日常に紛れ込む世界経済フォーラムの謀略
この投稿はF. William Engdahl氏の2022年2月18日の記事（下記のリンクを参照）の抄訳です。
誤訳や訳漏れがある可能性がありますので、記事の内容を参考にする場合は必ず下記リンクの英語原文に依拠してください。
また、日本人に伝わりやすいように原文にはない文言や説明を追加している場合がありますので、ご承知おきください。
英語原文：
『盗まれた手紙』に似たダボスの陰謀 - クラウス・シュワブの「グローバル・リーダーズ・オブ・トゥモロー」
寄稿者：F. William Engdahl
Global Research、2022年2月18日
エドガー・アラン・ポーの有名な短編小説『盗まれた手紙』（原題『The Purloined Letter』）はクラウス・シュワブの計画を説明するのにぴったりだ。今では世界的な影響力のあるダボスの世界経済フォーラム（WEF）を約50年前に創設し、「日常に紛れ込ませた」のがシュワブだ。
シュワブは2020年に出版した『グレート・リセット』（原題『The Great Reset』）という本で、コロナのパンデミックを「チャンス」として利用して世界経済を根本から再構築し、国連の2030アジェンダで示されている地獄のようなトップダウンのテクノクラシーを実現することを世界の指導者たちに求めた。
シュワブのWEFを根気強く調べてみると、テクノクラシー全体主義を目指してグローバリストが進めている計画の驚くべき実態を把握することができる。その計画を実行するために、シュワブは限られた人しか参加できないグローバルな「幹部学校」に「未来のグローバルリーダー」を集め、30年もの時間をかけて選び抜かれた幹部を育成してきた。
そして、世界中の最高政策機関にエージェントを送り込んで悪質なグレートリセット計画を押し付けており、これはダボスの陰謀と呼ばれることもある。
コロナパンデミックに対して人々は過剰な恐怖を抱いたが、最も驚くべき点は世界中の政治家、メディア、医療分野の重要人物が足並みを揃えて、ウイルスと戦うという大義名分のもとで経済と人間社会を破滅に導く前代未聞の計画を受け入れたことだ。
そして、そのほぼすべての中心人物に共通点があることが分かった。それは、WEFの幹部学校の選ばれし卒業生（シュワブは「同窓生」と呼んでいる）であることだ。その幹部学校とは「ヤング・グローバル・リーダーズ（Young Global Leaders）」という年間プログラムであり、2004年以前は「グローバル・リーダーズ・オブ・トゥモロー（Global Leaders for Tomorrow）」と呼ばれていた。
1993年に幹部養成プログラムの1期生が選ばれて以降、1,400人以上の「未来のグローバルリーダー」が指導を受けたが、そのプロセスは極秘とされており、卒業生の経歴にもめったに記載されていない。巨大な巣を張り巡らせる蜘蛛のように根気強く、クラウス・シュワブと裕福なWEF支持者は現代史上あるいは人類史上最も大きな影響力のある政策実行者ネットワークを構築した。
ハーバード大学でデビッド・ガーゲン（David Gergen）と対談した2017年の動画で、シュワブはWEFの「ヤング・グローバル・リーダーズ」プログラムを修了した幹部が「政権中枢に浸透している」と誇らしげに語り、次のように述べている。「メルケル独首相らも世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーズの一員です。でも、いま本当に誇らしいのは、カナダのトルドー首相やアルゼンチン大統領らを通じて私たちが政権中枢に浸透していることです。アルゼンチンもそうですし、フランスもそうです」
グレートリセット
グレートリセットについては2020年6月に出版されたシュワブの共著本『グレート・リセット』やWEFのウェブサイトの至るところで説明されており、興味のある人なら誰でもそこかしこでこの計画が進められていることに気付く。WEFは世界経済をトップダウン体制に再構築するプログラムを展開しており、コロナによる混乱を利用してグリーンなゼロカーボン計画、食肉タンパク質の排除、従来の農業の廃止、化石燃料の廃絶、航空移動の削減、現金から中央銀行デジタル通貨への移行、ワクチン接種義務のある全体主義的医療体制などを押し付けている。
