大手総合商社など、一般的に年収が高い企業に勤務できるわけではないが、ある程度の収入を目指すのであれば、どのような業種、規模の企業に勤めるか、どのような職業に就くのかも重要。

私も横浜に住んで二人の子供を共働きで育てている。それを考えると、日本の平均年収程度で、都内で生活、子供を持つなら、フルタイムの共働きが必須だろう。その意味では、記事の中の「出産後の女性の所得減を抑えることが、女性が結婚相手に求める年収の低下につながり、結婚へのハードルを低くすることが期待される」というのは一理ある。

いずれにせよ、相談所の運営をしていると、男女ともに、年収というのは、結婚を考えるうえで、大きなポイントであると実感する。
そのあたり、サラリーマンの場合は、いくら社内で頑張っても、年収に反映されない可能性のあること考えれば、婚活の前にいまの職業でいいのか？20代などの早いうちに転職を考える必要はないのか…など考えてしまった。

そんなお悩みのサポートができるよう、来年にはキャリアコンサルタントの資格を取るべく準備をしている。
まだ年齢が比較的若く、収入面がネックとなって婚活に苦戦している方で人並み以上に努力ができるのであれば、企業を変える、職種を変えるなどの取り組みも検討してみてはいかがだろうか。
皆様の婚活がうまくいくことを祈ってます。