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世界食糧危機とエネルギー逼迫とスタグフレーション

 散々グレートリセットだと言ってきましたが、コ◯ナ、ワ◯チ◯、戦争の後は食糧危機です。これにエネルギー問題と経済の崩壊が絡んできます。
 
世界は、グレートリセットやSDGsを正当化する方向にどんどん進んでいます。
(流れ的には6 安全な水に関する危機も警戒すべきか。水は生命線なので)


 メディアや政府を従順に信じるような何も知らない一般大衆は、これだけ世界中の政府がそれに向けて大々的に動いている「グレートリセット」のことすら未だに陰謀論だと考えているのでしょうが、あまりにも平和ぼけしすぎて、経済も社会構造もこれまでの歴史も学ぼうとしていません。

 さて、インフレ、原油高(それによる物流費の高騰も招く)、コ◯ナ後のリバウンド等によって肥料や食料費が高騰しただけでなく、今世界は深刻な肥料不足となっています。

  というのも、今回のロシアウクライナ戦争のタイミングは正に最悪のタイミングでした。アフターコ◯ナで経済活動が再開されたタイミングというのはリバウンドによって需給が増加し莫大なエネルギーが必要なわけですが、そこで原油価格が上がったからです。これがコ◯ナ対策で進んでいた悪いインフレを増大させました。

 そして何より、今回石油大国であるロシアに対しての経済制裁で原油価格が上昇しましたが、実はロシアは石油天然ガス大国というだけでなく、小麦(ロシアとウクライナで約30%)やとうもろこし(ロシアとウクライナで約20%)の主要輸出国です。
 現在両国の輸出と生産がストップしていますが、ただでさえ、ここ数年やたらと取り立たされてきたような食糧危機が深刻化していた現状で、これだけの食料がなくなれば、果たしてどうなるでしょう。
 
 さらにロシアは肥料においても世界1位の輸出大国です。


 そのロシアが肥料の輸出を停止しました。私が3月頭に出したウクライナ侵攻の考察記事では、メディアのプーチン叩きは経済制裁を正当化するためだと言いましたが、その結果がこれです。


 お伝えしたように、プーチンのバックにもウクライナのバックにも同じ勢力がいて、計画的に最悪のタイミングで戦争を起こし、意図的に長期化させています。
 ロシアが戦法を誤ったとか、ロシア軍が弱いなどと言われますがそんなはずはなく、戦争による影響を長期化させることと、経済制裁に対するロシアの対抗措置による影響深刻化させているだけです。長引けば長引くほど世界は傷を負うということです。
 上の動画では、「ロシアが戦争をやめなければ世界食糧危機が起こる」と言っていますが、本気でやめさせたいならいくらでも強引にやめさせることができるわけです。
 それなのに国連や欧米をはじめとした先進国は、いくらでも抜け道のある、ゆるゆるの経済制裁ばかり行って、盛大なブーメランを喰らっているわけです。

長期化するはずがない圧倒的な軍事力差


何のために戦争をしているか。よく考えてください。


 一部の(うまく誘導されている)陰謀論界隈で言われているような、悪いメディアで叩かれているプーチンは正義だ!なんて安易な分析は愚かです。プーチンはスイス勢力とズブズブの国際金融資本家です。

 何度も言うように戦争を実質的に起こしているのは大統領クラスの演者ではなく世界権力(ディレクター)です。
(そこまで陰謀論だと言う人には、もう何を言っても無駄です。)


 
 
 
 そして原油高よりも、穀物の輸出停止よりも、最も深刻なのは、肥料不足です。価格が高騰するだけならしばらくは耐えられますが、生きるための食料そのものが消えてしまうわけです。
 農業にとって肥料は生命線であり、肥料がなければ農家は成り立ちません。家庭菜園(もちろん家庭菜園でも肥料は使いますが)と違って、大量に育ててやっと採算がとれるわけです。


 そしてこの肥料価格の高騰や輸出規制は、何も今回の戦争に始まったわけではありません
 脱炭素先進国であり、肥料生産と輸出でロシアと1位を争う中国では、その脱炭素政策の影響で石炭の生産量が減少し、石炭の代替燃料である天然ガスやアンモニアの価格が高騰したことで、アンモニアを原料とする肥料の価格も上昇しました。
 さらに環境保護政策のために肥料の原料であるリン鉱石の生産も抑えています。この肥料価格の高騰を受けて自国の農家の危機だと、輸出に規制(ほぼ輸出停止)をかけているわけです。これにより、戦争前にすでに肥料価格は跳ね上がっていました。

世界1,2を争う中国とロシアの肥料規制。果たしてこれは偶然の一致でしょうか。




 さらに何度もお伝えしたように、今後世界インフレと利上げによる経済崩壊が深刻化するとともに、日本ではこのまま円安政策を続ければスタグフレーションが他の先進国に先行する形で襲うと見ています。
 そろそろ経済に詳しくない方でも世界の逆をいく日銀の金融緩和(円安)政策に異変を感じているでしょうが、もはや日銀が円安政策をやめた時には手遅れとなるように進んでいます。
 インフレは経済成長によってもたらされるからよいのであって、強引にインフレを起こしても国民には何のメリットもありません。ただ物価が上がるだけです。

 コ◯ナ禍でマスクの価格が10倍になったように、重要が供給能力を追い越せば価格は跳ね上がります。それはもちろん食料でも同じです。食糧危機でなくとも、世界インフレや原油高と歴史的な円安という最悪の組み合わせで自滅している状況です。
 エネルギーや肥料や食料を輸入に頼っている日本が、このまま輸入で不利になる円安政策をとればどうなるでしょう。

 食糧危機とスタグフレーションの組み合わせがいかに深刻か想像できるでしょうか。マスクやトイレットペーパーが亡くなったスピードを思い出してください。
 食糧危機が起これば、スーパーには行列ができ、やっと辿り着いた棚には食品がほとんど残っておらず、しかも何倍にも値上がりしている。(さすがに補助金がでるでしょうが、それでも相当上がることは確かです。)
 
 スタグフレーション下ではただでさえ小泉(竹中)政権や安倍政権によって激増した貧困世帯がさらに増加します。
 

 食品を買えない(命の危機を感じる)人はどのような行動をとるでしょうか。

 食糧危機とエネルギー逼迫とスタグフレーション。さらに日本が急速に進めている憲法改正の動き(戦争法案と緊急事態条項)。

 手遅れになる前に備蓄の準備はできているでしょうか。

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