世界から遅れる日本のエネルギー政策は大丈夫か？〈サステナ学習帳#18〉

アスエネESGサミットでのUNEP特別顧問末吉氏の講演にて、日本の気候政策が世界に遅れ、危機的状況にあると認識した。その講演内容を簡単に紹介したい。

【危機的な気候変動と1.5℃目標未達懸念】

この講演でまず触れられたのは、気候変動の深刻さだ。7月には、国連のグテイレス事務総長が「Deadly heatwaves（致命的な熱波）」という表現を使って、気温の急激な上昇が人命に危険を及ぼしていると警告した。特に、パリ協定で定められた1.5℃の目標は、達成が難しい状況にあり、2024年から2028年の間にその目標を超える可能性が高まっている。この状況は、私たち一人一人が危機感を持ち、地球規模で取り組まなければならない問題だ。

【日本のエネルギー政策と課題】

次に、日本のエネルギー政策についても詳しく語られた。日本はかつて、太陽光発電で世界をリードしていたが、現在は欧州諸国に大きく遅れを取っている。再生可能エネルギーの普及が進まず、RE100に加盟する日本企業も、十分な自然エネルギーを確保できない状況が続いている。また、石炭火力への依存も問題だ。特に、エネルギー政策が遅れたままでは、持続可能な未来を実現するのが難しく、日本の国際的な競争力が低下する恐れがある。

【今後の日本の道筋】

今後の日本の進むべき方向性として、まずは、再生可能エネルギーの導入を加速させ、太陽光や風力発電の普及を進める必要がある。そして、政策の見直しを行い、石炭火力からの脱却を目指すべきだ。さらに、国際的な成功例を取り入れ、他国と協力してエネルギー転換を進めることが重要だ。特に、企業が自然エネルギーを活用しやすい環境を整えるための法整備が求められている。

【まとめ】

今回の講演を通じて、私は気候変動の深刻さと、日本のエネルギー政策が抱える課題に非常に強い危機感を覚えた。地球が暑すぎて命を落とす未来は誰も望んでいない。待ったナシの危機的な状況にあることを皆で認識を共有する必要がある。
2030年のSDGs達成に向けて、現状を直視し、エネルギー政策を根本的に見直す必要がある。このままでは、世界の気候対策の流れから取り残されるリスクが高まっており、日本は一刻も早く具体的な行動を取らなければならないことを知る、非常に学びのある機会だった。