自宅の耐震性は大丈夫ですか？

地震大国の日本ではたびたび大地震が発生し、人身や建物、インフラに大きな被害をもたらしていることはご存じのとおりです。
その度に建築の耐震基準も見直されて、徐々に強化されてきました。

木造住宅の耐震基準の変遷

1950年（昭和25年）　建築基準法制定　壁量規定制定
1959年（昭和34年）　壁量規定の強化
1971年（昭和46年）　コンクリート基礎義務付け
1981年（昭和56年）　壁量規定の強化　→　新耐震基準
2000年（平成12年）　壁量バランス規定や柱接合金物設置義務等　→　現行基準
2001年（平成13年）　品確法性能表示制度　→　耐震等級

と大まかにですがこのように変遷してきました。

新築住宅の場合

新築の場合は現行基準は最低限の仕様として、さらに壁量等を強化した耐震等級を取得した建物が建てられるようになりました。
最近では最高ランクの耐震等級３を標準仕様にしているハウスメーカーも増えているので耳にすることも多いと思いますが、熊本地震の被害にあった地域で、この耐震等級３を取得した住宅では1棟も被害がなかったという調査結果がでています。
これから新築を考えるのであれば耐震等級３は必須と言えるでしょう。
弊社でももちろん耐震等級３は標準仕様にしています。

既存住宅の場合

既存住宅の場合は、上記の変遷にもあるように古い建物ほど耐震基準がゆるい時代に建築されているので、その当時には法律上適法な建物であったのに、実際には大地震には耐えられないということになります。
その上、古くなって建物が劣化しているとその分、地震時の被害も大きくなりがちです。
耐震診断では現行基準を評点1.0として点数をつけるのですが、そういう訳で、残念ながら築20年以上になるような建物では耐震評点が1.0を上回ることはほぼありません。
特に昭和56年以前の建物は耐震性が低いということで、各自治体から耐震診断や耐震改修工事に補助金が用意されていますので、弊社でもそれらを活用して耐震化を推奨しています。
熊本地震の被害状況の視察に私も行ってきましたが、古い建物の被害が甚大で、建築時期が新しくなればなるほど軽微な損傷になっているのを目の当たりにしてきて、耐震化の重要性を心底感じました。

まとめ

大地震はいつ、どこで起こるかわかりません。
いざというときに、建物が倒れて逃げ遅れてしまうということがないように、ご自宅の耐震性能について把握しておくことが重要だと思います。
新しい住宅であれば、どの程度の耐震性能になっているかは建築時の資料で確認できますし、古い住宅であれば、お住まいの市町村役場に相談して耐震診断を受けておくことをおすすめします。