JATA経営フォーラム2022インプット①旅行業は「再生」できるのか
はじめに〜JATA経営フォーラム2022について
こんばんナマステ💚Kyoskéこと暑寒煮切(あっさむにるぎり)だよっ⭐️
しばらくインドネタ書かないことにした。
飽きたとかそういうことではなく、ちょうど1ヶ月前の2月21日に行われた #JATA経営フォーラム2022 の動画アーカイヴ申し込んだんだけど、それの視聴期限が今月末なのね💦
ホントはコツコツ見ていけば良かったんだけど、色々書きたいこともあったり、気が乗らなかったりで結局ギリギリになってしまった。
で、基調討論と7つの分科会があるのでこれを1日ずつ使ってインプットしていきたい。
今月は今日を入れてあと10日なので本当にギリギリ。
あまりに琴線に触れない議論だったら割愛するかもだけど、とりあえずこれに8日を費やしたい。
旅行屋を名乗る以上、インプットの場もくだちゃいな🐼
#JATA経営フォーラム ってそもそも何❓ってことなんだけど、まず #JATA というのは #日本旅行業協会 のこと。
旅行業には日本旅行業協会と全国旅行業協会(ANTA)があって、前者は大手あるいは海外旅行中心、後者は中小あるいは国内旅行中心の旅行会社の集まり。
仲悪いのかというと、少なくてもパリーグとセリーグよりはずっとまし。ただ、統合議論は頓挫してきたし、JATAがANTAを下に見ているとは正直いって思う。
なおJATAの会長は会員企業の互選だけど、ANTAの会長は長らく二階俊博衆議院議員が務めている。
んで、JATAが年1回旅行会社の経営層向けに開いているシンポジウムがJATA経営フォーラム。
昔は違ったのかもしれないけど、近年は結構異分野の人を招聘して旅行業界に風穴を開けるような議論もあるから結構見逃せない場なのだ。
何回か参加したことあるけど、大きな刺戟になったし、今でもそれが生きていることもある。
それがこの社会情勢でウェビナーになったことによって無料だし、わざわざ会場に行かなくていいし、アーカイヴなら時間自由だし、かつ全部の分科会を視聴できるし、最高じゃないか💕
では早速今日は基調討論：旅行業「再生」へ向けて、をインプットしていっくよ🌟
こんなノリの人が経営フォーラム観てるなんてJATAの人絶対思ってないよね😅
基調討論の概要
ではまず、どんな方が基調討論に出てくるのかを見てみよう。
モデレーター
JATA理事・事務局長 池畑孝治氏
パネリスト
株式会社JTB取締役会長 髙橋広行氏 (JATA会長)
ANA X株式会社取締役副社長 加藤恭子氏
株式会社エイチ・アイ・エス 取締役上席執行役員 山野邉淳氏
株式会社風の旅行社 代表取締役 原優二氏(JATA副会長)
KNT-CTホールディングス株式会社 代表取締役専務 小山佳延氏
株式会社日本旅行 秘書広報部長 佐藤均氏
とりあえず日本を代表する大手で固めてみました的ななかで注目なのは風の原社長。
ネパール🇳🇵やブータン🇧🇹については先輩だし競合ということにもなるわけだけど、インドも含めてメジャーな国は積極的には取り扱わず、その代わり関わる国は現地で自社ガイドを育成するなどきめ細かい対応をしている、特色のある旅行会社。
自分がブータンを積極的に売ろうと思わないのは、中身が硬直し過ぎてて企画して面白くないことが一番だけど、まともにやったら風さんに勝ち目がないからでもある。竹槍でB29と戦うに等しい。
このメンバーは現在JATAで立ち上げている #旅行業再生会議 のメンバーで、JATA会長でもある高橋氏が議長とのこと。
旅行業再生会議は進行中で、6月のJATA総会で結果が発表される。今回はその中間発表を兼ねた討論ということになる。
今回の討論ではモデレーターのJATA池畑氏より3つのテーマが用意され、それについてパネリストが答えていくかたちとなったのでそれを追っていきたい。
