寄稿記事・著作など｜まちづくろい総研｜辻田昌弘

【寄稿】小さくはみ出す・みんなではみ出す　イノベーティブな公共空間利活用に向けた自己変革の４つの原則

約半年ぶりの投稿です。このたびミズベリング・プロジェクトさんからお声がけいただきまして、エッセイを寄稿させていただきました。ご笑覧賜われれば幸甚に存じます。ちなみに、私、以前に「ミズベリング・プロジェクト　アドバイザリーボードメンバー」を拝命しておりましたが、事務局に確認したところ、まだ罷免とか解任はされておらず、現在も有効とのことでした（笑）。 □□□□□□ 最後までお読みいただきありがとうございます。もしよろしければnoteの「スキ」（ハートのボタン）を押しても

【復刻】真実は余談に宿る（「アンテナ」改題）

十年一昔と言いますが、今から二昔ほど前の2007年から2014年にかけて、三井グループの広報誌「三友新聞」紙上に『アンテナ』というコラムを書かせていただいておりました。今般退職にあたってパソコンの中身を整理していたところ、その原稿が出てきたので、しみじみと当時を懐かしみつつ読み返してみたのですが、自分で言うのもなんですが、これ今でも案外面白いじゃないか。ということで、全77回のコラムを一冊に取りまとめたうえで、『真実は余談に宿る』と改題して公開することといたしました。ご

【インタビュー】都市の内在資産

公益財団法人ハイライフ研究所報告書「「都市✕知」都市の自律的再生産　アーバン・オートポイエーシス」（2022年5月）収録《一部抜粋》もちろん、松江だけでなく歴史に裏打ちされた文化や工芸があるところは国内にたくさんありますが、問題はそれを「どう活かすか」です。内在資産はあるといえばどこにでもあるし、見方次第ではなんでも内在資産になりうる。したがって、大事なことはそういう内在資産を「どう見出すか」、そしてそれを「どう活用するか」「どう力に変えていくか」です。もちろん行

【寄稿】生活様式の不可逆的変化都市構造と不動産業に変革促す

「月刊プロパティマネジメント」（綜合ユニコム）2022年7月号掲載《一部抜粋》ニューノーマルとは「新しい常態」、つまり不可逆的な変化を意味する。現在観察されている働き方や住まい方の変化がコロナ禍における一時的な現象ではなく、「常態」として定着するのであれば、不動産企業のビジネスのあり方もそれに合わせて新たなステージへと移行する必要がある。全文はこちらから↓

【CREIレポート】自動運転社会の到来を見据えた都市政策・地域政策

東京大学不動産イノベーション研究センター（CREI）2022年2月

【CREIレポート】アフターコロナにおける働き方のニューノーマル

東京大学不動産イノベーション研究センター（CREI）2021年11月《一部抜粋》オフィスワークとテレワークは代替的な働き方なのではなく、相互補完的な関係にあるということだ。全文はこちらから↓

【CREIレポート】イノベーションの文脈で捉える地域活性化

東京大学不動産イノベーション研究センター（CREI）2021年7月《一部抜粋》なぜ多くの自治体はこのように同質化競争という「罠」に陥ってしまうのだろうか。それは、他の自治体の取り組みを模倣するのが簡単で手っ取り早いからだ。簡単なことは誰でもできるから、多くの自治体が右に倣えとばかりに同じことをやり始める。ゆるキャラも 5 体とか 10 体しかいない頃にはそれなりの存在感もあったかもしれないが、全国で 1,000 体以上となるともう誰にも見向きもされなくなることは火

【寄稿】 ESGは都市の絶対条件　脱炭素が優劣左右

「月刊プロパティマネジメント」（綜合ユニコム）2021年3月号《一部抜粋》このように、脱炭素化を巡るグローバルな競争が本格化する中で、不動産事業者はどのように対処していくべきだろうか。今さら言うまでもないが、脱炭素に関わる支出は「コスト」ではなく「投資」であるという認識のもとで、それぞれの事業を通じた脱炭素化に積極的に取り組むことである。全文はこちらから↓

【CREIレポート】グリーン・リカバリーと都市

東京大学不動産イノベーション研究センター（CREI）2021年1月《一部抜粋》グリーン・リカバリーとは、コロナ禍からの経済復興のために投下する財政資金を、コロナ以前の状態に戻す単純な「原状復旧」のために使うのではなく、地球温暖化防止に貢献するような投資に積極的に振り向けていくことで、アフターコロナの社会をより持続可能なものに変えていこうという考え方だ。全文はこちらから↓

【寄稿】「どこでも職住近接」がもたらすまちづくりの新たな可能性

「SC JAPAN TODAY」（日本ショッピングセンター協会）2021年5月号掲載《一部抜粋》テレワークの普及とそれがもたらす働き方の多様化によっていわば「どこでも職住近接」が可能になるとすれば、住む場所は都心でも郊外でもよいということになる。全文はこちらから↓

【CREIレポート】東京圏の人口移動について

東京大学不動産イノベーション研究センター（CREI）2021年4月《一部抜粋》巷間言われているようにコロナ禍による「東京都から周辺三県への人口流出」は確かに起きているが、それ以上に「地方圏から東京圏・東京都への人口流入の減少」傾向が顕著であることについては、今後も注視していく必要があるだろう。全文はこちらから↓

【TV出演】アフターコロナの新しいまちづくり

NHK「視点・論点」2020年11月4日《一部抜粋》働き方の多様化・分散化が進むと、各人がそれぞれの仕事の内容に応じて、あるいは子育てや介護といったそれぞれの生活の都合に合わせて、仕事をする場所と時間を選べるようになります。そうなると、住宅地はこれまでのような、昼間は都心で働く人々が夜に帰って寝るだけのまち−いわゆるベッドタウン−ではなく、職と住がセットになった、歩いて暮らせるまち−ウォーカブルなまち−として再編成されていくという、まちづくりの新しい方向性が考えられます

【共著書】地域産業のイノベーションシステム

山﨑朗・編著　学芸出版社2019年刊第11章「イノベーション・エコシステムとしての都市」を執筆しました。

【寄稿】公共空間利活用の今日的意義

「地域づくり」（地域活性化センター）2020年4月号掲載《一部抜粋》公共空間の利活用といっても、公園の一角におしゃれなカフェを作ることはあくまでも手段であって目的ではない。同様に、公共空間から収益を上げることもまた主たる目的ではない。全文はこちらから↓

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【寄稿】小さくはみ出す・みんなではみ出す イノベーティブな公共空間利活用に向けた自己変革の４つの原則

【復刻】真実は余談に宿る（「アンテナ」改題）

【インタビュー】都市の内在資産

【寄稿】 生活様式の不可逆的変化 都市構造と不動産業に変革促す

【CREIレポート】 自動運転社会の到来を見据えた都市政策・地域政策

【CREIレポート】 アフターコロナにおける働き方のニューノーマル

【CREIレポート】 イノベーションの文脈で捉える地域活性化

【寄稿】 ESGは都市の絶対条件 脱炭素が優劣左右

【CREIレポート】 グリーン・リカバリーと都市

【寄稿】 「どこでも職住近接」がもたらすまちづくりの新たな可能性

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