オリコンHD(JQ/2498) 株主総会レポート 2020/12/22
東証JASDAQ上場の建設コンサルティング会社のひとつである、オリエンタルコンサルタンツホールディングス（以下「オリコンHD」）の株主総会に出席しましたのでレポート記事にします。なお、当記事の記載は、私の心証に基づき脚色されており、意図せず誤認している可能性もあります。万が一、当記事の内容を投資判断の一助とされる際にはご自身のご判断で活用頂ければと思います。なお、記載内容へのご指摘やご意見、感想などお気軽に以下当方のツイッターアカウントよりお寄せ頂ければ幸いです（画像リンクを貼っています）。
１．参考記事
まずは過去の同社の関連記事として、直近決算の精査記事と、昨年の総会記事を列挙しておきます。
２．基礎情報
それでは総会の全体の流れをまずは整理しておきます。時間は手元での時間ですので、誤差があると思います。
10:00 定刻にて開会 （野崎社長）
10:04 株主数・議決権数の確認
→710人/1,979人（35.8％）
→46,073個/59,812個（77.0％）
■（参考）昨年データ
→570人/1,573人（36.2％）
→47,790個/58,471個（81.7％）
10:05 監査報告 （小道氏）
10:07 報告事項の説明 （野崎社長）
10:15 議案上程（野崎社長）
10:17 質疑応答
10:54 議案決議
10:55 閉会
株主数が増えていますね（といっても本則へはまだ形式要件満たさずですが…）。昨年の今頃は強靭化テーマでもてはやされ、株価も3000円を超えていましたが、今では2000円も危うい感じで随分株価も下がりました。株主たちはどんな気持ちでおられるのでしょうかね。私は別に地団駄踏んでないですよ（笑）。
それから、総会後に実施されていた経営説明会（事業説明会）はコロナ禍の下で中止となってしまいました。事前にアナウンスもあり残念ですが、仕方ないですね。会場には参加株主は関係者と思しき方を含めても6人、個人株主は私を含め2人です。例年列席されていたOBと思われる株主も一切参加されず閑散としていたので、寧ろ、感染リスクは低いと思うのですが、いずれにせよ今のご時勢では仕方ないですし、これだけの人数に対応する効果という側面もありますからね。
会場は律儀に1.5メートルの間隔をとった椅子が並べられ、他社よりもよりディスタンスを取った配席となっています。質問のマイクスタンドも直接手を触れず、毎回マイクを交換する対応を行うと事前に案内がありました。なお、会場の入り口では検温と消毒をするよう案内があり通常の対応がなされていたかと思います。
それから、一部の役員は別室からのリモート参加となっておりました。とはいえ、主要なポストの方は対面で対応されていましたが。
３．報告事項の説明
特筆すべきことはありません。決算の概況になぞって、主たる活動と財務諸表の概況をスライドを用いて説明されていました。ただ、一貫して原稿を朗読されており、あまり面白いものではありません。粛々と流していくという感じですね。この辺りは熱意を伝えるというより、極めて事務的な印象です。例年は経営説明会なる場があるので、さほど気にならないのですが、今年はそれもないので、「生の声」が影を潜めてしまう朗読会に余計に物足りなさを感じてしまいますね。とはいえ、総会の運営という側面から安全志向になるというのもやむ得ないでしょうからね。昨年より割かれた時間も短く、トピックスも最低限だったと思います。
４．質疑応答
1人1回につき1問でお願いしたいという協力要請がありました。コロナ禍で質問数の制限がないのはよいですね。1人1問までなどと言われてしまうと、もう質問前から心折れますからね。こちらも質問を列挙して、出来るだけ絞りつつ、順番なども色々考えながら準備をするので（といってもだいたい一夜漬けや当日漬けなんですが（笑））、あとから制約を付けられるのは動揺してしまうものです。以下質疑の主なやり取りをメモしておきます。回答は全て野崎社長が答弁されました。
