通販同梱ツールの10の目的と他社事例

通販事業者にとって、お客様に届ける商品と一緒に入れるチラシなどの
ツールは、最も効果的な販促手段であることは間違いありません。
「同梱物は最強のメディア」と以前、事業コンサルしてもらった先生にも
そう教わりました。しかし、このツールも用途は明確でありながら、
顧客の購入回数や商品によっても異なりますが、果たして、どういう
組み合わせが正しいのか？を考えてしまいます。

同梱物単体での効果は測りにくい…という前提

同梱物は、クーポンなどの様に購入時に特定できるもの以外、特にリピートや継続といったLTV（Life Time Value）を伸ばす取組みのものは、効果が測りにくい特性があります。ですので、表現改訂や同梱回数を変えるなどを検討する場合に、「なぜ変えるのか？」「その結果、どういう効果があるのか？」という疑問に答えきれません。その特性があるから同梱は意味がないのでは？という議論がありますが、その場合は、毎月一つずつ同梱を減らしてみて、継続回数に影響がないかを試してはいかがでしょうか。
また、その場合は、特定商品に限定してテストすることで、他と比較して検証するという方法も取れるかと思います。
同梱の場合はセッティングの制御ができないなどの制約があることも想定されますので出来得る範囲で実行することで新たな発見を見出したいです。

CRMは教育。
顧客にどんな教育を施すべきかを整理した10の目的

これまでCRMは教育であると唱えて参りました。同梱ツールも同じように顧客への教育ツールであり、それを紙面でどう表現するかが問われる訳ですが、体系的にツールを分類しているのは、Webサイトで「同梱ツール」と調べて頂くと明示されています。
ここで、重要なのことは、目的を分類化したこと。さらに分類化した目的に応じて他の企業はどういう同梱物を使い分け、出し分けているのかを明らかにすることです。