「グレートリセット」そのものをテーマに掲げ世界中の指導者を集めてバーチャルで行われた2020年6月のダボス会議で、シュワブは次のように主張した。「アメリカから中国まですべての国が参画しなければならず、石油・ガスからテクノロジーまですべての業界が変わらなければなりません。つまり、資本主義の『グレートリセット』が必要なのです。（中略）グレートリセットを追求する理由はたくさんありますが、最も喫緊の理由はコロナです」
さらに、シュワブはこのように語った。グレートリセットのためには「各国政府がずっと先延ばしにしている改革を実行しなければなりません。それは、より公平な所得分配を促進することです。たとえば、国によりますが、富裕税を改正したり化石燃料への助成金を撤廃したりすることが考えられます。（中略）グレートリセット計画の2つ目の要素は、投資によって平等やサステナビリティといった共通目標の達成に向けた取り組みを前進させることです」
しかしシュワブは、不要なロックダウン、強制的なワクチン接種、マスク装着義務といった厳格なコロナ対策の中核を担ったのがWEFの「グローバルリーダー」たちのネットワークであったことには言及しなかった。
パンデミックはグレートリセットの第一段階として不可欠だった。パンデミックがなければ、シュワブは世界規模の抜本的な変革について語ることはできなかっただろう。
シュワブは全世界で富を再分配し、悪名高い国連の2030アジェンダで示されている「サステナブル」な経済を実現することを目指しており、次のように述べている。「アメリカ、中国、そして日本も、意欲的な景気刺激策を行っています。しかし、古い制度の亀裂を埋めるためでなく、長期的に見てより強靭で、公平で、サステナブルな新しい制度を作るために、その資金を使うべきです。たとえば、『グリーン』な都市インフラの建設や、企業のESG（環境・社会・ガバナンス）指標を改善するための奨励金制度の創設が考えられます」
シュワブはさらにこのように付け加えた。「グレートリセットの3つ目にして最後の重要事項は、第四次産業革命のイノベーションを活用し、特に健康問題や社会問題に対処することによって公共の利益を支えることです」
『盗まれた手紙』
アメリカ人作家エドガー・アラン・ポーの1844年の短編小説『盗まれた手紙』は、フランスの女王が手紙を盗まれ、その手紙をネタに悪徳な大臣に脅迫されるという物語だ。パリ警察が窃盗容疑者の家を入念に捜索しても成果はあがらなかったが、警部の友人が探したところ、盗まれた手紙が見つかった。手紙は「日常に紛れ込ませるように」隠されていたのだ。
現代の最も恥知らずで犯罪的な陰謀であるWEFのグレートリセットも明らかにこれと同じだ。
すべてがそこにあり、WEFのプレスリリースやウェブページを根気強く調べれば誰でも真相に気付くことができる。
注目すべきは、グレートリセット計画を実行する要職に就かせるためにWEFが30年かけて慎重に選び育て上げた「幹部」である世界の要人の名前がWEFのウェブサイトに堂々と掲載されていることだ。少し検索するだけで見つかり、「ヤング・グローバル・リーダーズ」のメンバーの名前が小分けに表示される。1993年以降に幹部養成プログラムに参加した約1,400人の名前を徹底的に調べれば、驚くべき陰謀を詳細に把握することができる。WEFのウェブサイトには、グローバルリーダーは「世界経済フォーラムのミッションに同調」し、「全世界の公共の利益のために官民の協力を推進するように指導されている」と記載されている。
（訳者注：ヤング・グローバル・リーダーズの日本人メンバーのリストはこちら https://www.younggloballeaders.org/community?utf8=%E2%9C%93&q=&status=&class_year=§or=®ion=a0Tb00000000DCPEA2#results）
1993年以降にWEFのプログラムに参加した未来のグローバルリーダーをすべて確認したところ、下記のことが分かった。
最も注目すべきポイントは、コロナの「パンデミック」を利用して経済と人体を破壊するプロセスを断行した要人がシュワブとつながっていたことだ。コロナに関わるすべての物事の中心にWEFの同窓生がいたのだ。
WEF、ビル・ゲイツ、mRNAワクチン
コロナに関する計画の中核は明らかに、未試験の実験的なmRNAゲノム編集混合薬の接種を推進する「ワープスピード作戦」だった。ワクチンという誤った名前で呼ばれたその医薬品は、アメリカの2社の製薬会社、ファイザー（ドイツのビオンテックと共同開発）とモデルナが開発した。