なお、重ねて申し上げますが、あくまで私の主観に基づき脚色しておりますし、意図せず誤認している可能性もありますのでご留意ください。
★Q 受注状況について
国内は再開発案件の抑制があったものの、強靭化案件も底堅く、直近四半期毎に見ても受注高は100億を超える水準を確保しており、堅調だと認識している。一方で、海外は前1Qにフィリピンの軌道系案件の大型案件もありYoYでの受注は伸長しているものの、直近四半期ではコロナ禍の影響等様々な背景もあると思うが僅か10億程度となっている。
国内、海外の足元の受注状況、また中長期的にみた受注環境をどのようにみられているか。とりわけ海外は足元で軟調な数値もあり、今後の見通しを示して頂きたい。
A
国内は堅調に推移。国内は政府関係の事業は強靭化関連は3か年が5か年となり、今後も更に堅調に推移するものと認識している。
海外は旺盛なインフラ需要があり、売上に比べて倍の受注を挙げるなど軌道系工事を中心に大変盛り上がっている。一方でこの需要というのは今後どこかでピークを迎え収束していくものと認識しているが、現状の売上高を超える受注高は今後も継続して確保できると見込んでいる。なお、既存の需要への対応という範疇を超え、海外においても成長していくため、5つの重点化領域を定めており、この枠組みの中で積極的な事業投資を通して、継続した成長を果たしていきたい。
[所感]
特に海外の動向についての感覚を聞きたかったのですが、取り立てて悲壮感も感じませんでした。マーケットはこの辺りを不安視していると思うのですが、確かに短期的にみれば今期まではまだ影響も残るでしょうし、フィリピンにおける軌道関連もいずれピークアウトするという前提はコロナ禍以前から変わりませんからね。そのために様々な種まきをしています。事業領域の拡大や南米エリアへの拠点進出などですね。いずれにせよ、増収は維持できる程度の受注確保は手応えもあるようですし、それに甘んじず成長のための投資をされるという事ですから見守りたいと思います。
国内は強靭化計画も最近新たな5か年の施策として政府からも発表がありましたが、この中で河川対応等の強化も盛り込まれています。これに対応するため、専門組織を組成すると共に、重点化領域にも掲げてきていることから、この辺りをもう少し深堀したかったのですが、遠慮しました。いずれにせよ、四半期単位などでみれば凹凸は続くのでしょうが、あまり悲観せずに見守れそうかなと感じた所です。
★Q プロジェクト管理リスクの状況と対応について
プロジェクト管理リスクは従前から存在しており、これまでは上手く対処をされてきたものと評価している。一方、コロナ禍の下でコミュニケーション手段も大きく変わってきた中で、プロジェクト管理リスクは高まっているともみているが、認識はどうか。また、コミュニケーションロスが相対的に生じやすい中にあり、リモートワーク等の導入を通したQCDマネジメントにおける対処として課題や成果などがあれば教えてもらいたい。
A
海外については、国内拠点と海外拠点との間で離れた地域間での意思疎通としてリモートワークは従前から取り組んできている。従って、コロナ禍の下にあってコミュニケーション手段が大きく変わり管理面でのやりにくさが露呈しているということはない。とはいいながらも、現地の中での日常的なプロジェクト管理におけるコミュニケーションについては、留意をしながら進めていかねばならないと考えている。
国内については、現状では6-7割がテレワークを実施しているが、緊急事態宣言下ではほぼ100％テレワークを実施していたこともあり、その時から比べると実は3-4割は出社している状況でもあり、宣言下でも業務は継続できていたこともありコミュニケーションにおいて障壁となるものは感じていない。とはいいながら、年度末に向けては対面で確認をしないとならないような業務もあるわけで、今のオフィス体制だけでは必ずしも最適とはいえない中にあって、サテライトオフィスを整備して拡充している。このため、テレワークとサテライトオフィスを併用することにより、安全性とコミュニケーションの両輪を見据えて業務を遂行する体制を整えている。
