株：３月１７日 今後の雰囲気に影響を与えるイベント
このnoteは素人の妄想の垂れ流しであり、特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではなく、特定銘柄および株式市場全般の推奨や株価動向の上昇または下落を示唆するものでもなく、将来の運用成果または投資収益を示唆あるいは保証するものでもない。
最終的な投資決定は読者ご自身で判断するざんす。
この記事にそそのかされて売買しないざんす、しるぶぷれ
来週は日銀金融政策決定会合、FOMC、NVIDIAのGTC、マイクロソフトのNew Era Of Workと今後の雰囲気に大きな影響を与えるイベントが続くので先週からのおさらいをしておきます。
先週のアメリカ
卸売物価指数の上昇が投資家を驚かせ、小売売上高が伸び悩んだ。
2月の生産者物価指数は0.6％上昇しました。エコノミストは、卸売物価は前月比0.3％上昇するだろうと予想していました。年間ベースでは、物価は1.6％上昇し、1.2％との予想を上回りました。
新規失業保険申請件数は20万9千件に減少し、予想の21万5千件を下回った。
金利が上昇し再び５年金利が１０年金利を上回ってしまった。
ビットコインと金は、米国債利回りの上昇に伴い下落。
先週末の株式市場は、ダウ平均株価とS&P 500種株価指数はほぼ横ばいでしたが、ナスダック指数と小型株ラッセル2000指数は21日移動平均線を下回るなど、業績がまちまちでした。
今週初めはOracle (ORCL) の好調な決算を受けてソフトウェア関連銘柄が期待を集めていましたが、金曜日のAdobe (ADBE) のガイダンスを受けて売られました。
ダウとナスダックはすでにパラボリックは陰転していて、S＆P５００とNVIDIAも陰転間近。
調整に入っていますよね。
NVIDIAのGTC
Nvidiaは月曜日から4日間のGTCカンファレンスを開催し、新しいAIチップやその他多くのAI関連発表を行う予定です。
NVIDIAはスタートアップ企業の支援に大きな資金を投入しています。
現在はメタやグーグルなどのハイパースケイラーに高額なGPUを販売することで企業利益を出していますが、それは家を建てるとしたら土台を作る段階。
その後もNVIDIAが成長を続けていくには生成AIで利益を作り出す産業がなるべく早く、多く生まれないといけない。
NVIDIAは生成AI産業という家を建てる大工さんや設計士を育成しているようなもの。
ハイパースケイラー達が高額な投資に見合わないと判断するより先に新興産業が生まれれば良いのだが、おそらく間に合わない。
今年中に１０％以上の調整が入る可能性はかなり高い。
今回のGTCが再浮上のきっかけになって欲しいが、タイミング的に市場の熱が冷めつつあり、尚且つFOMCのニュースの方が強いので今回は不発に終わるかもしれない。
１月のCES前よりもGTCに期待している人々にデスペラートな雰囲気があるのも気がかり。
このイベントで株価が上がらなければ一気に下がるかもしれない。
半導体関連要注意。
FOMC
市場が最も知りたいのは具体的にいつ利下げが始まるのかに尽きる。
市場は今年6月に連邦準備制度理事会が利下げを行うことを期待していましたが７月にズレるかもしれないと不安になってます。
2月の消費者物価指数（CPI）のデータによると、インフレは以前の予想よりも頑固な可能性があり、6月に利下げを行うのは理想的なシナリオではないかもしれません。
投資責任者のクリンゲル氏は以下のように発言しています。
「FRBはテニスで言えばフットフォルトのような凡ミスを回避しようとしていると思います。注目しているインフレ指標のほとんどは、インフレの緩やかな局面を脱しつつあります。しかし、あなたの指摘通り、より厳しい局面に戻ってきているのです。エネルギーインフレは実際上昇しており、一般消費者はその痛みを感じています。だからこそ、来週のドット・プロット（FOMC参加者の政策金利見通し）は横ばいになると思いますが、今後数ヶ月でインフレは堅調さを維持するため、ドット・プロットが動くと思います」
FRBによる利下げは年2回にとどまる展開も想定され、米金利高・ドル高の相場展開となる可能性がある。
そうなればこの９月の借り換えを前に中小企業の倒産が増える可能性もあり、注意が必要だ。
日本銀行の金融政策決定会合
すでに「マイナス金利の解除を実施する見通し」と報道されているのでマイナス金利の解除はある。
ドル円は瞬間的に円高方向に動くかもしれないがすぐに元に戻るだろう。
「長短金利操作（イールドカーブ・コントロール（YCC））の撤廃」「上場投資信託（ETF）や不動産投資信託（REIT）などリスク資産の買い入れ終了」も終了する見通しだ。
実際に先週月曜に日経平均が２％以上、TOPIXが３％下げたがETF買いが入らなかった。
あとは植田日銀総裁がどう伝えるかにかかっている。
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