そして、mRNAゲノム編集ワクチンの接種を推進する上で米国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）のアンソニー・ファウチ（Anthony Fauci）と共に中心的な役割を担ったのが、ビル・ゲイツ（Bill Gates、1993年WEF加入）とゲイツ財団だ。ゲイツは1993年にシュワブに選ばれてWEFの幹部養成プログラムの1期生となったが、これはビル&メリンダ・ゲイツ財団（Bill and Melinda Gates Foundation）を設立する前のことだった。同期にはアンゲラ・メルケル（Angela Merkel）、トニー・ブレア（Tony Blair）、ゴードン・ブラウン（Gordon Brown）がいる。ゲイツはシュワブの影響で財団を設立したのだろうか。
国連世界保健機関（WHO）の内部告発者であるスイス人疫学者アストリッド・スタッケルバーガー（Astrid Stuckelberger）によると、腐敗したWHOは実際にゲイツ財団の何億ドルもの資金によって支配されていた。スタッケルバーガーは最近のインタビューで次のように述べている。「WHOは私がいた頃とは別物です。（中略）2006年にある変化が起こりました。（中略）これは特別な変化で、ビル・ゲイツ率いるGAVI（Global Alliance for Vaccine Immunization、ワクチンと予防接種のための世界同盟）などの資金のある民間組織が2006年にWHOに加わったんです。それ以降、WHOは新しい形の国際組織になりました。GAVIは影響力をどんどん強めて完全免責されるようになり、国連外交官以上の存在になりました」（インタビュー動画）
2000年、ゲイツ財団はシュワブのWEFと共にグローバルなパートナーシップであるGAVIワクチンアライアンス（GAVI-The Vaccine Alliance）を創設した。
ゲイツと同期の有名な同窓生としては他にもジョゼ・マヌエル・バローゾ（José Manuel Barroso）がいる。バローゾは2004-2014年欧州委員会委員長、ゴールドマン・サックス・インターナショナル元社長、ビルダーバーグ会議運営委員会メンバーの肩書を持ち、mRNAワクチンの接種開始とほぼ同時期の2021年1月にはゲイツが出資しているGAVIワクチンアライアンスのCEOに就任した。現在はゲイツとWHOに代わって全世界におけるmRNAワクチンへの支出を監視している。
ファイザーのCEOアルバート・ブーラ（Albert Bourla）はWEFの寄稿者であり、ブーラのもとでファイザーの副社長を務めるバスーダ・バッツ（Vasudha Vats）も2021年にWEFのグローバルリーダーに選ばれている。
もう1社のmRNAワクチン製造企業であるモデルナのCEOステファン・バンセル（Stéphane Bancel）も2009年に選出されたWEFの同窓生だ。翌2010年、バンセルはマサチューセッツ州で設立された新企業モデルナのCEOに選ばれた。
2016年、mRNA医薬品の完成品はまだ承認されていなかったが、バンセル率いるモデルナはビル&メリンダ・ゲイツ財団と国際健康事業包括契約を締結し、さまざまな感染症に対するmRNA医薬品の開発プロジェクトを推進することとなった。さらに同年、バンセルはアンソニー・ファウチのNIAIDとも国際健康事業包括契約を締結した。中国武漢で新型コロナウイルス感染症が発生したことが世界に知れ渡るより1年以上前の2018年1月、JPモルガン・ヘルスケア・カンファレンスでゲイツは「私たちはmRNA技術を利用したワクチンや薬の開発に取り組んでいるキュアバックやモデルナなどの企業を支援しています」と高らかに述べている。これは先見の明だろうか。
WEFの政治家
パンデミックに関するWEFの計画において重要な役割を担った2つ目の要素は、特にEUと北米でロックダウンや強制的なワクチン接種といった史上最も厳格な対策を支持した有力な政治家だ。そして、その重要人物のほぼ全員がWEFのグローバルリーダーだった。