リスクについては、常に存在をしているものの、チェック体制も確立しており、それをこのテレワークやサテライトオフィスの枠組みの中で運用出来るようにしており、当然ミスが生じ得ることはあるので、従前通りのリスクマネジメントが求められることは当然なのだが、このコロナ禍における働き方の変容をトリガーとした重要課題が生じているという認識はない。
[所感]
リモートワークが孕むコミュニケーションロスは大きな課題だと認識していましたが、そこまでの重要課題ではないと仰っていて少し驚きました。海外は元々国内と海外と離れていることもありリモートワークが定着していたようですが、やはり現地でのマネジメントがきちんと発揮できるのかは不透明な部分もあるなと感じています。今回の答弁はあくまでコミュニケーションというものに照らしての回答であったため、それが発端でミスを誘発しやすくなるなどのリスクへの対処はやはり高まる傾向にあるのも事実だと思いますので、引き続き、上手く対処をしていってもらいたいなと思います。プロジェクトマネジメントにおいて、PMBOKなどでもコミュニケーションの部分は特に力を割いて説かれていますからね。
それからサテライトオフィスの活用がここまで進んでいるというのは初耳でした。私はソーシャルワイヤーの株主でもあるのですが、シェアオフィスのポテンシャルというものにやや懐疑的な気持ちをもっているのですが、こうやって実際、サテライトオフィスが有効という話を聞けるのは良かったです。（※オリコンHDがソーシャルワイヤーのサテライトを使っているという話ではありません）
答弁にもあったように、ミスを未然に防ぐ取り組みは従前の対面主体からリモートワーク主体に移ったとしても重要課題ではないとのことですので、今後の案件採算性をみながら、またモニタリングをしていきたいと思います。
★Q DX活用における体制面の進め方について
この業界でもDX活用が様々な部分で見出されつつあり、当社においてもその取り組みを加速されるという事で、最近も様々なリリースを出されており期待を寄せている。DX活用にあたっては、専門知識がとても大事になるし、この分野の人材コストは高まっている認識である。今後の進め方として、スピード感を重視して、提携やM&Aなど外部リソースを活用していく方針なのか、あるいは、自社リソースを中心に据えてじっくりやられていく方針なのかどちらか。また、この分野では構造物のモニタリングや測量といった様々な活用シーンがあると思われるが、今後夢を抱けるような取り組み構想のお話をお伺いしたい。
A
自社リソース内でやるか、外部リソースを巻き込んでいくのかという体制面での選択の話であるが、これは外部リソースを巻き込んで専門家とタイアップをして進めていくという選択が最も合理的でありこの方針で進めている。具体的にもソフトバンクさんと連携して、プローブデータの活用など推し進めている。またスカイマティクスさんとも提携したAI活用技術を業務の中で取り入れている。このようにそれぞれの専門家と如何に連携出来るかが大切であり、またその成果もあり他から声をかけて頂く機会も増えていることから、このような機会を大切にして、更に多くの専門家と連携を深める循環を作っていきたい。
今度のDXの取り組みについてだが、海外は重点化事業の柱ひとつであるBIMの活用を掲げており、この分野を深耕させていきたい。具体的にはフィリピンやタイなどへ拠点を作り、インドなど他新興国へも展開していく準備を進めている。
国内でもドローンも活用した礫石の分析等、技術軸でのソリューション確立を進めており、安全性の面からも効率性の面からも既に効果が発現している。グループ内を見渡してもエイテックがドローンも活用しながらの測量技術に強みがあり、ATK（アサノ大成基礎エンジニアリング）は地質の専門領域がある。これらの会社をホールディングス会社として統括しておりトータルで事業モデルを創っていくことを精力的に進めているところである。色々課題はあるが、チャンスだと思っている。期待も大きいこともあり、主幹事業会社であるオリエンタルコンサルタンツ社内にDX推進本部を立ち上げた。「本部」なので、戦略的により進めていきたい。
