MBOしそうな銘柄

前日比1.5倍で買い取る大型ＭＢＯ相次ぐ！次にＭＢＯしそうな銘柄を5つの条件でスクリーニング

大正HDが過去最大規模のМＢО（マネジメントバイアウト）を発表するなど、11月は大型МＢОのラッシュとなった。

買い付け総額が300億円を上回る5件のうち、3件の株式買い取り価格は前営業日の終値の1.5倍以上となっており、

大きなリターンを得た既存株主も少なくないとみられる。これまでのＭＢＯ案件を分析すると、

今後大型ＭＢＯに踏み切りそうな企業のおぼろげな姿が浮かび上がってくる。

上場メリットと上場デメリット

Ｍ＆Ａ助言のレコフのデータに基づいた26日付の日本経済新聞によると、

2023年のМＢＯの買い付け総額は既に1兆1000億円を超え、

これまで最高額だった20年の3050億円を大幅に上回っている。

ＲＯＥをはじめとする資本効率性や株価の上昇、ＥＳＧをはじめとする企業倫理など、上場企業に対する株主や世間一般からの要求が高まる中で、

上場を維持するメリットよりもデメリットが大きいと考える企業は、上場廃止に踏み切る可能性があるだろう。

オーナー系企業
企業がＭＢＯを行う背景や狙いはさまざまあるが、11月の5件の大型ＭＢＯは、

4件が創業家一族らによる株式取得、1件は創業者が株式売却の意向を示したことに端を発している。27日付の日本経済新聞で、

みずほ証券の菊地正俊チーフ株式ストラテジストは、「ＭＢＯ(を実施するかどうか)は大株主とマネジメントの意思決定次第」と指摘。

次のＭＢＯ候補の条件として、創業者の持ち株比率が高く、低ＰＢＲ（実績ベース）で22年末比の株価上昇率が低い銘柄をリスト化したという。


利益率と株価の推移に基づいた3つの条件
そこで、東証プライム市場に上場している企業で、以下の3つの条件に合致し、かつ実質的にオーナー系企業とみられる企業10社をピックアップする。

・営業利益率が1％以下
・ＰＢＲが1倍以下
・年初来の株価上昇率が10％以下