【ルポ・廃炉最前線】現場を仕切る福島第一原発の「若き指揮官」たち

3・11から今年で9年を迎える。事故が起きた福島第一原発は今、どうなっているのだろうか。実は、いま過酷な現場を仕切っているのは、かつて原発輸出を夢見た30代の若手技術者だった。その姿を追った――／文・森健（ジャーナリスト）

核燃料取り出しを遠隔操作で

　それはあの震災から8年で辿り着いた一里塚だった。

　8センチ幅で広げられる「爪」。その爪を使って溶け落ちた核燃料のデブリ（破片）をつかみ、動かした。2019年2月13日、福島第一原子力発電所の2号機でのことだ。

デブリをつかんだ「爪」

　震災時、圧力容器内にあった核燃料は高熱のまま溶融、圧力容器の底面を溶かし、格納容器内に溶け落ちた。その内部の様子は以前に内視鏡カメラで確認できていたが、どのような状態で、どの程度触れるかについてはわかっていなかった。

　調査は「フィンガ」という「爪」で物を挟む装置をつけた機材を格納容器内に送りこみ、遠隔操作で床にある小石状のデブリをつかんでみるという試みだった。結果は、デブリに6回接触、うち5回で小石のようなデブリを持ち上げることに成功した。ただし、爪の“握力”は約7ニュートン（700グラム）で、そう大きなものではない。

　それでも、プロジェクトに関わった人たちの感慨は小さいものではなかった。東芝エネルギーシステムズで原子力福島復旧・サイクル技術部に所属する中原貴之（38）は、遠隔操作で動かす様子を見ながら、8年経ってようやくここまで来たか、という思いをもったという。

中原氏

「固まっているデブリをどう切り出すのか、取り出したデブリをどう安全に処理するか、という課題はあります。それでもデブリをつかんだ。次はそれを持ち出すこと。それは遠い未来じゃないと思います」

すべてが「世界初」

　東日本大震災からまもなく9年。東北各地では、被災地という言葉もほとんど耳にしなくなった。

　だが、いまなお大きなエネルギーを投じられているのが、福島第一原発だ。震災時、津波で非常用電源が落ち、炉内を冷却できなくなったことから、1号機から3号機でメルトダウンが発生。建屋を吹き飛ばす水素爆発の事故も起きた。国際原子力機関（IAEA）の基準で「レベル7」という重大事故だった。翌2012年4月、東京電力は福島第一原発を廃炉にする決定をし、以来、作業を進めてきた。

　そんな廃炉作業で最前線を牽引しているのは、当初開発にあたった各重電メーカーの担当者たちだ。1号機、4号機を日立製作所、2号機、3号機を東芝が担当している。その東芝で廃炉事業の中心にいるのは30代の若手技術者だ。震災時はまだ20代だった者もいる。

　この廃炉作業が困難なのは、先行事例がなきに等しく、1つの作業を進めるにも、ありとあらゆるリスクに想像力を働かせて対策をとらねばならないからだ。

　では、具体的に彼らはどんな活動をしてきたのか。廃炉に携わる東芝の若手技術者3人の歩みを追った。

　横浜・新杉田駅前にある東芝の磯子拠点。広大な敷地にあるビルの一室で、前出の中原は、取材はうれしいですねと笑顔を見せた。

「報道されることで、自分たちがやっている仕事は重要なんだと実感できるというか。それでモチベーション上がりますからね」

　もう1つ言うと、と続ける。

「自分たちの仕事はすべて『世界初』という枕詞がつくんです。それもモチベーションの1つです」

　横に座る同僚の2人も思うことがあるように頷いた。

東倉氏

　東芝・磯子エンジニアリングセンター原子力機械システム設計部の東倉一郎（37）は、燃料取り出しの装置開発を中心に携わってきた。だが燃料の取り出しについては、建屋の爆発もあったため、従来のやり方は通用しなかったと振り返る。

「廃炉の仕事ではすべてその時の状況に応じて、作業のやり方も変わるんです。除染する前と、した後では現場の（放射性物質の）線量も変わります。つねにいいやり方を探しているのですが、それはやはり安全が最優先だからです」

　原子力化学システム設計部の末永貴洋（33）も同意する。

「その時々でわかっていることをすべて集め、それらをもとに関係者全員でこれが一番いいやり方だと決めている。その意味で、いい方向に進んでいるとは思いますね」

末永氏

　末永は2013年からおもに汚染水対策に従事し、中原や東倉とは違う形で廃炉作業に携わってきた。

　政府と東京電力が2011年末にまとめた「廃炉に向けたロードマップ」では、全作業終了は事故から40年後を想定している。この工程表で、2021年12月までの現在の第2期では「汚染水対策」「燃料取り出し」「燃料デブリ取り出し」「廃棄物対策」の4つの対策が示された。