[所感]
外部リソースを活用するという事を知りつつ、敢えて質問しましたが、色々な実例も交えて回答下さりました。建設コンサル会社がDX領域に強みをもっているわけではないため、どういったポリシーで外部連携を深めていけるのかを伺いたかったのですが、満足しました。
この中で、オリコンHD自身が外部から声をかけてもらう機会もあるというのは嬉しいと感じました。ドローンを活用した測量など先進的な活動は同業他社でも進めているわけですから、特段同社だけが秀でているわけではないのですが、業界としてこういったシーズが高まることによって、業界全体に波及するような効果が出てくれると嬉しいなと思います。ひいては、我々の実生活にも活かされるわけで、価値提供モデルとして技術活用というのはいい事だと再認識するものです。
答弁の中で言及があった具体的な事例については以下の記事が参考になるかと思います。
★Q 事業投資の状況について
当社は成長のためには常に積極的な投資を標榜されている。営業利益率や配当性向も決して高くはないものの、その事業投資への重要性を認識し、私も支持している。一方で、事業投資の中で研究開発費は一昨年の5億水準から3億弱と減少しているがコロナ禍影響等もあったと思うがその背景と、今後の投資状況への見立てを教えて頂きたい。
また、事業投資のうち、人材投資も重要であるが、過去から人材育成の一環として技術士の有資格者の伸びをみられているものの、これが鈍化していて様々な対策を講じているとされてきたが、その取り組み成果や課題はどういう状況であるか教えて頂きたい。
A
人材育成については、技術士の伸びが鈍化しているのは事実。来年の1月に新たな合格発表があるが、今年度は相当力を入れて社内と社外の2軸で育成体制をとったのでこの成果が出るのか期待をもっている。技術士については、重要な指標であり今後も継続して有資格者を輩出できるようにありたい。しかしながら、人材育成というのは、単に技術士の有資格者を出せばいいというものでもない。技術士の資格を持った高い技術を持った者が、実際に現場でマネジメントできないと戦力にはならない。このため、プロジェクトマネージャとしてのスキルも併せて育成していかねばならない。このため、各社において何人プロジェクトマネージャーの育成をするのか目標を設定して取り組んでいる。単に技術士の資格だけで現場に放り投げてもそれはリスクが高まるだけなので、若い技術士はベテランとセットとしてOJTの中でマネジメント力を養っている。この他、社外の風を感じてもらうため、出向も取り入れながら総合的な人材力を高めているところである。
研究開発費の減少については、コロナ禍の影響が不透明だったこともあり、一旦投資を止めて様子をみることとした。また、リモートワークなどのコロナ禍における働き方などの投資を優先した背景もある。今期は従来通り、いや、それ以上の研究投資を拠出して成長へつなげていきたい。なお、その予算も十分確保しているので、前期に投下できなかった分も取り戻す勢いで投下していきたい。投資を休止していたら成長はないと認識しているため、頑張る。
[所感]
技術士の関係は年初に結果が出るという事で、様々な施策が奏功するといいですね。一方で技術士の有資格者数だけではだめという視点は、安心材料です。資格はあくまである一面を捉えたもので、マネジメント力も含めて総合的な育成が大事です。頭でっかちにならないためにも資格取得という枠組みだけでない育成を進めて頂ければ嬉しいですね。
それから研究開発については、減少したとやや厳しいものいいをしてしまいましたが、社長自身が忸怩たる思いがあったようで、取り返すという表現をされていました。投資なくして成長はないということで、頑張って頂きたいですね。その際には、ただ投下するだけでなく、ROIを意識した効率性もあわせて大切にして頂きたいでｓね。
Q 海外事業の概況について
