土砂崩れを引き起こすために、日本の山をゴルフ場と太陽光パネルで覆い尽くした「創価学会」
経済のことを調べていると、なぜか力が湧くことがあります。
私は、特に経済のことが得意でも、好きという訳でもないので、今まで不思議でした。
最近になって、私が経済に惹き付けられる原因は、私がバブル後の失われた10年に生まれたコンプレックスを抱いているからだと分かりました。
私の両親はともに大阪で、バブル経済のときに絶対に値段が上がると思い、三重県の伊賀に家を建てました。その後、すぐにバブルが弾けて、大阪ではなく三重県に引越してきて生まれたのが私です。派手な金使いもせず、私の目から見ても庶民的な生活をしている親が浮かれて家を買うバブル経済。
私が物心ついたときにテレビで流れる不景気のニュースの決まり文句が「バブル後の失われた十年」
浮かれ騒いでいた親世代のツケを、なんで私の世代が尻拭いしないといけないんだ。
当時の私は、バブル崩壊後の不条理な時代に生まれて来てしまったことに後悔しました。もっと良い時代に生まれたかったと。
しかし、最近になってバブル経済の私の見方が大きく変わっていきました。
そのキッカケは、JAL123便とプラザ合意とバブル経済が1つに繋がることがRAPT理論によって分かったからです。
JAL123便事件を起こした創価、大本教人脈が、プラザ合意を行い、円高ドル安に。
急激な円高によって、つまり円の価値が上がることによって、日本の企業が国内から国外へ流出しないように、
1987年にリゾート法を制定して、ゴルフ場、スキー場などのレジャー施設の建設費を減税。
1983年に開園した東京ディズニーランドを夢見て、乱立するゴルフ場や遊園地。
土地の値段がみるみる上昇。
土地を買えば必ず値段が上がるという「土地神話」も誕生し、資産家だけではなく、一般人も土地に手を出していきました。
そしてバブル崩壊後に残されたのは「借金」と「人がいない寂れたゴルフ場などのレジャー施設」です。
倒産したゴルフ場の土地は格安で手に入ります。
そして太陽光パネルを設置して大規模な太陽光発電施設へと生まれ変わってきています。
日本の山にはゴルフ場がたくさんあります。日本のゴルフ場の総面積は27万haです。
日本の住宅地の総面積が30万haらしいので、ゴルフ場がいかに広大な土地を占拠しているかが分かります。
そのゴルフ場の大半はバブル経済の時に建てられたものです。
高齢化が進む中で、ゴルフ人口もバブル経済の時と比較すると激減しています。
年間1回以上ゴルフをプレーする「ゴルフ参加人口」は、2001年には1340万人いましたが、2019年には580万人に減少しています。700万人以上の減少です。
コロナによって経済的にも苦しくなる中で、今後もゴルフ離れはどんどん進んで行くことでしょう。
それと並行して、倒産していくゴルフ場は、太陽光発電へと生まれ変わっていくでしょう。
2030年までにCO2を46%削減目標を掲げる環境大臣、小泉進次郎もソーラー発電の普及に熱心です。
「自然エネルギー」「環境に優しい」というイメージ戦略と、国の補助金をもってすれば、日本全国の閑散としたゴルフ場に太陽光パネルを設置することなんて、造作もないことでしょう。
バブル経済のときにリゾート法で、次々とゴルフ場が開拓されていったように、地球温暖化対策という名目で太陽光パネルが次々と山々を覆い尽くして行くことでしょう。
2021年7月3日に熱海市で起きた大規模な土砂崩れの原因は、伊豆山に建設されたばかりのメガソーラーの発電施設です。
太陽光発電施設を作るために熱海市の伊豆山を切り開いて、ハゲ山になったことで、水を貯える保水力がなくなり、今回の甚大な被害を及ぼす土砂崩れとなりました。
テレビでは土砂崩れのことについて報道しても、太陽光発電については触れません。
太陽光発電が土砂崩れの原因だと、国民にバレると不味いからです。
太陽光発電で発電される電力は直流電流で、出火しやすく、2019年千葉県市原市の太陽光発電施設で火事になった事がバレるのが不味いのです。
太陽光発電による火事は、水では消火できません。
火事で生じた炎の熱で、太陽光パネルは発電をし続けて、行き場の失った直流電流が火花を散らして、燃え広がるからです。1度火がついたら手の付けようがない太陽光パネルに、消火活動にあたる消防士が触れて感電死したケースも報告されています。
太陽光パネルが設置されている山は大丈夫なのでしょうか?山火事対策を十分に取られているのでしょうか?消防士でも消火できない太陽光パネルの火事は相当手強いです。太陽光パネルは土砂崩れだけではなく、山火事のリスクも格段に引き上げます。
このように災害をもたらす太陽光パネルですが、20年後には「産業廃棄物」になります。
クリーンで環境に優しい太陽光発電。
その実態は「環境を破壊する時限爆弾」です。いつ太陽光パネルという爆弾が爆発して山火事や土砂崩れが起きてもおかしくないのです。
熱海市の土砂崩れのような悲惨な災害を繰り返してはいけません。太陽光パネルがなければ起こらなかった人災です。
太陽光パネルを推し進める環境大臣、小泉進次郎の母は創価信者。国内の太陽光発電のトップシェアのパナソニックも創価企業。日本の山をゴルフ場だらけにしたバブル経済の原因「プラザ合意」も創価が引き起こしたものです。
そうです。
バブル経済も太陽光パネルも土砂崩れの引き金を引いたのは「創価」です。
この事はRAPT理論によって見事に解明されています。もっと詳しく知りたい方は、是非「RAPT理論+α」をご覧下さい。テレビや新聞で語られない「真実」を伝えるニュースサイトです。
以上、失われた十年と言われ育った私の研究発表です。
多くの人に真実が広がりますことを心よりお祈り申し上げます。
最後まで読んで頂き、ありがとうございます。
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