ちなみにもっと真面目かつ正確なまとめは安定のトラベルビジョンがやってくれてるよ❗️
テーマ１ コロナ禍で自分たちは何を学んだのか
ANA X加藤氏「レジリエンス」
#レジリエンス は回復力とかそういう意味だけど、やっぱり航空屋はいきなり横文字使うなぁ、って笑
「SARSなど過去の事例を見直して行動に移したけど、初めてのことが多過ぎて、もっと業界全体で情報共有できる場が早めに欲しかった。
また、旅行をプラットフォームのひとつとして捉えるという変革を決断。これまでマイレージ管理をするANA Xと旅行会社向けに航空座席使った旅行パックを売る(うちらの世界ではホールセールっていうんだけど)ANAセールスという会社があったのをくっつけてプラットフォーム会社の新生ANA Xと地域創生事業会社のANAあきんどに再編した。これに伴いグループ全体での人材公募を行うといった改革に繋がった。」
風原氏「顧客の創造の大切さ」
「1,100社以上の中小旅行会社が姿を消し、また中小旅行会社では旅行業に未来を見出せない若い人材がどんどん去っている。この人材を戻していくには時間がかかる。」
これは1月に古巣に行った時も若い社員が結構辞めてるって言われたからよくわかる。
「社員が専業でいいのか、新しい雇用形態も考えなくてはいけない。会社として社員の副業というか複業、テレワークを広げたり、経営の多角化も考えていく必要がある。」
とはいうものの、2018年からモデル就業規則では副業解禁だったはずで、コロナだからそうしたっていうのは本当はおかしいんだけどね。旅行会社って意味もなく副業禁止にしてるとこ多いけど、何の意味あんの❓
「中小旅行会社は嵐が通り過ぎるのを待つけれど、大手はそうもいかず、他事業に進出していくのはよくわかる。しかし、中小にとってドメインはやはり旅行であり、旅行にこだわり続ける。コロナ禍は人間の旅行への欲求を見直すきっかけになった。コロナ後の旅行のかたち、旅行会社の存在意義を見直す必要がある。」
ここはまあ風さん、あるいは原社長らしいのかな。昨年、原社長個人名義でかもめって旅行会社を買収してたしね。
自分も弊社のインド人の代表も旅行だけ、なんて元からまったく考えてない。ただ、日本とインドを繋ぐことによって収益を得るというドメインはあって、そのなかでの旅行という位置付け。
JTB髙橋氏「災害対応記録の共有化」
「JTBとして阪神大震災の記録は断片的にしか残ってなかったが、東日本大震災の時には災害対応マニュアルを残せたことで西日本の台風や豪雨、熊本地震の時に大いに活かせた。コロナ禍で旅行業界が経験したことをすべてドキュンタリーとして残したい。」
異論はまったくないのであとはJさんがどれだけ上から目線にならず周りを巻き込めるか、かな。あと、こういうのを残すプロっているのかな。それが気になる。
NTA佐藤氏「旅行業のポテンシャル」
「旅行需要が無くなっても培ってきたスキルやノウハウを活かせないかを模索して、ワクチン接種やPCR検査の会場運営や付随するコールセンター事業を成功させた。
旅行を売るというのは地域との交流を売るということ、社会貢献度の高い事業であることを人々に知っていただくこと。業界を挙げてPRを」
この方はNTAのスポークスマンなんだなぁ。
元々国内旅行の比率が高い会社にいたので日本旅行さんを日旅と呼ぶことが多かったけど、インド人と仕事するようになってからすっかりNTAになっちゃったな。近ツリも言わなくなり、KNT。
H.I.S.山野辺氏『領域拡大の可能性』
「オンラインツアーで20万人近い利用者があり、食事や買い物といったリアルとの組み合わせやB2Bへの応用もしている。リアル旅行の需要が戻っても、秘境や環境保全などが理由で人数の限られている地にはオンラインツアーは残ると見ており、これまで無料だった旅行情報の有料化も見えてきた。