昨年は株価も3000円程度であったが、今では残念ながら2000円程度と低迷している。この一因としてマーケットが海外事業を不安視しているのではないかと考えている。事実、同業他社よりも当社は海外比率が高く、株価もそれと連動するような動きになっている。このような心配もあり、海外事業におけるコロナ禍、或いはアフターコロナを見据えた際の展望について教えて欲しい。というのも、例えばスリランカのLRT事業では政府がプロジェクト中止となり、当社のJV参画していることもあり影響もあると思うのだが、この辺り、今後も同じような事が連鎖して海外が低迷するというようなリスクはないのか。
A
スリランカのLRT案件は当該政府が判断されたものだが、これはコロナ禍の影響ではなく、他要因によるものである。政府の基本方針として中止を判断されたもので、このような事案は稀である。今後コロナ禍も含めてこのような中止リスクは内包していないと認識している。とはいえ、案件の進捗遅れなどの影響で進行基準案件で収益上の影響は不可避であり、これは今期まで続くとみている。今期上期は前下期よりは良化しているものの、前年はコロナ影響がなかったわけで、進行基準の遅れなどの影響は受ける。しかし今期下期は良化することになり、前年比でみれば通期では同様な環境になると考えている。その後については、ワクチン等も出ているし、アフターコロナにおいては回復していくものとみている。
[所感]
マーケットからの視点の質問ですね。これは私の質問ではなかったのですが、マーケットがこういう部分を懸念しているよというメッセージとしてもよかったと思います。まだコロナ禍の影響は残るものの、そこまで悲観している様子もなく、会社の緩やかな成長に比べて、株価水準は放置されていますが、まぁ特段懸念を大きく抱くものではないかと感じました。とはいえ、海外の新興国中心のビジネスなので、色々と不確実な事は起こり得るわけですが。
最後に、コロナ禍にあるため経営説明会の中止は止む得ない判断だったと思うが、ぜひ、コロナ禍が明けて折には、個人投資家に向けた説明会や対話の機会を作って頂けるようにリクエストをいたしました。社長も笑顔で応対されました。社交辞令感も拭えませんが、ぜひご検討頂けるとありがたいなと思います。
５．さいごに
建設コンサルタント会社は、建設需要による凹凸があってシクリカル的な要素があるとみられているかもしれませんが、公共工事等の下支えもあり、案外底堅い業績推移となっています。
とは言いながらも、質疑でも指摘があったように同社の株価はここ最近は冴えない展開が続いています。以下マネックス証券さんのチャート比較です。最近よく個人投資家界隈で聞くようになった同業の長大(9624)や建設技研(9621)との比較です。
■期間1年
■期間6か月
青色がオリコンHDですが、紫のTOPIXに負けているのはもちろんですが、同業2社と比較しても大きく水をあけられています。指標面ではバフェットコードさんの比較からみるとまぁしょうがないのかなという一面もあります。利益率の水準、自己資本比率の状況などから指標からみるとどうしても評価されにくい部分はあるのかもしれませんね。
一方で、同社の社会価値創造企業としての理念や思いは結構熱いものもあり、定性的には見所のある部分もあるかなと私は感じています。今回の質疑でも時間が限られた中でなかなか細部に渡る分析には至りませんが、取り立てて懸念が台頭するような状況ではないかなといった所感です。もちろん、短期的なPLという側面からみればコロナ禍もあり不確実性もあるでしょう。しかし、それが同社の潜在的な価値が変わったと認識しない限り、寄り添っていたいと思える総会でもありました。定点で経営者の方とお目にかかり、考えられていることなどに触れて、違和感を感じることもありますが、保有していることに充足感が得られるような機会として株主総会があるといいなと思っています。そういう意味ではこのコロナ禍で短い時間ではありましたが、出席させて頂いてよかったです。有報も開示されていますので、改めて読み解いて、理解を深め応援していきたいと思います。
頑張れ！オリコンHD。
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