ドイツでは、1993年にWEFのプログラムに参加した1期生のアンゲラ・メルケル首相が2021年12月に退任するまで極めて厳しいコロナロックダウンを主導した。メルケルのもとで保健大臣を務めたイェンス・シュパーン（Jens Spahn）も2012年加入の同窓生であり、大規模なmRNAワクチン接種を強要し、不要なロックダウンとマスク装着を推進した。また、シュパーンはかつて製薬会社のロビイストだった。2009-2011年に保健大臣を務めたフィリップ・レスラー（Philipp Rösler）は2014年にWEFのマネージングディレクターに任命された。
2021年12月に発足した新連立政権の首相オラフ・ショルツ（Olaf Scholz）は2022年1月のダボス会議に招待され、特別講演を行った。新たにドイツの外務大臣に就任した緑の党党首アンナレーナ・ベアボック（Annalena Baerbock）は首相候補となる直前の2020年にWEFのグローバルリーダーに選ばれた。ベアボックが環境保護団体グリーンピース（Greenpeace）の事務局長を務めるアメリカ人ジェニファー・モーガン（Jennifer Morgan）を独外務省の国際気候政策特別代表に任命したことは物議をかもした。モーガンはWEFの寄稿者であり、WEFの理事アル・ゴア（Al Gore）の近しい友人でもある。ドイツの緑の党元党首で新たに食料・農業大臣に就任したジェム・オズデミル（Cem Özdemir）も2002年にWEFのプログラムに参加している。
フランスでは、2016年にWEFのグローバルリーダー養成プログラムに参加したエマニュエル・マクロン（Emmanuel Macron）が翌2017年に無所属でありながら無名の閣僚から大統領へと不可思議な出世を果たした。マクロンは大統領として国内パスポートやワクチン接種義務などの世界一厳格なコロナ対策を実施した。
WEFとつながりのある欧州の政治家としては他にもギリシャ首相キリアコス・ミツォタキス（Kyriakos Mitsotakis、2003年WEF加入）やベルギー首相アレクサンダー・ドゥ＝クロー（Alexander De Croo、2015年WEF加入）がおり、両者とも厳しいコロナ対策を実施している。フィンランド首相のサンナ・マリン（Sanna Marin、2020年WEF加入）は緊急事態宣言を発令し、厳しいロックダウンなどの対策を行った。イギリスでは元首相・労働党元党首のゴードン・ブラウン（Gordon Brown、1993年WEF加入）が2021年4月にWHOの指名を受け、「貧困国」で計600億ドルのワクチン接種プログラムを推進した。2021年9月、ブラウンはWHOの国際保健資金調達大使となった。
北米ではジャスティン・トルドー（Justin Trudeau）率いるカナダ政府がWEFのエージェントに牛耳られており、現在は厳しいワクチン接種義務に対する民衆の大規模な反発にあっている。
トルドー自身がWEFの寄稿者であり、ダボスで頻繁に講演を行っている。2016年、シュワブはトルドーを紹介した際に「第四次産業革命後の世界を担うにふさわしいこれ以上の人物は想像できない」と述べている。
トルドーのもとでコロナ対策の中核を担ったクリスティア・フリーランド（Chrystia Freeland）副首相兼財務大臣はWEFの理事だ。カナダ政府に紛れ込んでいるWEFのエージェントとしては他にも外務大臣のメラニー・ジョリー（Mélanie Joly、2016年WEF加入）や家族・子ども・社会開発大臣のカリナ・グルド（Karina Gould、2020年WEF加入）がいる。
アメリカのバイデン政権では、ホワイトハウスの新型コロナウイルス対策調整官を務めたジェフリー・ザイエンツ（Jeffrey Zients、2003年WEF加入）が首席補佐官に任命された。運輸長官のピート・ブティジェッジ（Pete Buttigieg、2019年WEF加入）にはWEFのプログラムメンバーに選ばれた後に突然大統領選挙への出馬を表明した過去がある。また、ディープステートの工作員とも言われるサマンサ・パワー（Samantha Power、2003年WEF加入）が、主要な海外援助機関でありCIAの国外活動に密接に関わっている米国際開発庁（USAID）の長官となった。さらに、子どもを含むワクチン接種義務による全人類のワクチン接種を目指しているハーバード大学教授レベッカ・ワイントローブ（Rebecca Weintraub、2014年WEF加入）が米保健福祉省予防接種諮問委員会の顧問に就任した。