　2022年以降の第3期では原子炉施設の解体という大きな目標があるが、現在取り組む「燃料デブリの取り出し」という作業は高い線量の物質を扱うことから、全工程の中でももっとも難度が高い仕事になると見込まれている。

準備作業は1000個くらいある

　このうち東芝の3人が担当しているのは「廃棄物対策」を除く3つ。中原は廃炉業務全般の取りまとめを行う部署にいるが、おもに携わってきたのは「燃料デブリの取り出し」と2号機の「燃料取り出し」。東倉は、2号機や3号機の「燃料取り出し」に伴う取り出し装置の開発。そして末永は「汚染水対策」。廃炉という作業で共通しているのは、実際の作業に進む前にやらなくてはいけないことが膨大にあることだ。

福島第一原発の2号機

「たとえば」と中原が説明する。

「『燃料取り出し』という目標があります。でも、その前に1000個くらいやることがあるんです。燃料取り出し用の装置を搬入するにしても、最初の頃で言えばまず瓦礫の撤去がありました。ところが、その撤去をするにも周囲の線量が高いので、長時間の滞在ができない。また、燃料を取り出す装置も壊れているので、一からつくらなければいけない」

　東倉が続ける。

「たとえば3号機は水素爆発で建屋の上部が飛んでしまい、現場一帯は瓦礫だらけでした。その現状に合った状況での燃料取り出し装置をつくるわけです。また、それらを進めるには東京電力さんとのすり合わせも必要で、いつまでにどういうものをつくるのかという相談もある」

　そういう細々したことは工程表には載らないが、一つ一つ乗り越えないといけないと中原は言う。

「やり方もスケジュールも自分たちで考えないといけない。ぼーっとしていると何も進まないんです」

　そう語る中原と東倉の2人は、あの震災当日も福島原発にいた。

教授の言葉を思い出した

　当時、東倉は28歳、福島第一原発に実習で来ていた。2009年に入社し、2年ほど海外の原発プロジェクトに関わっていたが、国内の施設を理解する研修に向かうことになった。それが「1F」だった。

　福島第一の構内に入るには安全管理のためIDカードが必要になる。構内のプレハブの一室でその発行手続きを待っている時に、巨大な揺れに襲われた。

「正直、死ぬなと思いました。トラウマになるほどの揺れでした」

　建物の4階にいたが、立っていることができず、横滑りしたコピー機に体を挟まれた。翌土曜日、複数の避難所を経由して避難していたが、その最中に1号機が水素爆発したことを周囲の人から知らされた。本社への電話もほとんどつながらない中、大変なことになったと感じた。

「（名古屋）大学時代、原子力を専攻していたのですが、担当の教授が『原発は何かあると本当に駄目になる。だからなにより品質優先という覚悟をもちなさい』と言っていたことを思い出して……本当にそうなってしまったと思いました」

　月曜に川崎の事業所に行くと、2号機、3号機に関わった年長の人たちが集まり、落ち込んでいた。

「自分の子どもが亡くなったというようなことを語っていて、なんとかしないといけないと思いました」

　一方、中原は揺れが起きたときには、原発から少し離れた場所にある東芝の事務所にいた。それまで5年ほど5号機と6号機の保守点検のために福島に定期的に通っていたが、この日もそんな日の1つだった。

　地震発生後、駐車場に避難したが、その最中に津波が原発を襲っていたことには気づかなかった。

「スクラム（制御棒を核燃料に差し込んで運転を停止する）したという連絡だけは受けていて、それなら止まるなと安心していたんです。ただ、その日の夜、近くの寮に帰って公衆電話で本社に連絡したら『DG（非常用のディーゼル発電機）が1個しか動いてないんだ』と聞いた。なんでだろうと思いました」

　寮に戻り、外で焚き火をしながら同僚たちと食事をした。そこでDGの話をしたところ、全員何が起きるかの想像がついたようだった。

「冷却できない、ってことです。これはちょっとヤバいというのは、みんなわかったようでした。具体的にどうなるかについては誰も言葉にはしませんでしたが、『これが最後の晩餐だな』と言って、沈んだ感じで酒を飲みました」

　末永は当時、六ケ所村の再処理施設に派遣されており、当初は福島第一原発の事故も「他人事のようで」実感が湧かなかったという。本格的に関わることになったのは2013年10月からだったが、一度だけケーブルを引くのに作業員が足りないという理由で2011年6月に現地に駆り出された。やはり現場に来て衝撃を受けたという。