旅行が好きで入ってくれたスタッフ達だけども、蕎麦屋を始めたら手を挙げてくれるスタッフが多かった。マネジメント層の思い込みでスタッフの可能性を狭めてはいけない。」
立ち食い蕎麦好きとしては価格帯の敷居が高いので気にはなるけどまだ行けてないのよね。
「法人営業については、ただ移動を手配するのではなく、旅行業から派生させたソリューションビジネスへ。コミッションではなく自分達で値付けしたフィーを得られる」
弊社でも、インドへの渡航手配だけでなくビジネスサポートなどへ発展させられるような営業は元々してる。大手の方が、今になって気がついたチャンスってことなのかもしれないね。
KNT小山氏「自分たちの存在意義」
「旅行業は社会に必要とされているのかを考え直す好機、代理業から自ら旅行を創り出す本当の意味での旅行業への脱皮。価格から価値への転換、低価格一方では生き残れず付加価値を創り出し利益を取れるか。」
御社のコロナ後のインドツアーがどう変わるのか楽しみにしてまぁす💕
「企画者・発地目線から顧客・着地目線、ランドオペレーター依存から自ら企画素材を創出するためにオフィスを飛び出し現地に住む働き方もありうる。変革のラストチャンス。」
冗談じゃなく、Jさん、Hさんの後ろをついていくのではなく勝ちたいなら、これくらい現地体制強化しなきゃダメだと思うよ。
北インドでいえばデリーは当然としてジャイプールやアーグラー、ヴァラナシにも駐在員置くとかさ。デリーからインド全部、南アジア全部をコントロールなんて考え自体がもうだめ。
テーマ2 協調・共創
風原氏「TPC 全旅」
TPCはトラベルパーツセンターという中小の旅行会社による航空券共同購入組織でバイヤー、サプライヤー44社が集まる。
全旅は国内旅行のクーポンなどのプラットフォームだけど、国内旅行について原社長はあまり詳しくないとのことで、この点はNTA佐藤氏から補足(後述)
中小旅行会社はプラットフォームをあまり活用できてないという。
NTA佐藤氏「共同プラットフォームの活用」
まず全旅さんについて補足。何故彼が補足するのかというと、全旅とNTAは業務提携してるから。
基本的にはANTAの別働隊みたいな会社で、クーポンに代表される国内旅行手配のプラットフォームを確立していて国内旅行中心の旅行会社にとっては無くてはならない存在。
全旅クーポン自体はJATA会員企業も契約できるのだけど、NTA以外の大手の役員達はあまり知らなそうな感じだった。JATAとANTAの溝を見た気がする。
「旅行業の収益構造を悪化させているもののひとつにシステム開発費がある。これを共同化すれば例えば自然災害がある度にホテルや観光施設に各旅行会社からの電話が鳴り止まない状況を防ぐことができる」とも。その他SDGsを全社的に推し進めてますって話も。
ANA X加藤氏「インフラの共同利用」
「空港での改札をJALと共通化することに着手した。第三者が開発に入ってくれることでスムーズにいっている。旅行業同士でも同じことなんじゃないか。」
ならば地上業務自体共通化してほしいなぁ。そうすればANAが出雲、JALが鳥取とか乗り入れやすくなるじゃん。
JTB髙橋氏「共通インフラ」
「自前主義からの脱却。DX待ったなしだが企業体力が弱っているなかで呉越同舟は大いにあり。今、ツーリズムプラットフォームを開発しており観光インフラをデジタル化、多言語化、ネット上でオープン利用できるものにしていくが、観光施設のデジタル化が遅れていて契約が難しいという課題が残る」
元々Jさんのクーポンもあったからね。それがベースなんだろう。