カリフォルニア州知事ギャビン・ニューサム（Gavin Newsom、2005年WEF加入）とコロラド州知事ジャレッド・ポリス（Jared Polis、2013年WEF加入）はアメリカで最も厳格なロックダウンとマスク装着義務を課した。コロラド州では公衆衛生指令によって大規模屋内イベント参加時のワクチン接種完了証明がいち早く義務化された。
オーストラリアとニュージーランドでは世界で最も厳しい専制的なコロナ対策が行われた。オーストラリアのグレッグ・ハント（Greg Hunt）保健大臣は2001年にWEFの戦略担当理事を務め、2003年にWEFのグローバルリーダーに選ばれた人物であり、オーストラリア政府の極端なコロナ政策をコントロールした。ニュージーランド首相のジャシンダ・アーダーン（Jacinda Ardern、2014年WEF加入）は2019年9月にゲイツ財団の年次SDGs会議の講演者としてニューヨークでビル・ゲイツに会っている。これは中国で新型コロナウイルス感染症が発生する直前のことであり、10月に世界経済フォーラムとビル&メリンダ・ゲイツ財団がEvent 201という「パンデミックシミュレーション」を実施する前のことだ。そして、アーダーン首相は繰り返しロックダウンを実施して多くの人権を奪い、旅行者の入国をほぼ禁止した。
主要なシンクタンクと学術機関
慎重に育まれ発展したWEFのグローバルネットワークはこのように全世界のコロナパンデミック対策を裏で操っていたが、そのネットワークの規模はこの程度ではない。WEFにはロックフェラー財団が関与している。同財団の会長ラジブ・シャー（Rajiv Shah、2007年WEF加入）はゲイツ財団で「アフリカの緑の革命」やワクチンプログラムを主導した人物だ。影響力のあるロックフェラー財団のトップであるシャーはWEFの寄稿者でもあり、グレートリセットを推進する上で重要な役割を担っている。また、ニューヨークを拠点とするアメリカの有力な政策シンクタンクである外交問題評議会（Council on Foreign Relations、CFR）もコロナに関するWEFの計画に深く関わっている。
CFRで世界保健プログラム（Global Health Program）のディレクターを務めるトーマス・ボリーキー（Thomas Bollyky、2013年WEF加入）はゲイツ財団とWHOの元コンサルタントであり、2020年にはCFRの「COVID-19の教訓を生かした防疫強化（Improving Pandemic Preparedness: Lessons from COVID-19）」タスクフォースを指揮した。
オーストラリア人のジェレミー・ハワード（Jeremy Howard、2013年WEF加入）はコロナが発生してまもない頃に世界規模のマスク装着義務キャンペーンを計画した。また、ムスタファ・モカス（Mustapha Mokass、2015年WEF加入）はシュワブの第四次産業革命計画のためにワクチンパスポートシステムを作った。
プロパガンダを広める主流メディア
コロナパンデミックに伴うかつてないプロパガンダ攻撃において中心的な役割を担ったのは、コントロールされたメディアだ。そしてこれにもシュワブのWEFが関わっている。
CNNは恐怖を煽ってmRNAワクチンの接種を推奨し実績のある治療法を非難した最も悪名高いプロパガンダ発信機関であり、WEFと深いつながりがある。
CNNの医療担当主任記者であるサンジェイ・グプタ博士（Sanjay Gupta、2010年WEF加入）はコロナ禍において公式の見解を広める重要な役割を果たした。ワシントン・ポストのコラムニストでありCNNの医療アナリスト兼医療寄稿者でもあるリアナ・シェリル・ウェン博士（Leana Sheryle Wen、2018年WEF加入）は、コロナワクチンを接種していないアメリカ人にとって「生きづらい」環境にする必要があると主張した。CNNの大物司会者アンダーソン・クーパー（Anderson Cooper、2008年WEF加入）にはCIAの元インターンという不気味な経歴がある。さらに、CNNには国内問題担当主任記者としてジェフリー・ディーン・ゼレニー（Jeffrey Dean Zeleny、2013年WEF加入）もいる。
