スパム事件総括、党内からは異論続出

　大明スパム事件、記憶に新しい人もいるだろう。
　大明復興委員会の公式アカウントが先月13日ごろ、スパムＤＭのリンクを開き、“LOG IN WITH TWITTER” してしまったため、同じスパムＤＭを支持者のDMに自動送信するという事態に発展した。
　事態を受けて執行部は臨時特別小組を設置、16日には事態の終息を宣言した。

　その後の調査により、スパムDMを送信したアカウントは海外のスパマーによるものであり、大明復興委員会の公式アカウントが不正アクセスを受けたことが判明した。このことが党内での異論の原因となり、19日に開かれた党内会議では同事件を巡る執行部への批判が続出、一時は海瑞、夏原吉ら無派閥系党員らの主導による解党騒ぎにまで発展した。

　一部の党員は、執行部がスパム攻撃に対するセキュリティ対策を怠ったと批判した。また、スパムDMの内容が過激な政治メッセージを含んでいたことから、党内でも問題となった。一方で、執行部は「スパム攻撃を受けたのは不可抗力であり、十分な対策を行っていた」と反論した。

　会議は激しい議論を経て、執行部に対する信任決議が可決され、内閣崩壊の危機は回避された。
　しかし、今回の事件を教訓に、党内での情報セキュリティの重要性が再認識されることとなった。執行部は今後、より強力なセキュリティ対策を講じるとともに、情報漏えいなどのリスクに対する予防策をより一層強化することが求められる。