で、観光施設もそうだけど、地方の食堂とか民宿とかの紙信仰はホントやばい。旅行業界は多分唯一FAXを手放せない業界だと思い込んでいたら、農産物流通販売の会社の人に「うちも農家が紙信仰だからFAXやめられない」と言われてしまった。
KNT小山氏「非競争分野での協力」
「阪急交通社から添乗タブレットの共有を提案され、系列のクラブツーリズム、読売旅行、JTBも含めての情報共有の場を持って課題を共有できたのはいい経験になった。添乗タブレットがあれば、添乗員は来社する必要がなくなり添乗員の成り手不足への処方箋にもなる。」
旅行業界以外の人にはわかりにくい話だと思うけど、添乗員って当日仕事してそれで終わりじゃないのよ。
前もって旅行会社へ行って必要経費を前借りする。この時にツアー担当者と打ち合わせもあるのが常。
で、当日の添乗業務が終わったら、基本的には後日旅行会社へ行って領収書と残金を渡して精算をする。報告書も出す。普通はこの時に次のツアーの準備も兼ねちゃうんだけど、これって結構な負担なのね。
そこを添乗タブレットがあれば、打ち合わせは資料ベースで必要なら電話でもZoomでもいいわけなし、現地での支払いはキャッシュレスで全部やれるので、当日添乗してレポートをチャチャっと送信したらそれでおしまい。
負担全然違うでしょ❓
阪急が積極的なのはこれが背景にあると思う。
H.I.S.山野辺氏「共にサステナブルに」
「これまではお客様中心に考えてきたが、これからはお客様は当然として地域、業界の三方良しでなければいけない。送客だけでなく地域を育てる観点を。ハワイのハナウマ湾のように地域の保全が人の入れ込みより優先される事例も出てきた。」
これにモデレーターのJATA池畑氏から、欧州のJOIBUS(欧州のランド＝オペレーター、ミキ＝ツーリストがやってる周遊バス)を各社が旅行商品に組み入れてる事例を補足として紹介。
テーマ3 未来への提言
KNT小山氏「新たな旅行マーケットの創造」
「リアルな旅行の良さを再認識した人が多かったが、旅のかたちは物見遊山から体験など変わっていく。特に滞在型旅行の可能性を述べたい。顧客の潜在ニーズがありながら受け入れ態勢が整っていない。地域に根差した一次産業と連携することでエコツーリズム、グリーンツーリズム、アドベンチャーツーリズムへの発展も生まれるし、ワーケーションとの親和性も高い。このためには旅館の泊食分離、食事施設との連携が必要で1泊2食型の観光スタイルを変えなければいけない」
この手の話は東日本大震災の後も結構あった。どうもこの方は観光学の教科書のような喋り方をする反面、全体的にネタが古い印象がある。
それでもこの方の意見をある程度支持するのは、コロナ禍によって転泊というのがこれまで以上に嫌われる要素になると思うから。例えば初日は京都観光で京都泊、翌日は神戸観光で神戸泊にするくらいなら、大阪に2泊して京都と神戸に日帰りした方がいいということ。
お決まりのデリー、アーグラー、ジャイプールなんかで考えてみても、この3都市に1泊ずつするより、アーグラーのジャイプール寄りにあるラジャスターン州バラトプルの宮殿ホテルに2泊する方が満足度高くなると思う。
H.I.S.山野辺氏「ソリューションは無限」
「旅行業が持っていた力の拡大、人を送り出すことが旅行業だったが今求められているのはそかなとどまらないソリューションビジネス。お客様と一緒に課題を見つけていき旅行でないソリューションも提供できる。我々の経験を信じよう。」
方向はいいんだけど、旅行業界って新卒からそれしか知らない人が多いからなぁ。役員として外の世界と交流のある立場からだとかえってわからないものがあるんじゃないのかな。自分が多少なりとも旅行業界に客観的な目を持っていられるのは、元々いたわけではないから。
NTA佐藤氏「ブランディング強化」