CNNがmRNAワクチンやコロナに関して偏った解説をすると同時に、絶大な影響力のあるSNS企業のオーナーがあらゆる批判や反論を封じる前代未聞の検閲に加担した。この検閲にはナチ党政権下で国民啓蒙・宣伝大臣を務めたパウル・ヨーゼフ・ゲッベルス（Paul Joseph Goebbels）も脱帽だ。特にWEFとつながりのある人物としては、CIAの支援を受けているFacebookのオーナーであるマーク・ザッカーバーグ（Mark Zuckerberg、2009年WEF加入）、イギリスの国家安全保障戦略合同委員会（Joint Committee on National Security Strategy）と貴族院コロナ対策委員会（House of Lords COVID-19 Committee）のメンバーでありTwitter役員のマーサ・レーン・フォックス（Martha Lane Fox、2012年WEF加入）、間違いなく世界で最も利用者が多く最も検閲されている検索エンジンであるGoogleの共同創業者ラリー・ペイジ（Larry Page、2005年WEF加入）がいる。
雑誌「TIME」とクラウドコンピューティング企業Salesforceのオーナーであるマーク・ベニオフ（Marc Benioff）はWEFの理事であり、ビル・ゲイツの寄付啓蒙活動ギビング・プレッジ（The Giving Pledge）ともつながりがある。影響力のあるイギリスの国営放送会社BBC World Serviceにはマルチメディア編集者のダーウード・アザミ（Dawood Azami、2011年WEF加入）がいる。ジミー・ウェールズ（Jimmy Wales、2007年WEF加入）が創設したWikipediaはコロナ関連事項のコンテンツを改変してWHOとWEFの計画を促進している。リン・フォレスター・デ・ロスチャイルド（Lynn Forester de Rothschild、1995年WEF加入）とその3人目の夫サー・エヴェリン・ロバート・エイドリアン・ド・ロスチャイルド（Sir Evelyn Robert de Rothschild）は雑誌「The Economist」のオーナーであり、同誌はコロナに関するWEFの計画とその先にあるグレートリセットを推進している。また、1998年にスコットランドで行われたビルダーバーグ会議でリン・フォレスターとサー・エヴェリンを引き合わせたのは、ハーバード大学でシュワブを指導したヘンリー・キッシンジャー（Henry Kissinger）だった。
WEFのグローバルリーダー養成プログラム出身者としては他にも、JPモルガン・スタンレーのCEOであるジェームズ・ダイモン（James Dimon、1996年WEF加入）、ジェイコブ・ナサニエル・ロスチャイルド男爵（Baron Jacob Nathaniel “Nat” Rothschild）の息子で後継者のナサニエル・ロスチャイルド（Nathaniel Rothschild、2005年WEF加入）、推定100億ドルの資産を持つイギリス人大富豪で環境保護主義者のデヴィッド・メイアー・ド・ロスチャイルド（David Mayer de Rothschild、2007年WEF加入）がいる。
WEFのグローバルリーダーの育成を支援している戦略企業パートナーとしては、バークレイズ銀行、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、ドイツ銀行、ゼネラルモーターズ、ゴールドマン・サックス、Google、HSBCホールディングス、マッキンゼー・アンド・カンパニー、UBSなどがあげられる。
全世界の権力がこれほど集中しているのは単なる偶然だろうか。それとも公然と進められている本物の陰謀の一部だろうか。
世界経済フォーラムの現理事の顔ぶれをみればその答えが分かるかもしれない。
本記事の掲載元はGlobal Researchです
Copyright © F. William Engdahl, Global Research, 2022
寄稿者：
F. William Engdahl
訳者注記
誤訳や訳漏れがある可能性がありますので、記事の内容を参考にする場合は必ず下記リンクの英語原文に依拠してください。
英語原文：
https://www.globalresearch.ca/davos-purloined-letter-conspiracy/5771003
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