７月３０日は、梅干しの日＆明治天皇祭＆プロレス記念日＆国際フレンドシップ・デー＆モリソン号事件が起こる＆沖縄県内の道路が左側通行に＆人身取引反対世界デー
【梅干しの日】
梅干しは健康に良いとされていて、ある伝承によると、梅干しを食べれば難が去っていくといわれていることから、なん(7)がさ(3)る(0)の語呂合わせにちなんで、日本有数の梅干し産地でもある和歌山県みなべ町の東農園が、7月30日に記念日を制定しています。
古来より、食卓に並び親しまれていた梅干しには、種の中に「仁」が込められていると考えられていた伝承や風習が残っています。
仁＝おもいやり、いつくしみの心
また、梅干しが好きだった菅原道真が、福岡・太宰府天満宮の天神様として祭られていることから、「仁」は「天神様」に繋がる、梅干しの中には神様がいると考えられていき、梅干しは、とてもありがたい食べ物で、大事に食べるべきものといった、概念的解釈が全国的に広まっていったと考えられています。
【明治天皇祭】
1912(明治45)年7月30日に崩御された明治天皇を称える日として、1913(大正2)年〜1926(大正15)年まで、7月30日は祭日とされておりました。
大正期が終わり、昭和が始まった1927(昭和2)年からは、明治天皇のご生誕日である、嘉永5年9月22日を新暦に換算した11月3日が、明治節として祝日に変更されていました(1947[昭和22]年まで)。
現在11月3日は 明治天皇生誕、日本国憲法公布の観点から、文化の日として国民の祝日に制定されています。
また、明治天皇が崩御され、皇太子であった嘉仁(よしひと)親王が新天皇に即位されたことを受け、7月30日は「大正」改元の日ともされています。
【プロレス記念日】
1953(昭和28)年7月30日、プロレスラーの力道山が中心となって、日本プロレス協会が結成されたことにちなんで、記念日が設けられています。
同年には、TV放送がスタートしたことも相まって、プロレスは一気に国民的スポーツの代表格となっていきました。
翌年には、日本で初めてタッグマッチの国際戦が行われ、開催日の2月19日は、「プロレスの日」として記念日が制定されるなど、日本中がプロレス熱気に包まれました。
【国際フレンドシップ・デー】
国連総会にて、7月30日に国際デーとして記念日が制定されています。
国際表記：International Day of Friendship
国際友情デーとも呼ばれていて、世界平和実現のためには、国や文化を越えた友情が必要であると提唱されています。
また、例年7月30日を中心として、国、文化、性別、民族、仕事、年代 を越えた友情創りをテーマとしたイベントが、ネット上で展開されています。
【モリソン号事件が起こる】
1837年7月30日(旧暦天保8年6月28日)、日本人漂流者を乗せて浦賀に来航したアメリカの商船「モリソン号」に対して、浦賀奉行が砲撃。
日本人漂流者を善意で救い、日本に送り届けてくれたモリソン号でしたが、当時の日本は「異国船打払令」を採用していて、この時も、問答無用でモリソン号を攻撃してしまう事態に。
モリソン号は商船だったため、砲台自体設置されていなかったことら退散するも、後日、モリソン号の来航目的が日本側にも伝えられると、市民の間でも幕政に関する批判が高まっていきました。
中には、あからさまに幕府を批判する者も現れ、後に、渡辺崋山(かざん)、高野長英(ちょうえい) らを権力によって押さえつけ、投獄させた「蛮社の獄」へと繋がっていきました。
《蛮社の獄》
蛮社は、洋学仲間の意で、蛮学社中の略。
天保10年(1839)、江戸幕府が尚歯会の渡辺崋山・高野長英らに加えた言論弾圧事件。
モリソン号事件などにおける、幕府の政策を批判した罪などにより、崋山は国元での蟄居(ちっきょ) 、長英は永牢に処された。
【沖縄県内の道路が左側通行に】
1978(昭和53)年7月30日、沖縄県内の道路が、それまでの右側通行から左側通行に変更されました。
太平洋戦争での敗北を受け、沖縄県は、1972(昭和47)年まで日本ではなく、アメリカ領として統治されていたことで、道路のスタイルもアメリカ式の「右側通行」でした。
1972(昭和47)年に、沖縄が日本に返還された後も、しばらくは右側通行が続いていましたが、7月30日の日付けを冠した「730(ナナサンマル)」キャンペーンのもと、1978(昭和53)年7月30日、一斉に通行方向の大転換が行われました。
が、変更当初は交通事故が後を絶たず、速度規制含む交通整理やその他仮処置等は、8月の中旬まで続きました。
【人身取引反対世界デー】
国連が、7月30日に国際デーとして、記念日に制定しています。
国際表記：World Day Against Trafficking In Persons
人身取引は、人身売買と同意で、奴隷制とも同義の深刻な人権侵害とされています。
国際労働機関(ILO)から、2016(平成28)年時点で、全世界に約2,090万人もの人身取引被害者がいたとの調査報告がされていて、数値に表れない人身取引被害者も多数いることが懸念されています。
人身取引によって、強制労働、性的搾取、臓器摘出といった、肉体的・精神的に深刻なダメージを被るのは、主に子どもたちなことから、例年7月30日を中心に、非人道的行為が世界に蔓延していることを啓発し、被害者の人権を守るための行動が呼びかけられています。
呼びかけを主導している国連では、人身取引撲滅活動として、Blue Heart運動を全世界共通で展開していて、日本も賛同国として活動が行われています。
（以上、ネット検索より）
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？