「旅行業は苦しい業界、災害に弱い業界というイメージを変えなければいけない。優秀な人材を確保していくためにも。成長産業である観光を引っ張っていくのが旅行業界であるということを発信しましょう。」
スポークスマンらしいご意見だけど、従業員の待遇も見直さないとブランディングだけじゃ厳しいかな。
ANA X加藤氏「変化を恐れず変化を楽しむ」
「ANAのミッションヴァリューのひとつ。コロナだから、旅行業界だから、ではなく変化のスピードは速い。これまで航空・旅行という非日常でしかお客様と接点が無かったが、散歩など日常の移動の中でポイントが貯められるANAポケットというアプリをリリース。これまででは考えもしなかったことだが、事業目線を少し変えたらできた。わくわく楽しく変革していクーポンところに人々は集う」
うん、自分も実はこの2年間社会が目まぐるしく動いてるのが結構楽しい。
風原氏「個人の知見経験を活かす」
「中小旅行会社では個人が職人になれ。オンライン旅行会社ができることを中小がやってもダメ。中小にとってはチャンス。大手はコロナ以前の矛盾が露見し、紙パンフレットの時代は終わりつつある。旅行にこだわる中小は質の高いものを。アメリカのようなホームエージェント制も導入してみては。」
中小旅行会社の社長はこれ見て頷いてるんだろうな。
ホームエージェント制とはこれのこと。
「海外にはまだ日本の旅行会社が扱っていない商材がたくさんある。しかし標準旅行業約款の取消料の問題があり、それらを取り扱うことができないでいる。法整備を検討してほしい。ドラッカーの顧客の創造の意味がかつてはわからなかったが、コロナでようやくわかった。お客様なしでは我々の仕事は成り立たない。」
これホントそうなのよ。インドのホテルはかなり前から多額のキャンセレーションが発生したりするから下手に手配できない。
契約社会だから口約束の仮抑えとかそういうのもよほど仲良くないとできない。
ましてパキスタンやバングラデシュは信用取引自体がないから予約即キャンセレーション100％になってしまう。
現在の旅行業約款だとそういうのをお客様に転嫁することは認められないので、事前確保自体をしないか、販売価格にリスク回避分を転嫁しなければいけない。
海外旅行に対して国内旅行と同じノリで一律なキャンセレーション規定を決めること自体がおかしいんだけど、消費者庁から言わせれば旅行会社がキャンセレーションを過大に請求するのではないかという疑念がどうしてもあって事業者側の利益が増すような改正はほぼ認められない。
現地のルールに合わせたキャンセレーションの請求が認められたら、リスク回避分の値下げはできるし、選択肢も無数に広がるんだけどね。
ちなみに自分、消費者保護の方の資格も持ってるので、両方の立場がわかってるつもり。
JTB髙橋氏「再生」
全体の総括として。
「塗炭の苦しみだが変革のチャンスでもある。旅行業としての提供価値のヴァージョンアップ、いわば旅行業を極めるということと、ノウハウを活かしたビジネスモデルの拡大、この二刀流が求められる。生まれ変わる旅行業界を見て、働く人が再びやる気を取り戻し、旅行業界を目指す人を増やすのが我々の務め。」
おわりに
今回は旅行業界の「中の人」、それも経営層向けの話だから取っ付きにくい人もいたかもしれないけど、自分の業界とか活動とかに置き換えて読んでみるといいかも❣️
明日からはJATA経営フォーム2022の分科会へ移っていくよ‼️
しばらくnoteの方はこれ一辺倒になるけれど、間もなくラマダーンなので、 #Clubhouse 『 #インドの衝撃 ( #インド大学 )』で3月28日月曜20:00〜、その話をするよ。
4月4日月曜20:00〜はル＝コルビュジエ。
それじゃあバイバイナマステ💚暑寒煮切でしたっ✨
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