「事故から3カ月くらい経っているのに、ちょっと離れた建屋の中でもまだ魚があちこちに転がって腐っていた。それを見て、とんでもない津波だったのだと実感しました」

現地行きを拒否する人も

　当時、東芝の福島関係のスタッフは、連日東京の東京電力本店の一室に詰め、東電側と多くの調整に時間を費やしていたという。中原が振り返る。

「対策室が設置されて、全部そこに情報を集約する体制でした。そこで原発の状況を把握し、対策を考え、指示を出す。担当者たちは自分の机に戻って指示内容のやり方を検討したりしていました」

　当時20代だった3人も気が気でなかった。原子力施設がどういうものかを理解していればこそだった。

　中原は4月1日から福島に派遣された。当初は長く担当していた5、6号機の保守だったが、まもなく事故を起こした2号機、3号機で作業員が足らなくなり、駆り出された。

「2号機、3号機の地下の滞留水を移送するホースを引いてほしい、あるいは、炉を冷やす水を注入するのに配管の工事を手伝ってほしいと。結局現地に2カ月くらいいました」

　東倉は5月に構内に入って施設の惨状を目にした。

「装置の開発担当の自分がどう携わるかはわかりませんでしたが、これを処理するには5年、10年という単位ではないだろうと感じました」

　東倉は非常用注水ができるコンクリートポンプ車を遠隔操作できる装置を導入する目的で、現地行きを自ら志願した。駐在期間は1カ月。当時の構内は「毎時10ミリシーベルトくらい」の高線量だった。社内には拒否する人もいると聞いた。

「まだ線量が高かったから、上司も『行くの？』と尋ねたほどでした」

　事故が起きた1号機から4号機を廃炉にすると確定されるのは翌年4月だが、そうするよりほかにないことは誰の目にも明らかだった。

原発輸出を夢見て入社

　もとより彼らは廃炉のために入社したわけではない。むしろ、原発やプラントを自らの手でつくりたいと思って東芝に入ったのだった。

　名古屋大学大学院で原子力工学を専攻していた東倉は、原子力プラントを作りたいと思って入社した。

　当時の東芝は2006年に米国の原子力関連企業ウエスチングハウス（WH）を買収するなど積極的に原子力事業を展開している時期だった。入社するとすぐにWHなどとの共同プロジェクトに参画することになった。圧力容器や炉内の構造物の設計。社内で花形部門とされる部署に配属されたことに、東倉は意外さと同時に喜びも感じていたという。

「海外の人との付き合いもあって、何か違う世界で仕事をしているな、すごいことを経験しているなと思っていました」

　中原は2008年に三菱ケミカルエンジニアリングから転職してきた。やはり発電所をつくりたいという思いが動機だった。

「前にいた会社では、自家発電装置をもっていたんですが、当時石油が高騰してコストが上がっていた。電力会社はなぜ安く電気をつくれるのかと考えたときに、やはり原子力の存在は大きいと」

　汚染水対策に従事してきた末永は東京大学大学院時代の専攻は化学だったが、CO2削減にはどうするかといった課題から原子力が有効策になると考え、東芝を志望した。

「実家と会社が近いから便利だという理由もありましたが、環境への負荷低減という点で、社会的に貢献できそうだとも思いました」

　3人の動機はほぼ通底していた。原子力がエネルギーとして有用であり、CO2削減など環境にもよいという観点だ。当時、東芝は「インフラ輸出」政策の後押しもあり、インドなど海外に輸出しようと乗り出しているところでもあった。彼らの動機は時勢的にも合理的だった。

　そんな彼らに共通していた考えがもう1つある。放射線の被曝リスクに対する考えだ。

　事故発生直後については、3人とも緊張を覚えたことを認める。だが、その後は過剰に怯えることはなかったという。信頼の基底にあるのは人体への放射線リスクの理解と被曝線量の厳密な管理だ。

　東倉は現地に行く前に放射線のことを勉強したと語る。

「たとえば、医療でのレントゲンで0.6ミリシーベルト、CTスキャンで3ミリシーベルト。国際線のパイロットだと宇宙からの放射線で4ミリシーベルトくらい被曝する。そうした被曝の数値を管理していれば問題ないと思いましたね」

　国際放射線防護委員会の2007年勧告で、放射線を扱う職業人の被曝の上限は5年間で100ミリシーベルト（平均20ミリシーベルト）、特定の1年間で50ミリシーベルトと定められ（福島事故直後、年250ミリシーベルトと上限が上げられたが、同年11月に元の数値に引き下げられた）、いまも福島で働く作業員はこの数値を守ることが義務付けられている。

　中原も、とにかく自分の数値を管理することが大事と言う。

「東芝にも東電にも、放射線管理部門があり、どちらも個人ごとに何時間で何ミリシーベルト被曝したとデータで厳密に管理し、法律的な値を絶対に超えないようにしている。放射線管理は世界中の科学者が長年のデータをもとに決めた値なので、それを守っていれば体に影響が出ることはないと思うんです。こちらがもっとやりたいと言っても、線量の数値がオーバーしそうであれば許可してくれない。そういうところです」

