ビットコインが消える日：Digital Currency Governance Consortium
仮想通貨民なら誰しも、ビットコイン１億円の夢を見ていることでしょう。斯く言う私も、その夢を見ていました。しかし、世界は庶民の夢を叶えてくれるほど優しくないようです。
2021年９月24日 中国人民銀行を含む中国の証券、銀行規制当局などの１０機関は、仮想通貨の取引とマイニングを全面的に禁止すると発表した。仮想通貨に関連する活動を「違法」と位置付け、海外の取引所が中国本土向けのサービスを提供することも禁止。
これは、「覇権国家たる中国が、仮想通貨の規制に乗り出した」という意味です。
CCP（中国共産党）の思想は、WEF（世界経済フォーラム）によって具現化されます。
そして、WEFにはDigital Currency Governance Consortium（デジタル通貨ガバナンス・コンソーシアム）という下部組織があります。
このDCGCが、ビットコイン１億円の夢を打ち砕く組織の名称です。
DCGCは、仮想通貨を規制し、デジタル通貨を導入しようとする組織です。
日本でも定着したＱＲ決済は、デジタル通貨の前段階と言えるでしょう。
市民から現金を奪い、スマホで決済させるように誘導することが目的です。
デジタルＩＤ、ワクチンパスポート、信用（評価制度）にデジタル通貨を紐付けすると、政府は個人の資産さえも管理することが可能になります。
信用が低い者は、自由に買い物することも出来なくなるでしょう。
マイナンバーカードはデジタルＩＤの前段階です。
デジタル庁は、デジタルＩＤを普及させるための組織です。
個人の資産を管理したい支配者にとって、仮想通貨は邪魔な存在でしかありません。
だから、わざわざ組織まで作って、規制に乗り出したというわけです。
今や誰でも知っている、地球温暖化対策という言葉があります。
地球温暖化の原因が、二酸化炭素の増加によるものだという「環境ビジネス」です。
科学的根拠はありませんが、多くの人が信じているのではないでしょうか。恐らく、WEFは、環境保護を名目に、気候税（炭素税）を個人に適用させようとするでしょう。
ビットコインと言えば、マイニングによって莫大な電力を消費することで知られています。
環境に悪いので、規制することは簡単です。
もし、ビットコインに気候税が課せられたら、どうなるでしょうか？
マイニングが成り立たなくなり、ビットコインは機能を失います。
高い税金に嫌気が差し、仮想通貨民も離れていくでしょう。
更に、取引所に対する規制も強化されることでしょう。
ビットコインを無価値化するよう誘導していきます。
そうして、ビットコインは消えていくのです。
規制を免れた一部の「地下アルト」は残りますが、大相場の夢は潰えるでしょう。
2030年、「地下アルト」という言葉が一般化していたら、それは牢獄のような管理社会になっていることを意味します。 デジタルＩＤ、デジタル通貨を拒否し、世界政府の管理から逃れたレジスタンスが、経済活動を行うための通貨――それが地下アルトです。
最後に。
このような世界を、私は望んでいません。
WEFの野望が打ち砕かれることを願っています。
世界が、優しい光で満たされますように。
どうか――
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