東洋経済オンラインに第2弾の記事が掲載されました（8/30）
8/30東洋経済オンラインに私の記事が掲載されました。
株価の調整は予測できない前提で資産配分を決める
株式投資をしていると、市場動向を予測し当てるのはその醍醐味でもあります。私たちはそのために努力を続ける訳ですが、実際には完全に予想をすることは出来ません。
予想は外れる。そして株式市場は時として大きく下落する。それを回避する事は出来ない。それを前提にしても、そこでゲームオーバーにならないよう投資配分を決めることが重要です
投資をしなければ損をしないというのは間違い
日本はこの30年間モノの値段が上がりませんでした。この様な環境はかなり特殊です。
これまでは、投資をしなくてもコツコツ貯金をしていればよかったかもしれません。しかし、インフレ下では現金の価値は目減りしていきます。
今後は損失が出る可能性があっても株や投資信託などインフレヘッジ機能がある金融商品への投資が不可欠なわけです。
日本以外の国では、多かれ少なかれインフレがあったため、インフレヘッジ機能のある金融商品への投資は常識であり、これが私の言う「世界標準の資産形成」です。
そのために大切なのが、先に書いた資産配分のルールという事になります。
総悲観の時に投資が出来る余裕を残しましょう
長期の資産形成を行ううえでは、市場が総悲観になっている時に思い切った投資が出来るかがポイントとなります。
Buy when there's blood in the streets.（街中に血があふれるような総悲観の時こそ買い）という格言があります。歴史上大成功した投資家は市場が総悲観となっている時に思い切った投資行動行った人たちです。
ただ、多くの人はそういう時に買い向かう余裕がありません。戦略的に余剰資金を持ち、追加投資できるようにしておくことが大切なのです。
これは個人でも企業の財務戦略でも同じです。
投資家が市場の変動を避けれない様に、企業も景気の変動を避けて通る事は出来ません。
ただ、景気変動の過程で、ボトムから上昇に向かう時、常にシェアを上げる企業があります。この様な企業はだいたい戦略的な追加投資資金を持っており、苦しい局面で投資が出来ています。
私たちも投資家としてその様な資金を用意しておきたいものです。
こうしてみると、企業の財務戦略と投資家の資産配分の考え方は似た所があるのです。そのような視点で、資産配分や企業のバランスシートを見てみると面白いと思います。
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