薬剤師の妻の反応は

　だからこそ、当時、世間で過剰に放射線への恐れを伝えるメディアがあることには違和感もあったと末永は首をひねる。

「かりに長時間、高線量の場所にい続けたら危ないのは確かですが、そういう人がいるかどうか。放射線を気にするのは悪いことではないのですが、必要以上に騒ぎすぎるのはどうなのかなと思いますね」

　2019年に結婚したばかりの末永は妻が薬剤師だ。その妻も現場に行くことに不安はないという。

「時々、被曝線量はこれくらいだと話をすると、『じゃあ、いいんじゃない？』と。その程度です」

　ただ、まったく心配されないのも複雑な気分だと中原が笑う。

「盆休みで実家の岡山県に帰ったとき、高校の友人に大変だった現場の話をしたんです。そうしたら『あ、お前あそこにいたんだ』で終わり。あまり向こうの人たちはピンと来ていない。それもまた残念だなと」

　そんな思いも胸に秘めつつ、彼らは廃炉作業に取り組んで来た。

　廃炉作業の第1段階として調査プロジェクトが始まったのは2011年6月。それは2号機の格納容器内部まで貫通する穴を開け、燃料デブリの状況をモニターで確認するという計画だった。

　この計画が始まったとき、3つの心配があったと東倉は振り返る。

　1つ目は内部に水素が大量に溜まっていた場合、水素とドリルが反応して爆発する可能性。2つ目は内部の水位が非常に高い場合、穴を開けた瞬間に水が漏れ出す可能性。3つ目は、内部から空気とともに放射性物質が噴き出す可能性だ。

ベテランvs若手

　実際すぐには始められなかった。現場があまりに高線量だったためだ。除染をしたり、鉛のマットによる放射線の遮蔽をしたりしないことには長時間の滞在は難しかった。

　除染で最初にしたのは床のモップがけだったと中原は言う。

「表面の床を拭いたらモップの先は廃棄。高線量の部分には鉛マットで遮蔽。相当な時間がかかりました」

　そんな地道な現場作業と同時に行われていたのが、調査に伴う多面的なリスク評価だった。それは穴を開ける前に徹底的にやるべきことだったと中原は言う。

「たとえば配管の中に水があるかどうかを調べるには、そこに超音波を当てて反響で検査する超音波探傷検査というものを使ってみる。一つの作業に進む前に、あれを確認して、これを確認してとあらゆる可能性を考え、スタッフのみんなでリスクを提案していく。すると、照明がないとか、想定していなかったものがどんどん出てくる。それを机上検討していく中で消せるリスクを消すのですが、どうしても実際に確認しなければいけないものがある。それは現地に行って確認しました」

　検討や評価は多様な視点から投げられたが、最優先のものは当然のことながら「安全」だった。検討会議では、安全を基準に繰り返し同じ議論をしたと東倉は振り返る。

「たとえば穴を開ける際のリスク。格納容器内の放射性物質が出てこないように、貫通部にはOリングで遮蔽しつつ、外側から窒素で圧をかける。そこまですれば穴を開けても、穴の中から放射性物質が外に出ないはず。そう議論しました。でも、そういう想定だけでは、自分たちも半信半疑のときもある。机上の議論で結論が出ない時は、同様の設備を実際に作って、模擬実験をしました」

　模擬実験はほかにもあった。炉内の映像を撮れるかどうかの確認は、安全な状態の5号機で映像の撮影テストを行った。そんな模擬実験を12月まで続けた。

　検討会議はベテランも交え、十数人、ときには20人以上で行うこともあったが、こうした場では年次や職位に関わらず、議論がぶつかりあうこともあったと東倉が言う。

「ある試みについて、それぞれがプランを出し合って、ケース1、ケース2、ケース3と比較して、メリットやリスクを話し合うわけです。その際、ベテランの方は経験に基づいて意見を言ったりします。ただ、今回のような正常ではない局面は誰も経験していない。とすると、その意見がそのまま正しいとは言い切れないんです」

　たとえば、ある機材を現地でどこに設置するかという議案。経験ある人が過去の知見に基づいて「ここに置くほうが便利だ」という。合理性もある。だが、現場を知る人の意見は異なる。もしそこに置くと、どのように吊り上げるかという導入手法の課題があったり、その後メンテナンスで不便が生じたり、という指摘が出る。また、設置場所の線量の問題もある。そんな議論が衝突する場合、たいていは現場の意見が重視されたと東倉は言う。

「線量の観点、作業性の観点、メンテナンスの観点、それにコスト。いろんな観点で比較評価して、最適なものを選ぶ。最終的には上長がジャッジしますが、納得が得られない場合、議論は続きます」

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★2020年2月号（1月配信）記事の目次はこちら